株式コード

stocks/6240

ヤマシンフィルタ

プライム機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
7.5%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
81.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.74倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と連結子会社7社により構成されており、建機用フィルタ製品及びエアフィルタ製品を主たる事業としております。当社グループは、「仕濾過事」(ろかじにつかふる)、フィルタビジネスを通じて社会貢献するという経営理念のもと、本業である建機用フィルタ事業、エアフィルタ事業に加え、2025年12月に公表した新たなエクイティストーリーYAMASHIN FILTER VISION 2030に記載のとおり、2027年3月期より新規事業として機能素材事業を立ち上げ、更なる企業価値の向上に取り組んでおります。当社グループの各セグメントの関連は、次のとおりであります。…

セグメント別売上構成

  • 建機用フィルタ事業87.0%175億円
  • エアフィルタ事業13.0%26億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針当社グループの経営理念は「仕濾過事」(ろかじにつかふる)であります。この経営理念には、当社の創業者である山崎正彦のフィルタビジネスを通じて社会に貢献するという意思が込められており、当社グループは、この不変のDNAを通じ、フィルタビジネスを通じて「環境」、「空気」、「健康」をテーマに持続可能な社会の実現のための課題解決に取り組み、コーポレートサステナビリティの更なる強化に努めるとともに、企業価値の最大化を図ってまいります。 (2)当社グループを取り巻く経営環境当社グループの主力事業である建機用フィルタ事業においては、新車の販売台数は前年度と同水準で推移する見通しである一方で、…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社あさまホールディングス33.88%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.08%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.01%
  • 4山崎 裕明3.07%
  • 5山崎 敬明2.93%
  • 6株式会社みなとホールディングス2.53%
  • 7山崎 敦彦1.99%
  • 8株式会社けやきホールディングス1.26%
  • 9株式会社しらかばホールディングス1.26%
  • 10ヤマシンフィルタ従業員持株会0.92%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
209億円
前年比 +4.2%
純利益
17億円
前年比 -0.3%
EPS
24.62円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
226億円
前年比 +7.7%
営業利益
28億円
前年比 +9%
純利益
20億円
前年比 +16.7%
EPS / 配当
28.71円
配当 20

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的の株式及び純投資目的以外の目的の株式のいずれも保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式該当事項はありません。

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員12百万円
  • 社内取締役43.24億円
  • 社外役員 (一括)740百万円

役員一覧

  • 山崎 裕明取締役副社長執行役員2,290,474
  • 山崎 敬明取締役2,132,683
  • 山崎 敦彦代表取締役社長執行役員1,608,601
  • 井岡 周久取締役専務執行役員253,139
  • 板野 泰之取締役(監査等委員)3,000
  • 伊串 久美子取締役
  • 森田 秀朗取締役(監査等委員)
  • 楊 珮玲取締役(監査等委員)
  • 粟谷 しのぶ取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012107億円5.3億円313.06円80円13.7%
201391億円-2.5億円-149.39円24円
2014105億円3.4億円66.18円40円7.3%
2015107億円4.3億円38.35円19円7.7%
201695億円1.8億円14.79円10円2.9%
2017100億円6.4億円51.46円12円10%
2018132億円13億円19.71円9.2円10.6%
2019138億円14億円20.44円6円8.1%
2020127億円6.1億円8.79円6円3.3%
2021146億円7.5億円10.69円6円3.9%
2022188億円6円0.2%
2023186億円6.5億円9.03円6円3.1%
2024180億円7.9億円11.01円6円3.7%
2025201億円17億円24.32円12円7.8%
2026209億円17億円24.62円18円7.6%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人39.9%
  • 個人・その他37.3%
  • 金融機関13.9%
  • 外国法人等5.2%
  • 証券会社3.6%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社アクシーエアフィルタ製品の製造、販売連結 100%
  • YAMASHIN AMERICA INC.当社製品の販売連結 100%
  • YAMASHIN CEBU FILTER MANUFACTURING CORP.当社製品・半製品の製造連結 100%
  • YAMASHIN EUROPE BRUSSELS BV当社製品の販売連結 100%
  • YAMASHIN FILTER (SIP) INC.当社製品の販売連結 100%
  • YAMASHIN THAI LIMITED当社製品の販売連結 100%
  • YAMASHIN VIETNAM CO., LTD当社製品・半製品の製造連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・神奈川県 / 横須賀イノベーションセンタ・神奈川県 / 佐賀事業所・佐賀県 / アクシー本社工場・大阪府

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当16億円
  • 研究開発費5.1億円
  • 賞与・引当金3.7億円
  • 退職給付費用93百万円
  • 役員報酬・賞与85百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは7.6%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(a)方針取締役の報酬は、各取締役の役割に応じて、固定報酬である「基本報酬」、短期インセンティブとしての「業績連動報酬」、中長期インセンティブとしての「譲渡制限付株式報酬」から構成されております。なお、社外取締役及び監査等委員である取締役には、固定報酬である「基本報酬」のみを支給しております。「業績連動報酬」は、業績向上への意欲を高めるため、業務成果に関わりが深い項目であると判断し、連結営業利益及び連結税金等調整前当期純利益を指標としております。「業績連動報酬」の決定方法は、連結営業利益及び連結税金等調整前当期純利益に一定率を乗じて決定しております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

補助金1国の調達1特許367

補助金(交付実績)

  1. 2020/05/25経済産業省2,116万円

    令和2年度マスク生産設備導入支援事業費補助金(ヤマシンフィルタ)

国の調達(受注)

  1. 2020/07/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,584万円

    IoT社会実現のための革新的センシング技術開発革新的センシング技術開発極限環境の液体管理をIoT化する革新的粘性センサの開発

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。