主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 2.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 79.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社7社(国内法人2社、海外法人5社)で構成され、超硬合金を用いた耐摩耗工具及びその素材である超硬合金チップの製造販売を主たる事業としております。 なお、当社グループは耐摩耗工具関連事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。 (1) 当社グループの事業概要並びに生産、営業及び研究開発の体制①当社グループの事業概要 当社グループは、創業以来、超硬合金を用いた耐摩耗工具を専門に取り扱い、工具・金型に対する高精度化、長寿命化のニーズに応え、実績を重ねてまいりました。 超硬合金は、タングステンカーバイドに代表される硬質の金属炭化物と、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針 当社グループは、「社員一人ひとりの幸せを尊重し、事業を通じて広く社会に貢献する」を企業理念とし、広く産業とくらしを支え、社会に貢献できる人、そして、自分を必要としてくれる社会に対して感謝の気持ちを持つことができる人、そういう幸せな人を育て、真に人間が働く喜びを味わえる企業経営を行うことを、経営の基本方針としております。 (2) 目標とする経営指標 当社グループは、安定的な成長を目指すため収益性を意識した経営が重要との観点から「売上高経常利益率」を重視しており、…
大株主FY2026 有報
- 1CHARLES SCHWAB FBO CUSTOMER(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)9.48%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.79%
- 3冨士ダイス社員持株会8.44%
- 4株式会社CS企画7.90%
- 5KP株式会社7.74%
- 6新庄 敦子2.96%
- 7株式会社シルバーロイ2.90%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.69%
- 9新庄 由美子1.50%
- 10木下 美佐子1.00%
最新の決算(短信)
2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 174億円
- 前年比 +5.1%
- 純利益
- 5.7億円
- 前年比 +34.6%
- EPS
- 29.03円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 260億円
- 前年比 +49%
- 営業利益
- 7億円
- 前年比 -14.9%
- 純利益
- 5.2億円
- 前年比 -9.3%
- EPS / 配当
- 26.56円
- 配当 40円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社における、投資株式の区分の基準については専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式について、保有する意義や合理性が認められなくなった場合には、取引先企業との十分な対話を経た上で、縮減する方針としております。個別銘柄ごとの保有の適否に関しては、毎年取締役会にて、保有目的が適切か、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名12百万円
- 社内取締役6名1.51億円
- 社外役員 (一括)5名33百万円
役員一覧
- 春田 善和代表取締役社長43,425株
- 馬渡 和幸取締役品質保証本部長33,355株
- 松岡 恭弘取締役営業本部長29,826株
- 篠宮 護取締役技術開発本部長28,415株
- 津田 雅宣常務取締役 海外事業本部長27,867株
- 髙安 真生取締役業務本部長9,410株
- 輪竹 暢久取締役生産本部長7,280株
- 古谷 高宏取締役 常勤監査等委員4,841株
- 上田 典由取締役
- 中村 美智子取締役 監査等委員
- 内田 伊知郎取締役
- 江口 泰志取締役 監査等委員
- 澤井 英久取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 143億円 | 7億円 | 3,627.21円 | 1000円 | 4.8% |
| 2013 | 146億円 | 5.8億円 | 3,013.27円 | 700円 | 3.7% |
| 2014 | 150億円 | 7.3億円 | 38.13円 | 1100円 | 4.5% |
| 2015 | 163億円 | 7.7億円 | 38.65円 | 19.2円 | 4.5% |
| 2016 | 161億円 | 7.3億円 | 36.63円 | 22円 | 4.2% |
| 2017 | 166億円 | 8.6億円 | 42.76円 | 22円 | 4.9% |
| 2018 | 180億円 | 9.3億円 | 46.63円 | 23円 | 5.1% |
| 2019 | 184億円 | 9.5億円 | 47.54円 | 24円 | 5.1% |
| 2020 | 174億円 | 6.3億円 | 31.25円 | 24円 | 3.3% |
| 2021 | 142億円 | 4.7億円 | 23.49円 | 22円 | 2.5% |
| 2022 | 169億円 | 7.9億円 | 39.93円 | 22円 | 4.1% |
| 2023 | 172億円 | 13億円 | 65.19円 | 32円 | 6.5% |
| 2024 | 167億円 | 7.1億円 | 35.72円 | 32円 | 3.5% |
| 2025 | 166億円 | 4.3億円 | 21.42円 | 40円 | 2.1% |
| 2026 | 174億円 | 5.7億円 | 29.03円 | 40円 | 2.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他58.0%
- その他法人19.2%
- 金融機関10.9%
- 外国法人等10.8%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 冨士シャフト株式会社引抜鋼管の製造販売連結 100%
- 新和ダイス株式会社耐摩耗工具等の製造連結 100%
- FUJILLOY INDIA PRIVATE LIMITED耐摩耗工具等の販売連結 100%
- FUJILLOY MALAYSIA SDN.BHD.耐摩耗工具等の販売連結 100%
- FUJILLOY(THAILAND)CO.,LTD.耐摩耗工具等の製造販売連結 100%
- PT.FUJILLOY INDONESIA耐摩耗工具等の製造販売連結 100%
- 富士模具貿易(上海)有限公司耐摩耗工具等の販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
郡山製造所・福島県 / 岡山製造所・岡山県 / 熊本製造所・熊本県 / 本社・東京都 / 本社工場・山梨県 / 本社工場・福島県 / CO.,LTD.本社工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当15億円
- 福利厚生費3.6億円
- 研究開発費2.6億円
- 退職給付費用70百万円
- 賞与・引当金62百万円
- 役員報酬・賞与45百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは2.8%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項 a. 取締役(監査等委員である取締役を除く)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めており、その概要は以下のとおりであります。1.当該方針の決定の方法取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を含む取締役の報酬制度及び報酬水準については、決定プロセスの客観性・公正性を確保する観点から事前に取締役会の諮問機関として2019年12月に設置した指名・報酬委員会(取締役4名(うち3名は独立社外取締役)により構成、委員長は独立社外取締役)において、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
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