株式コード

stocks/6151

日東工器

プライム機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
2.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
87.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 20% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
0.80倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(日東工器株式会社)及び国内子会社2社、海外子会社6社、その他の関係会社1社により構成されており、迅速流体継手、機械工具、リニア駆動ポンプ、建築機器の製造・販売を主たる事業としております。 なお、当社は新製品の研究開発・試作等を行い、それらの製造を国内・海外の製造子会社に委託しております。 当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の部門は、「第5経理の状況1(1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)迅速流体継手事業 迅速流体継手は、子会社の栃木日東工器株式会社、…

セグメント別売上構成

  • 迅速流体継手44.0%120億円
  • 機械工具31.6%86億円
  • リニア駆動ポンプ16.0%44億円
  • 建築機器8.4%23億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは、創立以来「開発は企業の保険なり」の社是のもと事業活動を通じて産業界の省力・省人化、作業環境の改善に貢献することを基本方針としております。この基本方針のもと、高機能・高品質・高信頼性の製品づくりに努め、日東工器ブランドを浸透させることによって、企業価値を高めてまいります。(2) 経営戦略等当社グループは、…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社日器38.86%
  • 2THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD.(常任代理人 立花証券株式会社)6.96%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(リテール信託口・株式管理)6.63%
  • 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)6.00%
  • 5御器谷 春子3.67%
  • 6高田 揚子3.45%
  • 7株式会社三菱UFJ銀行3.19%
  • 8有限会社ミキヤコ―ポレ―ション3.02%
  • 9有限会社ミキヤエンタ―プライズ2.22%
  • 10THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SPECIAL OMNIBUS SECS LENDING ACCOUNT(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.03%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
273億円
前年比 +0.1%
純利益
21億円
前年比 +59.4%
EPS
114.57円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
292億円
前年比 +7%
営業利益
18億円
前年比 +48.1%
純利益
15億円
前年比 -31.5%
EPS / 配当
78.36円
配当 32

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的である投資株式とは、専ら株価の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とした投資株式であると考えており、純投資目的以外の目的である投資株式とは、政策投資や業務戦略等を目的とする投資株式であると考えております なお、当社は、保有目的が純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社では、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役118百万円
  • 社内取締役31.40億円
  • 社外役員 (一括)574百万円

役員一覧

  • 高田 揚子取締役646,000
  • 小形 明誠取締役社長(代表取締役)社長執行役員36,000
  • 中川 康生取締役23,000
  • 西田 豊常勤監査役14,000
  • 加々美 博久監査役10,000
  • 小見山 満取締役10,000
  • 篠塚 久志監査役3,000
  • 野口 浩臣取締役常務執行役員管理統轄IR担当3,000
  • 山東 理二取締役1,000

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012247億円13億円61.47円32円3.5%
2013253億円28億円133.12円33円7.3%
2014271億円24億円111.6円34円5.7%
2015287億円31億円145.35円38円6.9%
2016272億円34億円157.99円48円7.1%
2017265億円30億円140.02円52円6.1%
2018282億円37億円175.59円71円7.3%
2019290億円36億円171.48円69円6.8%
2020271億円28億円131.16円53円5.1%
2021225億円15億円76.08円31円2.9%
2022253億円19億円94.99円40.5円3.4%
2023281億円25億円129.5円53円4.4%
2024271億円18億円104.14円43円3.2%
2025273億円13億円71.86円39円2.3%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人44.9%
  • 個人・その他20.8%
  • 金融機関18.1%
  • 外国法人等15.7%
  • 証券会社0.5%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 栃木日東工器株式会社迅速流体継手 リニア駆動ポンプ連結 100%
  • 東北日東工器株式会社建築機器 機械工具連結 100%
  • NITTO KOHKI EUROPEGMBHリニア駆動ポンプ 機械工具 迅速流体継手連結 100%
  • NITTO KOHKI U.S.A.,INC.リニア駆動ポンプ 機械工具 迅速流体継手連結 100%
  • NITTO KOHKIAUSTRALIA PTY LTD機械工具 迅速流体継手 リニア駆動ポンプ連結 100%
  • 日東工器省力機器貿易(上海)有限公司迅速流体継手 機械工具 リニア駆動ポンプ連結 100%
  • NITTO KOHKI INDUSTRY (THAILAND)CO.,LTD.リニア駆動ポンプ 迅速流体継手 機械工具連結 99.7%
  • 株式会社日器不動産賃貸業持分 38.9%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 本社・東京都 / 西日本支社・大阪府 / 西日本支社・大阪府 / 中日本支社・愛知県 / 中日本支社・愛知県 / 本社工場・栃木県 / 本社工場・栃木県 / 白河工場・福島県 / 白河工場・福島県 / NITTO KOHKIEUROPE GMBH本社 / NITTO KOHKIEUROPE GMBH本社

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費57億円
  • 給料手当29億円
  • 研究開発費9.3億円
  • 賞与・引当金2.7億円
  • 販売促進費2.4億円
  • 退職給付費用2.4億円
  • 退職給付費用39百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは3.6%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役個人別の報酬等の額及びその算定方法については以下の方針に基づいて決定しております。a.基本報酬(金銭報酬)の個人別の報酬等の額の決定に関する方針・取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、役位、職責、在任年数に応じて他社水準、当社業績、従業員給与の水準も考慮しながら、総合的に勘案して決定するものとする。・社外取締役の報酬等は、業務執行から独立した立場から経営を監督および助言する立場を考慮し、月例の固定報酬のみとし、その額は、社外取締役としての責務に相応しいものとし、常勤・非常勤の別や各々の果たす役割等を考慮して個別に決定する。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許542

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