株式コード

stocks/6146

ディスコ

プライム機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]2.3倍

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
25.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
75.1%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
2.3倍
水準トレンド
0.89倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び子会社23社、関連会社2社により構成されており、事業は、半導体製造装置(精密加工装置)、精密加工ツールの製造・販売を主に、これらに附帯する保守・サービス等を行っております。当社グループの事業内容及び主要な会社は、次のとおりであります。 事業内容主要な製品主要な会社精密加工装置、…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針とサステナビリティの追求1997年に制定した当社グループの企業理念である「DISCO VALUES」では、ディスコが社会において果たそうとする役割、つまり社会的使命(Mission)と、このMissionの実現に向けて確実に前進していくために、目標とする企業像(Target)を明らかにしています。…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)16.28%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.18%
  • 3株式会社ダイイチホールディングス5.52%
  • 4株式会社OctagonLab5.13%
  • 5株式会社ダイイチ企業4.65%
  • 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.46%
  • 7関家 一馬1.93%
  • 8STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.78%
  • 9THE BANK OF NWE YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.75%
  • 10株式会社ブルーオーシャン1.63%

最新の決算(短信)

https://www.disco.co.jp jp ir library doc fr fr20260422.pdf

今期実績

売上収益
4,369億円
前年比 +11.1%
純利益
1,355億円
前年比 +9.4%
EPS
1,249.84円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を、保有目的が純投資目的である投資株式と位置づけております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(イ)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、非上場株式以外の株式を保有していないため、記載を省略しております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 執行役615.52億円
  • 社外取締役101.24億円

役員一覧

  • 関家 一馬取締役2,101,000
  • 吉永  晃取締役10,000
  • 田村 隆夫取締役3,000
  • Christina L.Ahmadjian(クリスティーナ・アメージャン)取締役
  • 小林 英津子取締役
  • 時丸 和好取締役
  • 村上 敦士取締役
  • 松尾 亜紀子取締役
  • 隠樹 紀子取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012892億円72億円213.56円48円7.3%
2013937億円75億円221.75円56円7.1%
20141,049億円121億円357.55円90円10.5%
20151,259億円201億円580.71円160円14.7%
20161,279億円231億円646.09円315円14.5%
20171,342億円242億円675.82円374円13.9%
20181,674億円372億円1,035.67円389円19.3%
20191,475億円288億円802.35円322円13.6%
20201,411億円277億円769.56円438円12.7%
20211,829億円391億円1,085.47円677円16.4%
20222,538億円662億円1,835.02円808円24.3%
20232,841億円829億円765.47円916円25.9%
20243,076億円842億円777.29円307円22.4%
20253,933億円1,239億円1,143.26円413円27.6%
20264,369億円1,355億円1,249.84円505円25.1%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 外国法人等43.9%
  • 金融機関27.2%
  • その他法人18.3%
  • 個人・その他9.5%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱ダイイチコンポーネンツ電動機、発電機、静止形電源装置、自動制御機器等電気機械器具の製造及び販売連結 100%
  • ㈱ディスコKKMファクトリーズ当社製造の半導体製造装置等を利用した半導体部品、電子部品の製造請負連結 100%
  • DISCO HI-TEC AMERICA,INC.当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 100%
  • DISCO HI-TEC CHINA CO.,LTD.当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 100%
  • DISCO HI-TEC EUROPE GmbH当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 100%
  • DISCO HI-TEC TAIWAN CO.,LTD.当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 100%
  • DISCO HI-TEC(SINGAPORE) PTE LTD当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 100%
  • DISCO HI-TEC KOREA Corporation当社製造の半導体製造装置等の販売及び保守点検連結 90%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・R&Dセンター・東京都 / 〕羽田R&Dセンター・東京都 / 〔―〕呉工場・広島県 / 〕桑畑工場・広島県 / 〕茅野工場・長野県

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費342億円
  • 給料手当324億円
  • 賞与・引当金135億円
  • その他販管費29億円
  • 貸倒引当金繰入額6.4億円
  • 退職給付費用5.6億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは25.1%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】役員の報酬等の額またはその算定方法にかかる決定に関する方針は、報酬委員会において決定しております。①報酬等の額またはその算定方法にかかる決定に関する方針の内容及び決定方法(イ)報酬の目的(報酬哲学)当社では、報酬哲学として次の報酬原則を定めております。・株主価値向上とサステナブルな社会の実現への貢献を促進するとともに、執行役(取締役を兼務する者を含む)が株主との利益を共有する報酬制度であること・ディスコの事業戦略上の業績目標の達成を動機付ける報酬制度であること・競争力ある報酬水準を提供することにより、当社の価値観であるDISCO VALUESを共有し、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許11,362認定2

認定・届出

  • 広域的処理認定環境省
  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:A 物品の買受け:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。