株式コード

stocks/6113

アマダ

プライム機械[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
79.9%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.1倍
水準トレンド
1.02倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】(1) 企業集団において営まれている主な事業の内容当社の企業集団は、当連結会計年度末現在、当社並びに子会社88社及び関連会社3社で構成され、金属加工機械器具・金属工作機械器具の開発、製造、販売、サービス等(ファイナンスを含む。)を主要な事業内容としており、主要な商品等は次のとおりであります。(イ)金属加工機械事業・板金商品(レーザマシン、NC付タレットパンチプレス〔NCT〕、パンチ・レーザ複合加工機、 プレスブレーキ、ベンディングロボット、シャーリング、板金加工システムライン、 FA用コンピューター、FA用ソフトウエア等)・微細溶接商品(精密レーザ機器・抵抗溶接機器等)(ロ)金属工作機械事業・切削商品(金切帯鋸盤、…

セグメント別売上構成

  • 金属加工機械83.2%3,302億円
  • 金属工作機械16.4%652億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは「お客さまとともに発展する」、「事業を通じた国際社会への貢献」、「創造と挑戦を実践する人づくり」、「高い倫理観と公正性に基づいた健全な企業活動を行う」、「人と地球環境を大切にする」という5つの経営理念の下、市場環境の変化とともに急速に多様化するユーザーニーズに迅速・的確に対応し、経営資源を戦略的・効率的に活用することにより、金属加工機械、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)20.56%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)11.41%
  • 3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.29%
  • 4公益財団法人天田財団3.09%
  • 5株式会社日本カストディ銀行(信託口4)1.97%
  • 6日本生命保険相互会社1.83%
  • 7THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.79%
  • 8野村信託銀行株式会社(投信口)1.69%
  • 9JPモルガン証券株式会社1.62%
  • 10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.40%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
4,374億円
前年比 +10.3%
純利益
306億円
前年比 -5.7%
EPS
96.67円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的の投資株式とし、それ以外の目的の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社における純投資目的以外の株式の保有は必要最小限の範囲とし、事業の円滑な推進、製品開発・製造・販売等における取引先との長期的・安定的な関係構築・強化に必要、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役229百万円
  • 社内取締役53.90億円
  • 社外役員 (一括)758百万円

役員一覧

  • 磯 部   任代表取締役会長61,000
  • 山 梨 貴 昭代表取締役社長執行役員21,000
  • 三 輪 和 彦取締役常務執行役員財務部門長、法務担当20,000
  • 柴 田 耕太郎常勤監査役20,000
  • 山 本 浩 司取締役専務執行役員グローバル戦略推進本部長17,000
  • 三 好 秀 和社外取締役9,000
  • 田 所 雅 彦取締役専務執行役員エンジニアリング営業サービス統括本部長8,000
  • 藤 本   隆常勤監査役1,000
  • 千 野 俊 猛社外取締役
  • 小 部 春 美社外取締役
  • 望 月 晶 子社外監査役
  • 笹   宏 行社外取締役
  • 西 浦 清 二社外監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,855億円46億円12.16円12円1.2%
20131,900億円41億円10.81円12円1.1%
20142,565億円122億円31.89円20円3.1%
20152,865億円184億円49.18円26円4.4%
20163,040億円274億円74.56円36円6.5%
20172,788億円259億円70.85円42円6.2%
20183,017億円271億円74.07円42円6.4%
20193,382億円333億円91.82円46円7.6%
20203,201億円234億円65.91円48円5.4%
20212,504億円186億円53.4円30円4.2%
20223,127億円278億円79.88円38円6%
20233,657億円342億円98.25円48円6.9%
20244,035億円406億円118.95円60円7.9%
20253,967億円324億円98.72円62円6.2%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 金融機関43.1%
  • 外国法人等32.9%
  • 個人・その他12.2%
  • 証券会社7.3%
  • その他法人4.5%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社、販売拠点等・神奈川県 / 富士宮事業所・静岡県 / 土岐事業所・岐阜県 / 販売拠点等・大阪府 / 小田原シティモール等・神奈川県 / ㈱アマダプレスシステム本社、鈴川事業所等・神奈川県 / ㈱アマダマシナリー小野工場等・兵庫県

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当585億円
  • その他販管費316億円
  • 減価償却費112億円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは6.2%(業種中央値 7.1%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を以下のとおり定めております。なお、当社は、取締役会の諮問機関として、社外取締役を委員長とする任意の報酬委員会を設置しており、当該決定方針の改定に際しては、人事部門が作成した決定方針の原案について報酬委員会に諮問し、その答申内容を尊重して取締役会において決議しています。<基本方針>当社の取締役の報酬は、(ア)長期ビジョンの実現に向けて企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するものであること(イ)株主をはじめとするステークホルダーに対し説明責任を果たせるよう、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許1,862認定2

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。