株式コード

stocks/6101

ツガミ

プライム機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]1.6倍 2日連続

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
17.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
49.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.6倍
水準トレンド
1.02倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、子会社13社(うち13社は連結子会社)で構成され、日本及び中国を中心に自動旋盤、研削盤、マシニングセンタ、転造盤等の製造・販売をメインとし、更に各企業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。(1) 事業に係る当社グループ各社の位置付け当社グループの日本、中国、インド及び韓国における事業に係る各社の位置づけは次のとおりであります。① 日本 当社は、工作機械の製造、販売を行っております。 部品、製品の一部については、子会社津上精密机床(浙江)有限公司から仕入れております。② 中国 子会社津上精密机床(浙江)有限公司は、工作機械の製造、販売を、子会社浙江品川精密機械有限公司は、…

セグメント別売上構成

  • 中国80.1%1,035億円
  • 日本12.7%164億円
  • インド5.3%68億円
  • 韓国1.0%13億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針当社グループの経営の基本方針は、創業以来培ってきた精密技術を基礎に市場ニーズを絶えず先取りし、新しい価値の創造を通じ、社会に貢献することです。お客様のご要望に合致した「高精度」「高速」「高剛性」の製品を提供することにより、長期的に成長を持続させていきます。(2)経営環境及び優先的に対処すべき課題経営環境につきましては、「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」に記載しており、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.49%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.44%
  • 3株式会社第四北越銀行4.61%
  • 4株式会社三井住友銀行3.20%
  • 5第一生命保険株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)3.10%
  • 6THE BANK OF NEW YORK 133652(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.85%
  • 7ツガミ取引先持株会2.44%
  • 8JPモルガン証券株式会社2.07%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.83%
  • 10ダイキン工業株式会社1.51%

最新の決算(短信)

2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)

今期実績

売上収益
1,291億円
前年比 +20.2%
純利益
167億円
前年比 +53.6%
EPS
361.2円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価格変動や株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、重要な取引先との信頼関係の強化を図り、当社の中長期的な成長・企業価値向上に資すると判断される場合に投資株式を保有します。保有する株式については、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役53.96億円
  • 社外役員 (一括)760百万円

役員一覧

  • 松下 真実代表取締役120,000
  • 渡部 昇弘代表取締役社長71,000
  • 唐 東雷取締役顧問 兼津上精密機床(中國)有限公司最高顧問42,000
  • 羽賀 勝一郎取締役4,000
  • 太田 邦正取締役(監査等委員)2,000
  • 半場 秀取締役(監査等委員)
  • 安達 健祐取締役(監査等委員)
  • 山宮 道代取締役
  • 竹内 芳美取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012357億円23億円33.88円10円9.3%
2013528億円42億円57.16円12円14.3%
2014322億円12円1.1%
2015541億円53億円74.37円14円15.7%
2016401億円8.8億円13.04円16円2.6%
2017411億円26億円41.91円16円8.4%
2018568億円39億円70.62円18円12.5%
2019685億円62億円117.98円21円19.1%
2020493億円20億円38.6円24円6.1%
2021617億円49億円95.21円26円13.9%
2022932億円95億円191.99円40円22.6%
2023950億円77億円159.39円46円15.9%
2024839億円54億円112.57円48円10%
20251,074億円109億円231.55円59円18.2%
20261,291億円167億円361.2円85円23.4%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 金融機関37.7%
  • 外国法人等29.0%
  • 個人・その他22.8%
  • その他法人6.3%
  • 証券会社4.0%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱ツガミ総合サービス日本における工場施設の保守・点検及び損害保険代理業務連結 100%
  • TSUGAMI EUROPE GmbHヨーロッパにおける工作機械の販売、保守、修理サービス連結 100%
  • TSUGAMI KOREA CO.,LTD.韓国における工作機械の販売、保守、修理サービス連結 100%
  • TSUGAMI UNIVERSAL SDN.BHD.マレーシアにおける工作機械の販売、保守、修理サービス連結 100%
  • TSUGAMI Universal Pte. Ltd.シンガポールにおける工作機械の販売、保守、修理サービス連結 100%
  • TSUGAMI VIETNAM COMPANY LIMITEDベトナムにおける工作機械の販売、保守、修理サービス連結 100%
  • 安徽津上精密机床有限公司中国における工作機械、鋳物等部品の製造及び販売連結 100%
  • 津上精密机床(浙江)有限公司中国における工作機械の製造及び販売連結 100%
  • 津上精密機床(香港)有限公司持株会社連結 100%
  • 浙江品川精密機械有限公司中国における工作機械用鋳物の製造及び販売連結 100%
  • TSUGAMI PRECISION ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITEDインドにおける工作機械の製造及び販売連結 90.9%
  • 津上精密機床(中國)有限公司持株会社連結 66.4%
  • TSUGAMI(THAI)CO.,LTD.タイにおける工作機械の販売、保守、修理サービス連結 47.9%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

長岡工場・新潟県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当64億円
  • その他販管費10億円
  • 業務委託・手数料7.4億円
  • その他販管費5.2億円
  • 広告宣伝費3.9億円
  • 租税公課3.4億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは23.4%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、指名・報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の内容は次のとおりです。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許96

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