株式コード

stocks/6096

レアジョブ

スタンダードサービス業[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
14.5%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
34.0%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月28日(火) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 33% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月16日2026年7月28日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.0倍
水準トレンド
0.67倍
25営業日で1.5倍以上
6
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月28日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社と連結子会社6社並びに関連会社1社で構成されており、「Chances for everyone, everywhere.」 をグループビジョンに掲げ、世界中の人々が国境や言語の壁を越えて、それぞれの能力を活かし、活躍できる世の中の創造を目指しております。 グループビジョンの実現に向け、時代の変化に対応するために新しい知識やスキルを学ぶ「リスキリング(Reskilling)」を軸とした「リスキリング事業」と、幼児から高校生まで幅広い年代の子どもを対象とする「子ども・子育て支援事業」の2つを展開しています。英語学習をはじめとした人々の学びを支援する他、…

セグメント別売上構成

  • 子ども・子育て支援事業52.0%50億円
  • リスキリング事業48.0%47億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは「Chances for everyone, everywhere.」 をグループビジョンに掲げ、世界中の人々が国境や言語の壁を越えて、それぞれの能力を活かし、活躍できる世の中の創造を目指しています。グループビジョンの実現に向け、個人向け・法人向けに英語学習関連サービスを提供する「リスキリング事業」と、未就学児から高校卒業までのK12領域の子どもを対象とする「子ども・子育て支援事業」を展開しております。…

大株主FY2026 有報

  • 1中 村 岳21.15%
  • 2株式会社学研ホールディングス20.03%
  • 3鄭 勝 喜5.08%
  • 4株式会社増進会ホールディングス5.05%
  • 5株式会社UED2.58%
  • 6株式会社RISO2.15%
  • 7藤 田 利 之1.83%
  • 8株式会社ZuittJP1.23%
  • 9DAIWA CM SINGAPORE LTD - NOMINEE KATO TOMOHISA(常任代理人 大和証券株式会社)1.23%
  • 10レアジョブ従業員持株会1.20%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
96億円
前年比 -1.2%
純利益
3.3億円
前年比 +21.1%
EPS
34.16円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、主に株式の価値の変動又は株式にかかる配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、当該株式の保有が協業関係の構築・強化等に繋がり、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役443百万円
  • 社外役員 (一括)316百万円

役員一覧

  • 中村 岳代表取締役社長2,011,595
  • 坪内 俊一取締役30,905
  • 安井 康真取締役24,928
  • 三原 宇雄取締役(監査等委員)400
  • 五十嵐 幹取締役(監査等委員)400
  • 成松 淳取締役(監査等委員)400
  • 谷口 正一郎取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20129億円-15百万円-1,020.65円
201311億円-1.1億円-74.27円
201417億円35百万円20.21円
201521億円1.1億円28.07円24.8%
201624億円1.1億円50.92円12.4%
201726億円0.2%
201830億円43百万円18.74円3.5%
201936億円1.3億円27.26円9.9%
202045億円2.1億円22.67円15.2%
202153億円3.9億円43.26円10円24.4%
202256億円1.9億円19.98円11円9.1%
202358億円1.9億円20.69円12円8.4%
2024102億円-2.9億円-30.49円13円-13.6%
202597億円2.7億円28.34円5円14.4%
202696億円3.3億円34.16円8円15.6%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他65.6%
  • その他法人30.7%
  • 外国法人等2.0%
  • 証券会社1.0%
  • 金融機関0.5%
  • 外国個人0.2%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱プロゴスリスキリング連結 100%
  • ㈱ボーダーリンク子ども・子育て支援連結 100%
  • ㈱レアジョブテクノロジーズ全社(共通)連結 100%
  • ㈱K12ホールディングス子ども・子育て支援連結 100%
  • Rarejob English Assessment, Inc.リスキリング連結 99.999%
  • RareJob Philippines, Inc.リスキリング連結 99.997%
  • RIPPLE KIDS EDUCATIONAL SERVICES, INC.子ども・子育て支援連結 99.995%
  • ㈱学研ホールディングスリスキリング、子ども・子育て支援持分 20.027%
  • Grandline Philippines Corporationリスキリング持分 20%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / ボーダーリンク本社・埼玉県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当14億円
  • 業務委託・手数料4.5億円
  • 減価償却費91百万円
  • 貸倒引当金繰入額73百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは15.6%(業種中央値 9.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年2月12日開催の取締役会において、取締役の報酬等の内容に係る決定方針について、以下の通り決議しております。a.基本方針当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。具体的には、業務執行取締役の報酬は、基本報酬及び株式報酬により構成し、監督機能を担う社外取締役については、その職務に鑑み、基本報酬のみを支払うこととする。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達1特許55認定1

国の調達(受注)

  1. 2020/08/06農林水産省280万円

    令和2年度英会話研修実施業務(単価)

認定・届出

  • 物品の製造: 物品の販売:B 役務の提供等:Bデジタル庁

6096 レアジョブ を取引するなら

広告

NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。

松井証券で口座を作る(無料・最短即日)→

1日50万円以下の現物取引なら手数料0円

DMM株なら1株から →

単元未満株対応・口座管理料0円

※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。