主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 43.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 59% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.42倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社の株式会社ワカヤマアスレティックス、その他の関係会社1社から構成されております。 日本テレビホールディングス株式会社とは業務資本提携契約を締結しております。 当社はスイミングスクール運営事業の単一セグメントであるため、売上種類別に事業の内容を記載いたしますと以下のとおりです。 (スイミングスクール運営収入関連) 当社は、スイミングスクール、テニススクール、フィットネスクラブ等からなる会員制スポーツクラブを経営しておりますが、「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念に基づき近年、スイミングのみならず健康運動への取り組みも進めております。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針 当社は「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念に基づき、スイミングスクールの運営を中心とした経営を行っております。スクール会員の構成は子供会員が88.4%、大人会員が11.6%となっております。中でも大人の殆どが中高齢者となっております。 そこで、これらのことを見据え、子供に関してはスクールの全ての活動を教育事業の一環と捉え、装置産業化したフィットネスクラブとは異なる成長を目指しております。また、…
大株主FY2026 有報
- 1日本テレビホールディングス株式会社24.84%
- 2江崎グリコ株式会社9.22%
- 3関 健二4.26%
- 4上田八木投資株式会社3.35%
- 5浜本 憲至2.71%
- 6奥村 征照2.48%
- 7柿沼 佑一2.48%
- 8藤木 孝夫2.34%
- 9内藤 征吾2.20%
- 10JSS従業員持株会1.71%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 85億円
- 前年比 +1.9%
- 純利益
- 2.4億円
- 前年比 +25.9%
- EPS
- 60.25円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 87億円
- 前年比 +1.5%
- 営業利益
- 4.7億円
- 前年比 +7.3%
- 純利益
- 2.9億円
- 前年比 +19.7%
- EPS / 配当
- 72.1円
- 配当 21円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社が純投資目的以外の目的で保有する株式は、お客様や取引先の株式を保有することで中長期的な関係維持、取引拡大、シナジー創出等が可能となるものを対象としています。発行会社の株式を保有する結果として当社の企業価値を高め、当社株主の利益につながると考える場合において、このような株式を保有する方針としています。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する検証の内容 当社は、事業機会の創出や取引・協業関係の構築・維持・強化のための手段の一つとして、純投資目的以外の株式を取得・保有する場合があります。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名2百万円
- 社内取締役7名1.16億円
- 社外役員 (一括)4名7百万円
役員一覧
- 奥村 征照取締役会長100,000株
- 藤木 孝夫代表取締役社長94,000株
- 藤木 航常務取締役事業本部・営業推進本部管掌6,900株
- 濱治 雅弘常務取締役管理本部長1,300株
- 奥田 智子取締役(監査等委員)0株
- 安達 徹取締役(監査等委員)0株
- 宮本 倍幸取締役営業推進本部長0株
- 山脇 幹雄取締役(監査等委員)0株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 69億円 | 1.3億円 | 72.76円 | 5円 | 15.3% |
| 2013 | 71億円 | 2.9億円 | 168.35円 | 7円 | 28.4% |
| 2014 | 73億円 | 1.6億円 | 79.63円 | 7円 | 11.4% |
| 2015 | 77億円 | 1.6億円 | 80.73円 | 10円 | 10% |
| 2016 | 80億円 | 2.9億円 | 141.82円 | 15円 | 15.6% |
| 2017 | 85億円 | 3.4億円 | 84.82円 | 20円 | 16.2% |
| 2018 | 87億円 | 3.6億円 | 90.11円 | 12.5円 | 15% |
| 2019 | 87億円 | 3.2億円 | 79.12円 | 15円 | 11.8% |
| 2020 | 85億円 | 1.9億円 | 47.86円 | 13.75円 | 6.6% |
| 2021 | 65億円 | -4.4億円 | -113.93円 | 10.5円 | -16.8% |
| 2022 | 76億円 | 1.1億円 | 29.08円 | 11円 | 4.6% |
| 2023 | 81億円 | 2.4億円 | 60.74円 | 12円 | 9.2% |
| 2024 | 81億円 | 2.2億円 | 56.51円 | 14.5円 | 8% |
| 2025 | 84億円 | 1.9億円 | 49.6円 | 17.5円 | 6.4% |
| 2026 | 85億円 | 2.4億円 | 60.25円 | 20円 | 8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他55.4%
- その他法人40.6%
- 証券会社2.5%
- 外国法人等1.2%
- 金融機関0.2%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱ワカヤマアスレティックススイミングクラブ、フィットネスクラブ、スーパー銭湯の企画運営連結 100%
- 日本テレビホールディングス㈱メディア・コンテンツ事業、生活・健康関連事業、不動産賃貸事業、その他持分 24.84%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
JSSスイミングスクール清田・北海道 / JSS北上スイミングスクール・岩手県 / JSS南光台スイミングスクール・宮城県 / JSS秋田スインミングスクール・秋田県 / JSSいわきスイミングスクール・福島県 / JSS宇都宮スイミングスクール・栃木県 / JSS所沢スイミングスクール・埼玉県 / JSSスイミングスクールおゆみ野・千葉県 / JSS八王子スイミングスクール・東京都 / JSSスイミングスクール鶴見・神奈川県 / JSSジャンボスイミングスクール・新潟県 / JSSスイミングスクール富山・富山県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当2.9億円
- 業務委託・手数料1.3億円
- 役員報酬・賞与1.2億円
- 地代家賃74百万円
- その他販管費53百万円
- 福利厚生費43百万円
- 減価償却費18百万円
- 賞与・引当金12百万円
- 退職給付費用10百万円
- 貸倒引当金繰入額0百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは7.8%(業種中央値 9.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法当社は、2021年3月10日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について監査等委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、監査等委員会の答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次のとおりです。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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