主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 83.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 1.06倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社(ジャパンマテリアル株式会社)、連結子会社(株式会社東和商工、株式会社ＪＭテック、株式会社クスノキケミコ、株式会社ＪＭエンジニアリングサービス、株式会社ＰＥＫ、株式会社シーセット、株式会社バック・ステージ、茂泰利科技股份有限公司、ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTD、ADCT TECHNOLOGIES PTE LTD、GBS (SINGAPORE) PTE. LTD.及び非連結子会社(株式会社ＷｉＬ、飛鳥電気株式会社)並びに持分法適用会社(G2 Technology Corp.)の15社で構成されており、…
セグメント別売上構成
- エレクトロニクス関連事業96.0%506億円
- グラフィックスソリューション事業3.6%19億円
- 太陽光発電事業0.4%2億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針 当社グループは、「技術を磨き 産業を支え 未来を拓く」を企業理念とし、安全・安心を基軸とした「安全最優先」の意識のもと、お客様の期待を超える質の高い商品やサービスの提供を目指して事業に貢献し、お取引先や地域の皆様から必要とされ共に繁栄する関係を築き、社員一人ひとりが競い合い、協力しながら成長する「Win-Win-Win(トリプルウィン)」に到達することを目指しています。 そして、…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社日本カストディ銀行(信託口)11.34%
- 2田中 久男10.24%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.11%
- 4田中 智和8.57%
- 5株式会社ＨＴ7.10%
- 6Ｔ＆Ｔ株式会社5.16%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.57%
- 8喜多 照幸2.46%
- 9公益財団法人ジャパンマテリアル国際奨学財団2.14%
- 10株式会社百五銀行2.10%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 580億円
- 前年比 +10.1%
- 純利益
- 106億円
- 前年比 +34.5%
- EPS
- 103.07円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 610億円
- 前年比 +5.2%
- 営業利益
- 155億円
- 前年比 +5.9%
- 純利益
- 108億円
- 前年比 +2%
- EPS / 配当
- 105.08円
- 配当 35円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、取引先との関係強化等の目的のために政策保有株式を取得または保有の継続をすることにしております。保有にあたっては、取引先との関係維持、強化の必要性や取引状況等に基づき、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名9百万円
- 社内取締役8名2.90億円
- 社外役員 (一括)6名18百万円
役員一覧
- 田中 久男代表取締役会長17,827,800株
- 田中 智和取締役社長付14,107,200株
- 喜多 照幸取締役(常勤監査等委員)3,801,760株
- 長谷 圭祐取締役社長付261,400株
- 坂口 好則取締役執行役員グラフィックスソリューション事業部長210,600株
- 甲斐 哲郎常務取締役社長付26,500株
- 田中 宏典代表取締役社長執行役員17,900株
- 矢内 信晴取締役社長付11,000株
- 大島 次郎社外取締役7,200株
- 田村 安取締役常務執行役員ＦＳ本部長5,400株
- 沼沢 禎寛社外取締役500株
- 今枝 剛社外取締役(監査等委員)
- 杉山 賢一社外取締役
- 松原 幸男社外取締役
- 高橋 裕子社外取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 97億円 | 7.1億円 | 47.78円 | 87円 | 11.1% |
| 2013 | 85億円 | 7.2億円 | 23.02円 | 90円 | 10% |
| 2014 | 93億円 | 12億円 | 12.7円 | 56円 | 14.6% |
| 2015 | 119億円 | 17億円 | 17.11円 | 25円 | 16.3% |
| 2016 | 187億円 | 27億円 | 154.35円 | 37円 | 21.4% |
| 2017 | 223億円 | 31億円 | 89.13円 | 21円 | 21.3% |
| 2018 | 278億円 | 41億円 | 39.9円 | 10円 | 24.1% |
| 2019 | 359億円 | 55億円 | 53.73円 | 13円 | 26.5% |
| 2020 | 342億円 | 56億円 | 54.54円 | 14円 | 22.4% |
| 2021 | 352億円 | 61億円 | 59.84円 | 16円 | 20.9% |
| 2022 | 380億円 | 67億円 | 65.63円 | 18円 | 19.5% |
| 2023 | 465億円 | 79億円 | 77円 | 20円 | 19.6% |
| 2024 | 486億円 | 57億円 | 55.32円 | 20円 | 12.5% |
| 2025 | 527億円 | 79億円 | 76.62円 | 24円 | 15.5% |
| 2026 | 580億円 | 106億円 | 103.07円 | 32円 | 18.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他34.7%
- 金融機関24.8%
- 外国法人等23.3%
- その他法人15.9%
- 証券会社1.2%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社シーセットグラフィックスソリューション事業連結 100%
- 株式会社バック・ステージグラフィックスソリューション事業連結 100%
- 株式会社クスノキケミコエレクトロニクス関連事業連結 100%
- 株式会社東和商工エレクトロニクス関連事業連結 100%
- 株式会社ＪＭエンジニアリングサービスエレクトロニクス関連事業連結 100%
- 株式会社ＪＭテックエレクトロニクス関連事業連結 100%
- ADCT TECHNOLOGIES PTE LTDエレクトロニクス関連事業連結 100%
- ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTDエレクトロニクス関連事業連結 100%
- 茂泰利科技股份有限公司エレクトロニクス関連事業連結 100%
- GBS (SINGAPORE) PTE. LTD.エレクトロニクス関連事業連結 70%
- 株式会社ＰＥＫエレクトロニクス関連事業連結
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・三重県 / 本社工場・三重県 / 北上事業所・岩手県 / 熊本事業所・熊本県 / 南伊勢発電所・三重県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当14億円
- 役員報酬・賞与6.6億円
- 減価償却費5.8億円
- 減価償却費1.4億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは18%（業種中央値 9.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬総額は、2022年６月29日開催の第25回定時株主総会において、年額500百万円以内と決議いただいており、監査等委員である取締役の報酬総額は、2022年６月29日開催の第25回定時株主総会において、年額60百万円以内と決議いただいております。また、2024年６月26日開催の第27回定時株主総会において、当社の取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)を対象に譲渡制限付株式報酬制度を導入することを決議いただいており、譲渡制限付株式の割当てのための報酬の総額は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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