株式コード

stocks/6030

アドベンチャー

グロースサービス業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
-19.0%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
32.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.4倍
水準トレンド
0.98倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社18社の合計19社で構成されており、個人や企業に対する商品の販売やサービスの提供を行う旅行事業及び将来性があり、キャピタルリターンの期待できるビジネスや企業への投資を行う投資事業を推進しております。事業系統図は、以下のとおりであります。 2025年6月30日現在(1) 旅行事業旅行事業では、旅行商品やサービスの提供を行っており、各事業の特徴は以下のとおりであります。 旅行商品やサービスの提供当社は航空券等の旅行商品の比較・予約サイト「skyticket」等を中心に事業を運営しております。航空券事業の特徴は以下のとおりであります。…

セグメント別売上構成

  • 旅行事業98.9%251億円
  • 投資事業1.1%2.9億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 会社の経営の基本方針当社グループは、以下の経営理念(「MISSION」、「VISION」及び「VALUE」)に基づいて事業を推進してまいります。(MISSION)社会貢献とビジネスを両立する (VISION)世界中の”やりたい”を叶える (VALUE)Integrity(高潔な倫理観を持ち、誠実かつ公正に業務を遂行する)Visionary(理想から妥協せず、社会公益性の高い事業の創出にリスクを恐れず挑戦する)Flexibility(市場や社会情勢の変化に対応する柔軟性を持ち、常に最適な手段を選択する) (2) 目標とする経営指標当社グループが重視している経営指標は、収益であります。…

大株主FY2025 有報

  • 1中村 俊一66.58%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.64%
  • 3DAIWA CM SINGAPORE LTD- NOMINEE YAGI RIEKO(常任代理人 大和証券株式会社)2.08%
  • 4野村信託銀行株式会社(投信口)1.72%
  • 5下中 佳生1.21%
  • 6株式会社中村1.14%
  • 7株式会社OCEAN1.02%
  • 8株式会社日本カストディ銀行(信託口4)0.61%
  • 9KIA FUND 497 KIA TRANSITION ASIA IAD NO.1 (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)0.61%
  • 10BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)0.43%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
197億円
前年比 +0.6%
純利益
6.8億円
前年比 -45%
EPS
91.33円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。なお、当社は投資事業を営んでいることから、連結貸借対照表及び貸借対照表において、純投資目的である投資株式は「営業投資有価証券」、純投資目的以外の目的である投資株式を「投資有価証券」として表示しております。…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役298百万円
  • 社外監査役317百万円
  • 社外取締役48百万円

役員一覧

  • 中村 俊一代表取締役社長5,035,000
  • 中島 照取締役6,000
  • 児玉 尚人(注) 2常勤監査役300
  • 角田 千佳(注)2監査役300
  • 雷 蕾(注)1取締役300
  • 三島 健(注)1取締役
  • 小椋 明子(注)2監査役
  • 永田 ゆかり(注)1取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20122億円-18百万円-4.57円
20136.4億円10百万円2.57円
20148.9億円21百万円3.88円
201515億円1.1億円17.92円21.1%
201627億円1.5億円65.17円22円13.3%
201753億円2.4億円107.08円30円17.8%
201875億円3.4億円50.57円40円4.1%
2019136億円1.9億円49.06円10円12.7%
2020123億円72百万円10.67円5円4.8%
202180億円8.5億円125.95円10円44.7%
2022118億円16億円225.03円20円27%
2023200億円18億円243.15円22円17.4%
2024224億円7.1億円100.17円20円6.4%
2025254億円-17億円-230.24円-17.1%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他84.4%
  • 金融機関7.5%
  • 外国法人等4.4%
  • その他法人2.7%
  • 証券会社0.9%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • アヤベックス株式会社旅行事業連結 100%
  • ラド観光株式会社国内・国外ツアーの企画、販売連結 100%
  • 株式会社LALALA Plus留学事業連結 100%
  • 株式会社TET航空券等の発券・仕入連結 100%
  • 株式会社Vacations宿泊施設事業連結 100%
  • ADVENTURE APAC PTE.LTD.子会社管理旅行事業連結 100%
  • ADVENTURE GLOBAL TRAVEL,INC.旅行事業連結 100%
  • ADVENTURE INDIA JOURNEY PRIVATE LIMITEDシステム開発連結 100%
  • Adventure Dhaka Limitedシステム開発連結 100%
  • Adventure Global OTA Philippines,Inc.旅行事業連結 100%
  • Adventure Korea Inc.旅行事業連結 100%
  • HELLO1010 SDN. BHD.e-SIMの販売連結 100%
  • Silkway Travel Asia Pte.Ltd.旅行事業連結 100%
  • UR COMMUNICATIONS PTE. LTD.Wifiの販売及びレンタル連結 100%
  • 株式会社旅工房旅行事業連結 53.03%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / Vacations宿泊施設・京都府

費用内訳FY2025 有報

  • 広告宣伝費80億円
  • 給料手当25億円
  • その他販管費24億円
  • 業務委託・手数料7.8億円
  • 租税公課1.6億円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは-17.1%(業種中央値 10.4%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。方針の内容につきましては、原則として月額固定報酬とし、株主総会において決議された報酬限度額の範囲内で、原則として個々の取締役ごとに、取締役会において決定しております。具体的には、当社グループの業績、事業環境、当該取締役の役割や責任の大きさ、業界水準等を総合的に勘案して、取締役による協議により決定することとしております。また、各取締役の個人別報酬額につきましては、社外取締役の意見を踏まえて十分な審議をしており、取締役会としては当該方針に沿うものであると判断しております。なお、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。