株式コード

stocks/5992

中央発條

スタンダード金属製品[ 3月決算 ][ 優待: なし ]1.7倍 3日連続

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
2.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
53.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が増えてきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 52% 上回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.7倍
水準トレンド
1.52倍
25営業日で1.5倍以上
10
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社19社、関連会社1社で構成されており、日本、北米、中国、アジアにおいて、ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器及び自動車用品の製造販売等を主な内容とし、事業活動を展開しております。当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、次の区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。…

セグメント別売上構成

  • 日本72.5%798億円
  • アジア12.7%140億円
  • 北米8.3%91億円
  • 中国6.5%72億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループは、優れたモノづくり・価値ある商品の創造を基本に、社会への貢献を企業経営の使命と考え、「創る技術を社会に活かす」「人の英知で未来を拓く」「夢に向かって挑戦し進歩する」という企業理念を掲げ、グローバルな経営活動を続けております。 (2) 経営環境当社グループを取り巻く事業環境は、電動化・自動運転技術の加速や脱炭素社会への対応が急務となるなか、米国の通商政策をめぐる動きや中東地域の地政学的緊張による原材料価格の高騰、物流不安などが企業経営に大きな影響を及ぼしております。…

大株主FY2026 有報

  • 1トヨタ自動車㈱24.41%
  • 2愛知製鋼㈱7.59%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)6.75%
  • 4松井証券㈱6.61%
  • 5中発取引先持株会5.80%
  • 6中発従業員持株会4.84%
  • 7㈱三菱UFJ銀行2.44%
  • 8㈱三井住友銀行2.41%
  • 9㈱日本カストディ銀行(信託口)2.24%
  • 10東京海上日動火災保険㈱1.79%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1,109億円
前年比 +0.6%
純利益
124億円
前年比 +569.4%
EPS
492.31円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
1,100億円
前年比 -0.8%
営業利益
33億円
前年比 +15.9%
純利益
24億円
前年比 -80.7%
EPS / 配当
95.14円
配当 90

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式について、毎年、取締役会において個別銘柄ごとに保有の適否を定期的に検証しております。具体的には、保有に伴う便益およびリスクを把握したうえで、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役119百万円
  • 社内取締役31.05億円
  • 社外役員 (一括)611百万円

役員一覧

  • 北 浦 啓 一代表取締役社長 品質機能本部長5,700
  • 安 田 加 奈取締役2,000
  • 山 本 光 子取締役2,000
  • 間 瀬   実常勤監査役1,200
  • 中 村 元 志監査役
  • 山 本 秀 樹監査役
  • 矢 澤 文 希取締役執行役員 経営管理機能本部長
  • 脇 坂 一 行取締役執行役員 (代表取締役)営業機能本部長調達機能本部長

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012767億円7.2億円11.43円7円1.7%
2013821億円13億円20.55円8円2.9%
2014849億円8.1億円8円1.7%
2015855億円16億円8円3.1%
2016835億円4.3億円6.92円8円0.8%
2017815億円21億円33.68円9円4.2%
2018837億円21億円333.6円64円3.9%
2019830億円18億円285.13円100円3.3%
2020834億円16億円262.03円100円3%
2021747億円12億円50.03円100円2.2%
2022821億円18億円72.29円32円2.8%
2023928億円4.8億円19.28円18円0.7%
20241,010億円20億円78.84円20円2.6%
20251,102億円19億円73.52円40円2.3%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人42.6%
  • 個人・その他24.4%
  • 金融機関21.6%
  • 証券会社7.2%
  • 外国法人等4.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱リーレックスリールの設計及び開発連結 100%
  • 中発テクノ㈱自動車部品の設計及び開発、設備の設計及び製造連結 100%
  • 中発精工㈱精密ばねの製造連結 100%
  • 中発販売㈱自動車用品等の製造販売、建築用資材機器の加工連結 100%
  • 中発運輸㈱製品等の輸送連結 100%
  • ㈱岐阜中発ケーブルの製造連結 100%
  • ㈱長崎中発シャシばねの製造、精密ばねの製造連結 100%
  • CHUHATSU NORTH AMERICA, INC.シャシばねの製造販売、精密ばねの製造販売、ケーブルの製造販売連結 100%
  • CHUHATSU (THAILAND) CO.,LTD.シャシばねの製造販売、精密ばねの製造販売、ケーブルの製造販売連結 96%
  • 天津隆星弾簧有限公司シャシばねの製造販売連結 95%
  • 中發工業股フン有限公司シャシばねの製造販売、ケーブルの製造販売連結 89.99%
  • P.T.CHUHATSU INDONESIAシャシばねの製造販売、精密ばねの製造販売、ケーブルの販売連結 88.45%
  • 孝感中発六和汽車零部件有限公司シャシばねの製造販売、精密ばねの製造販売連結 80%
  • 昆山中発六和機械有限公司ケーブルの製造販売連結 80%
  • 天津中発華冠機械有限公司ケーブルの製造販売連結 76.7%
  • 昆山中和弾簧有限公司精密ばねの製造販売、ケーブルの製造販売連結 75%
  • ㈱セプラス鍍金加工連結 60%
  • ㈱エフ.イー.シーチェーン自動車用品等の製造販売連結 50%
  • 天津中星汽車零部件有限公司シャシばねの製造販売連結 50%
  • トヨタ自動車㈱自動車の製造販売持分

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社工場・愛知県 / 本社工場・愛知県 / 碧南工場・愛知県 / 碧南工場・愛知県 / 三好工場・愛知県 / 三好工場・愛知県 / 技術センター・愛知県 / 技術センター・愛知県 / 藤岡工場・愛知県 / 藤岡工場・愛知県 / 中発運輸㈱本社他・愛知県 / 中発運輸㈱本社他・愛知県

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費13億円
  • 福利厚生費11億円
  • 賞与・引当金3.9億円
  • 役員報酬・賞与56百万円
  • その他販管費17百万円
  • 退職給付費用11百万円
  • 退職給付費用-1.6億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは14.3%(業種中央値 6%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬等は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の役員の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、役員の報酬は、固定報酬としての基本報酬と業績連動報酬等により構成されております。<基本報酬(金銭報酬)の個人別の報酬等の額の決定に関する方針>当社の役員の基本報酬は、月例の固定報酬とし、役位、職責、在任年数に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準をも考慮しながら、総合的に勘案して決定するものとしております。なお、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許213認定1

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省

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