主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 73.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 8.9倍 です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 8.9倍
- 水準トレンド
- 1.22倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社7社の計8社で構成され、建築用金物・資材の製造、販売及び施工などの事業活動を展開しております。当社グループのセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。三洋工業……………………建築用金物・資材の製造、販売及び施工のほか、システム子会社及びその他に対し金物・資材を販売しております。 システム子会社……………㈱三洋工業九州システム、㈱三洋工業東北システム、㈱三洋工業北海道システム及び㈱三洋工業東京システムが含まれております。建築用金物・資材の販売及び施工をしており、主に床システムの施工を行っております。また、商品の一部を三洋工業から仕入れております。…
セグメント別売上構成
- 三洋工業75.4%223億円
- システム子会社22.4%66億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針私たちはグループ共通の《価値創造プロセス》に沿って、多様化する顧客・市場ニーズ、複雑化する社会的課題を迅速かつ的確に捉え、総合金属建材メーカーとして、“そこに住まう人”、“そこに働く人”に、安心して心地よく過ごしていただくための『快適空間』の創造を通じて、企業価値のさらなる向上と、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。① 会社の経営の基本方針当社グループは、経営理念である「国際化社会の中で、社員1人ひとりの自己の成長と企業の安定、発展をはかり、快適空間の創造を通じて社会に貢献します。」をグループの全社員で共有し、その実現のために次の3つの基本方針を掲げ実践しております。…
中期経営計画・IR資料(三洋工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1三洋工業協力会社持株会16.66%
- 2㈱TNNアドバイザーズ6.29%
- 3INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人インタラクティブ・ ブローカーズ証券㈱)5.85%
- 4三洋工業社員持株会2.96%
- 5中谷 登世子2.88%
- 6㈱三菱UFJ銀行2.63%
- 7山岸 文男2.49%
- 8トーケン工業㈱2.28%
- 9日本生命保険(相)2.01%
- 10株式会社みずほ銀行1.95%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 290億円
- 前年比 -1.9%
- 純利益
- 14億円
- 前年比 -11.9%
- EPS
- 479.7円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 295億円
- 前年比 +1.9%
- 営業利益
- 18億円
- 前年比 -4.4%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -7.1%
- EPS / 配当
- 463.63円
- 配当 210円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式を保有しますが、事業上の関係強化、また戦略上重要な目的を併せ持つ株式については、政策保有株式として区分いたします。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ア.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、中長期的な関係維持、取引の維持・拡大など事業活動上の必要性がある場合は、純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)を必要最小限保有いたします。政策保有株式については、保有先企業との取引状況や当該企業の経営状況、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名17百万円
- 社内取締役8名1.33億円
- 社外役員 (一括)4名15百万円
役員一覧
- 山 岸 茂取締役社長代表取締役14,000株
- 鈴 木 将 晴常務取締役 開発統括部長兼技術研究所長10,000株
- 原 田 実取締役(監査等委員) (常勤)8,000株
- 吉 見 紀 昭常務取締役営業統括部長兼 子会社担当8,000株
- 武 田 眞 吾常務取締役生産統括部長兼購買担当8,000株
- 園 田 崇 之取締役財務部長兼 情報管理部長5,000株
- 大 内 一 彦取締役総務部長兼 経営企画室長兼 法務監査担当0株
- 堀 之 北 重 久取締役(監査等委員)
- 植 草 寛取締役(監査等委員)
- 萩 原 園 子取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 286億円 | 5.7億円 | 16.27円 | 2.5円 | 5.7% |
| 2013 | 279億円 | 9.7億円 | 27.76円 | 5円 | 9% |
| 2014 | 286億円 | 10億円 | — | 5.5円 | 9% |
| 2015 | 295億円 | 8.8億円 | — | 6円 | 7.2% |
| 2016 | 288億円 | 7億円 | 20.05円 | 6円 | 5.4% |
| 2017 | 273億円 | 8.5億円 | 24.41円 | 6円 | 6.3% |
| 2018 | 278億円 | 6.1億円 | 176.3円 | 33円 | 4.3% |
| 2019 | 282億円 | 8.2億円 | 238.58円 | 90円 | 5.6% |
| 2020 | 288億円 | 12億円 | 348.63円 | 70円 | 7.8% |
| 2021 | 257億円 | 10億円 | 302.88円 | 70円 | 6.4% |
| 2022 | 245億円 | 7.4億円 | 216.88円 | 70円 | 4.4% |
| 2023 | 283億円 | 16億円 | 479.48円 | 85円 | 9.1% |
| 2024 | 305億円 | 19億円 | 556.44円 | 105円 | 9.6% |
| 2025 | 295億円 | 16億円 | 497.23円 | 105円 | 7.7% |
| 2026 | 290億円 | 14億円 | 479.7円 | 220円 | 6.7% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他61.6%
- その他法人16.4%
- 外国法人等12.4%
- 金融機関6.5%
- 証券会社3.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- スワン商事㈱建築用金物・資材の製造、販売及び施工連結 100%
- フジオカエアータイト㈱建築用金物・資材の販売連結 100%
- ㈱三洋工業九州システム建築用金物・資材の販売及び施工連結 100%
- ㈱三洋工業北海道システム建築用金物・資材の販売及び施工連結 100%
- ㈱三洋工業東京システム建築用金物・資材の販売及び施工連結 100%
- ㈱三洋工業東北システム建築用金物・資材の販売及び施工連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
関東工場・埼玉県 / 茨城工場・茨城県 / 福岡工場・福岡県 / 札幌工場・北海道 / 本社・東京都 / 埼玉物流センター・埼玉県 / 技術研究所・埼玉県 / ㈱三洋工業東北システム本店・宮城県 / スワン商事㈱本店・福井県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当21億円
- 荷造運送費12億円
- 賞与・引当金4億円
- 研究開発費1.9億円
- 減価償却費1.9億円
- 退職給付費用53百万円
- 役員報酬・賞与26百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは6.7%(業種中央値 6%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ア.基本方針取締役(監査等委員であるものを除く。)の個人別の報酬は、世間水準及び経営内容、従業員給与などを考慮して設定した役位別「月額報酬表」を基に、業績及び従業員賞与の水準を勘案した賞与相当分を加え基本報酬とし、支給方法は定期同額給与として毎月一定の時期に支払うものとしております。イ.取締役の個人別の報酬等の内容についての決定の方法取締役(監査等委員であるものを除く。)の個人別の報酬の決定に当たっては、独立社外取締役からの適切な関与・助言を得るとともに、取締役会に各取締役の報酬を開示し、取締役会の決議により決定しております。なお、…
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