主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 68.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 38% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.2倍
- 水準トレンド
- 0.62倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは当社および子会社5社で構成され、室内装飾関連製品の開発・製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。当社グループの事業内容と当社および子会社の該当事業における位置付けは次のとおりであります。 〈室内装飾関連事業〉カーテンレール、インテリアブラインド、ロールスクリーン、ローマンシェード、アコーデオン式間仕切等の室内装飾関連品の開発・製造・販売を行っております。当社、P.T.トーソー・インダストリー・インドネシアおよび東装窓飾(上海)有限公司で製造を行い、国内外からの仕入品とともに、主に住宅市場を中心に代理店等を通じて販売しております。(1) 当社は、室内装飾関連製品であるカーテンレール類、…
セグメント別売上構成
- 室内装飾関連事業97.9%223億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、以下の経営理念のもと、経営の中長期的な重要課題を、「室内装飾関連事業を中心に安定した収益基盤を構築する」、「顧客に利益をもたらす製品およびサービスの開発、提案を行う」、「管理機能の標準化、効率化を図り、生産性向上に努める」としております。 1. TOSOは住生活を快適にする会社です 私達は高い技術力に裏付けられた高品質の商品の提供を通じて、世界の人々の住生活環境向上に寄与します。…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社みずほ銀行6.85%
- 2十和運送株式会社5.07%
- 3トーソー取引先持株会4.20%
- 4株式会社三菱UFJ銀行3.81%
- 5トーソー社員持株会3.47%
- 6第一生命保険株式会社(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.50%
- 7株式会社きらぼし銀行(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.44%
- 8株式会社常陽銀行(常任代理人日本マスタートラスト信託銀行株式会社)2.42%
- 9東大運輸株式会社2.27%
- 10日金スチール株式会社2.23%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 233億円
- 前年比 +2%
- 純利益
- 6.7億円
- 前年比 +34.2%
- EPS
- 75.78円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 235億円
- 前年比 +1.1%
- 営業利益
- 8.5億円
- 前年比 -11%
- 純利益
- 5.6億円
- 前年比 -16.6%
- EPS / 配当
- 63.24円
- 配当 13円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、純投資目的とは、株式の価値の変動及び配当によって利益を受けることと考え、それ以外の目的である政策保有株式と区分しています。政策保有株式を保有することは、当社が持続的に事業活動を行い、成長していくために必要であると考えております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値向上には、事業戦略上取引先との協力関係は不可欠であると考えております。株式を保有する結果、中長期的な取引関係の維持、拡大に繋がる場合、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名12百万円
- 社内取締役5名46百万円
- 社外取締役2名9百万円
役員一覧
- 八重島 真 人代表取締役社長72,000株
- 森 木 圭 子取締役管理本部長29,000株
- 滝 澤 靖 久取締役営業本部長11,000株
- 齋 藤 博 一取締役(監査等委員)11,000株
- 尾 﨑 毅取締役(監査等委員)
- 江 角 英 樹取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 214億円 | 2.8億円 | 26.85円 | 10円 | 3.1% |
| 2013 | 224億円 | 4.1億円 | 39.42円 | 10円 | 4.2% |
| 2014 | 239億円 | 2億円 | 19.1円 | 10円 | 2% |
| 2015 | 225億円 | 3.5億円 | 32.85円 | 10円 | 3.2% |
| 2016 | 221億円 | 3.1億円 | 29.73円 | 10円 | 2.8% |
| 2017 | 225億円 | 7億円 | 67.11円 | 12円 | 6.3% |
| 2018 | 225億円 | 5.1億円 | 49.38円 | 10円 | 4.4% |
| 2019 | 227億円 | 4.5億円 | 45.19円 | 10円 | 3.8% |
| 2020 | 227億円 | 5.8億円 | 62.5円 | 10円 | 5% |
| 2021 | 214億円 | 7.5億円 | 84.15円 | 10円 | 6.2% |
| 2022 | 209億円 | 5.3億円 | 59.44円 | 10円 | 4.1% |
| 2023 | 213億円 | 3.7億円 | 40.92円 | 10円 | 2.7% |
| 2024 | 216億円 | 3億円 | 32.79円 | 10円 | 2.1% |
| 2025 | 228億円 | 5億円 | 56.05円 | 11.5円 | 3.4% |
| 2026 | 233億円 | 6.7億円 | 75.78円 | 15.5円 | 4.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他53.7%
- その他法人25.2%
- 金融機関16.0%
- 外国法人等4.4%
- 証券会社0.7%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- トーソーサービス株式会社室内装飾関連事業連結 100%
- フジホーム株式会社その他連結 100%
- 東装窓飾(上海)有限公司室内装飾関連事業連結 100%
- P.T.トーソー・インダストリー・インドネシア室内装飾関連事業連結 97.14%
- サイレントグリス株式会社室内装飾関連事業連結 90%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
つくば工場・茨城県 / 水海道工場・茨城県 / 兵庫工場 / 本社・東京都 / 福岡支店・福岡県 / 本社・東京都 / 有限公司本社工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当26億円
- 荷造運送費17億円
- その他販管費9億円
- 福利厚生費6.5億円
- 地代家賃5.7億円
- 広告宣伝費4.4億円
- その他販管費3.2億円
- 販売促進費3.2億円
- 減価償却費1.9億円
- 退職給付費用1.3億円
- 役員報酬・賞与1.1億円
- 研究開発費22百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは4.4%(業種中央値 6%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬の決定に関する基本方針a.決定方針の決定方法当社の取締役会は、社外委員2名、社内委員2名にて構成される報酬委員会に対して、当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬の原案作成を諮問し、同委員会から答申された内容を踏まえ、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬の内容の決定に関する方針を決議し、当該方針に沿うものであると判断しております。 b.決定方針の内容の概要当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、固定報酬(基本報酬)と、業績に応じて変動する賞与(短期業績連動報酬)、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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