主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 2.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 59.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.87倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社（㈱ノーリツ）、子会社32社及び関連会社５社の計38社（2025年12月31日現在）で構成されており、温水空調機器、厨房機器等の製造・販売事業及びこれに付帯する事業を行っており、各製品・部品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。国内事業は、当社を中心に子会社大成工業㈱、信和工業㈱、㈱ハーマン、㈱多田スミス、㈱アールビーほか４社が製品及び部品類の製造を行っております。また、当社で使用する部品の調達及び製造を子会社能率電子科技（香港）有限公司及び東莞大新能率電子有限公司が行っております。当社製品の販売は主として当社の全国各地の支店営業所から代理店を通じて販売しております。…
セグメント別売上構成
- 国内事業67.7%1,367億円
- 海外事業32.3%653億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1）会社の経営の基本方針当社グループは、創業の原点「お風呂は人を幸せにする」を大切にしつつ、今後の事業展開を見据えてグループミッション「新しい幸せを、わかすこと。」を策定しております。現在はグループミッションのもと、暮しに寄り添い、より豊かな未来を創造するための挑戦を続けています。これからもノーリツは、「幸せ」をわかす企業として、皆さまの毎日に温もりと笑顔を届けてまいります。…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）11.77%
- 2ノーリツ取引先持株会5.23%
- 3㈱三井住友銀行3.79%
- 4第一生命保険㈱3.51%
- 5㈱長府製作所3.31%
- 6ＮＩＰＰＯＮ ＡＣＴＩＶＥ ＶＡＬＵＥ ＦＵＮＤ ＰＬＣ(常任代理人 香港上海銀行東京支店)3.27%
- 7ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５１０３(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)3.13%
- 8ノーリツ従業員持株会2.86%
- 9ノーリツ得意先持株会2.45%
- 10日本電気硝子㈱2.44%
最新の決算（短信）
2026年12月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 516億円
- 前年比 -2.3%
- 純利益
- 45億円
- 前年比 +211.6%
- EPS
- 97.6円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、主に株式の価値の変動又は株式にかかる配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、純投資目的以外の目的で保有する投資株式につきましては、業務上または取引上良好な関係を構築し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名23百万円
- 社内取締役6名2.42億円
- 社外役員 (一括)5名22百万円
役員一覧
- 腹巻 知代表取締役会長42,000株
- 竹中 昌之代表取締役社長25,000株
- 池田 英礼取締役兼専務執行役員国内事業統括本部長13,000株
- 吉本 厚志取締役兼専務執行役員プロダクツ統括本部長6,000株
- 平野 直樹取締役常勤監査等委員2,000株
- 伊藤 三奈社外取締役監査等委員
- 谷 保廣筆頭社外取締役監査等委員
- 野田 いづみ社外取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 1,844億円 | 48億円 | 100.34円 | 30円 | 5.7% |
| 2012 | 1,871億円 | 60億円 | 125.04円 | 30円 | 6.7% |
| 2013 | 2,003億円 | 64億円 | 133.58円 | 30円 | 6.4% |
| 2014 | 2,189億円 | 35億円 | 72.76円 | 32円 | 3.2% |
| 2015 | 2,189億円 | -40億円 | -82.79円 | 32円 | — |
| 2016 | 2,119億円 | 47億円 | 97.34円 | 32円 | 4.3% |
| 2017 | 2,146億円 | 54億円 | 112.98円 | 32円 | 4.8% |
| 2018 | 2,099億円 | 58億円 | 120.86円 | 32円 | 5.1% |
| 2019 | 2,084億円 | 15億円 | 31.75円 | 32円 | 1.4% |
| 2020 | 1,839億円 | -30億円 | -64.79円 | 35円 | -2.8% |
| 2021 | 1,781億円 | 55億円 | 119.12円 | 83円 | 5% |
| 2022 | 2,110億円 | 48億円 | 104.64円 | 53円 | 4.2% |
| 2023 | 2,019億円 | 8.7億円 | 18.84円 | 53円 | 0.7% |
| 2024 | 2,022億円 | 44億円 | 94.89円 | 69円 | 3.5% |
| 2025 | 2,020億円 | 34億円 | 73.51円 | 74円 | 2.5% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他29.7%
- 金融機関25.5%
- その他法人25.3%
- 外国法人等18.4%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
明石本社工場・兵庫県 / 明石工場・兵庫県 / 加古川工場・兵庫県 / つくば工場・茨城県 / 本社開発センター・兵庫県 / 環境機器開発センター・兵庫県 / 総合研修センター・兵庫県 / 本社・兵庫県 / 大成工業㈱本社・工場・兵庫県 / 信和工業㈱ 本社・工場・兵庫県 / ㈱ハーマン 本社・工場・大阪府 / ㈱アールビー 、４本社・工場・茨城県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当171億円
- 荷造運送費59億円
- その他販管費12億円
- 退職給付費用3.7億円
- 賞与・引当金2.8億円
- 減価償却費2.4億円
- 貸倒引当金繰入額51百万円
- 役員報酬・賞与38百万円
- 退職給付費用11百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは2.4%（業種中央値 4.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の代表取締役及び業務執行取締役の報酬は、基本報酬（月例報酬）、業績連動型年次現金賞与及び譲渡制限付株式報酬ならびに事後交付型業績連動株式報酬の４つで構成されております。なお、社外取締役については、その職務に鑑み固定の基本報酬（月例報酬）のみを支給しております。また、取締役会は、当事業年度の役員の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。（基本報酬）基本報酬については、役位、職責及び在任年数に応じて、基準となる額を設けております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2023/05/08国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,100万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム革新ローレンツサイクル熱マネジメント技術
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
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