株式コード

stocks/5909

コロナ

スタンダード金属製品[ 3月決算 ][ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
1.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
77.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.1倍
水準トレンド
1.06倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、子会社12社及び関連会社1社で構成され、暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器の製造、販売、施工を主な事業内容とし、さらにこれら事業に関する物流、サービス等の事業活動を行っております。当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。製品につきましては、当社を中心に子会社㈱新井コロナ、㈱今町コロナ及び㈱栃尾コロナで製造しており、部品につきましては、子会社㈱栃尾コロナ及び㈱コロナテクノで製造しております。販売につきましては、当社のほか、子会社大和興業㈱、㈱金辰商事を通じて販売しております。不動産賃貸につきましては、主に当社で行っております。倉庫管理につきましては、…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループ(当社及び連結子会社)が判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社グループは、広く社会や環境に貢献する存在であるために、次の企業理念と企業ミッションのもと、商品・サービスなどの事業活動を通じて価値創造の実現を目指し、企業活動を進めております。 [企業理念]『あなたと共に夢・・・新たなライフシーン・・・を実現し、お客様に喜んでいただけるコロナ』~快適・健康で環境にやさしい心豊かな生活になくてはならないコロナでありたい~ [企業ミッション]■快適で心はずむ毎日体感できる快適に加え、暮らしにゆとりや彩りを。…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社コロナ興産37.86%
  • 2公益財団法人内田エネルギー科学振興財団8.08%
  • 3株式会社第四北越銀行4.51%
  • 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4.50%
  • 5コロナ社員持株会3.45%
  • 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.52%
  • 7外山産業株式会社1.25%
  • 8内田 力1.10%
  • 9ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社0.95%
  • 10株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.95%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
853億円
前年比 +0.1%
純利益
9.9億円
前年比 -10.2%
EPS
33.91円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
860億円
前年比 +0.8%
営業利益
6億円
前年比 -29.6%
純利益
6億円
前年比 -39.5%
EPS / 配当
20.52円
配当 28

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を保有目的が純投資目的である投資株式とし、中長期的に企業価値を向上させるために、事業戦略上の重要性、取引先との事業上の関係強化などを総合的に勘案し、保有の合理性が認められる場合において限定的に保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。なお、保有目的が純投資目的である投資株式については、当社は保有しない方針であります。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員111百万円
  • 社内取締役102.04億円
  • 社外役員 (一括)26百万円

役員一覧

  • 内 田 高 志常務取締役上席執行役員総合企画部長259,000
  • 大 桃   満代表取締役社長72,000
  • 稲 田 昭 弘常務取締役上席執行役員総合企画部担当16,000
  • 杵 渕   学代表取締役専務上席執行役員製造本部統括15,000
  • 西 山 昭 彦常務取締役上席執行役員技術本部統括15,000
  • 西 村 常 男取締役上席執行役員技術本部担当・住設商品開発グループ部長14,000
  • 髙 木 修 哉取締役上席執行役員総務部統括14,000
  • 坂 上 芳 仁取締役上席執行役員購買部長13,000
  • 小 出 忠 由取締役(監査等委員)
  • 平 石 広 佳取締役(監査等委員)
  • 本 間 貴 昭取締役(常勤監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012867億円32億円111.78円24円4.9%
2013833億円30億円106.15円26円4.4%
2014805億円19億円63.09円27円2.6%
2015749億円10億円35.38円28円1.4%
2016740億円5.6億円19.01円28円0.8%
2017806億円18億円61.73円28円2.6%
2018821億円21億円71.73円28円2.9%
2019832億円12億円42.56円28円1.7%
2020787億円3.9億円13.19円28円0.5%
2021816億円6.3億円21.46円28円0.9%
2022786億円9.4億円32.26円28円1.3%
2023853億円15億円50.82円28円2%
2024820億円13億円44.76円28円1.8%
2025852億円11億円37.8円28円1.5%
2026853億円9.9億円33.91円28円1.3%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人54.3%
  • 個人・その他29.1%
  • 金融機関10.6%
  • 外国法人等5.2%
  • 証券会社0.8%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • コロナサービス㈱アフターサービス連結 100%
  • コロナリビングサービス㈱不動産賃貸、住宅等のハウスクリーニング及びリフォーム連結 100%
  • コロナ物流㈱倉庫業及び貨物運送取扱連結 100%
  • ㈱コロナテクノ電気器具部品等の設計及び製造連結 100%
  • ㈱コロナファイナンス損害保険代理業連結 100%
  • ㈱サンライフエンジニアリング管工事、電気工事等のシステム設計、施工、メンテナンスサービス連結 100%
  • ㈱今町コロナ暖房機器、空調機器等の製造連結 100%
  • ㈱新井コロナ暖房機器、空調機器等の製造連結 100%
  • ㈱栃尾コロナ住宅設備機器、空調機器等の製造及び暖房機器、住宅設備機器等の部品加工連結 100%
  • 大和興業㈱家電機器、住宅設備機器等の販売連結 100%
  • 札幌コロナ物流㈱倉庫業及び貨物運送取扱連結 100%
  • ㈱金辰商事住宅設備機器等の販売連結 100%
  • コロナセントラルサービス㈱アフターサービス持分 30%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

三条工場・新潟県 / 柏崎工場・新潟県 / 長岡工場・新潟県 / 本社・新潟県 / 本社技術開発センター・新潟県 / 柏崎技術開発センター・新潟県 / 札幌支店・北海道 / 青森支店・青森県 / 仙台支店・宮城県 / 北関東支店・埼玉県 / 首都圏支店・東京都 / 新潟支店・新潟県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当53億円
  • 広告宣伝費13億円
  • 研究開発費7億円
  • 地代家賃6.2億円
  • その他販管費2.7億円
  • 退職給付費用88百万円
  • 貸倒引当金繰入額10百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは1.3%(業種中央値 6%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役(監査等委員である取締役を除く。以下、同じ。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めており、その内容は次のとおりです。決定方針は、「指名・報酬に関する諮問委員会」にて審議され、取締役会で決定しております。a. 基本方針取締役の報酬は、個々の取締役の報酬の決定に際しては役位、職責を踏まえた適正な水準とする。また、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とする。具体的には、基本報酬(固定報酬)、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許1,852

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