主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 66.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.90倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、連結財務諸表提出会社(以下当社という)及び連結子会社16社、持分法適用関連会社１社及び非連結子会社３社で構成されており、電線・ケーブル、ワイヤーハーネス、新エネルギー関連製品及びハーネス加工用機械・部品の製造販売を事業としております。 ・当社及び連結子会社であるアスレ電器(株)、O&S CALIFORNIA,INC.、CZECH REPUBLIC ONAMBA S.R.O.、欧南芭（上海）貿易有限公司及び鈞星精密部件有限公司は、専ら製品の加工を国内子会社、海外子会社に委託し、仕入れた製品を得意先に販売しております。・販売・製造の機能を併せ持つ国内・海外連結子会社及び持分法適用関連会社は、…
セグメント別売上構成
- 日本54.0%240億円
- 欧米26.8%119億円
- アジア（日本を除く）19.2%85億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、１．我々は常に革新を起こし特徴ある価値の創造により世界に貢献する２．我々は常に世界的視野に立って事業を推進する３．我々は常に世界のお客様の満足のため環境重視、品質至上、スピードある行動を実践するを経営理念としています。当社グループは、電線で培った生産技術力、民生機器用・産業機械用・車載用ワイヤーハーネスで培ったグローバルでの生産・販売体制、太陽光発電配線ユニット・監視システムなどの、新エネルギー関連製品で培った製品開発力、…
中期経営計画・IR資料（オーナンバ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1ＥＳＧ投資事業組合8.31%
- 2株式会社カネカ6.80%
- 3日本生命保険相互会社4.99%
- 4住友電気工業株式会社4.51%
- 5株式会社三菱ＵＦＪ銀行4.25%
- 6オーナンバ取引先持株会4.21%
- 7株式会社南都銀行3.94%
- 8小野哲夫3.24%
- 9株式会社三井住友銀行3.21%
- 10株式会社デンキョーグループホールディングス3.02%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 115億円
- 前年比 +7.6%
- 純利益
- 3.7億円
- 前年比 +16.6%
- EPS
- 30.18円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外である投資株式の区分について、保有目的が取引先との良好な取引関係を構築し、事業の円滑な推進を図るための株式を純投資目的以外として区分し、それ以外の株式は純投資目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、以下のような場合に政策保有株式を保有することとしております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名10百万円
- 社内取締役9名1.37億円
- 社外役員 (一括)4名23百万円
役員一覧
- 木 嶋 忠 敏代表取締役社長54,912株
- 宮 本 敦 浩代表取締役副社長24,870株
- 山 田 秀 明常務取締役6,691株
- 堀 内 吏取締役営業統括部長5,496株
- 池 田 誠常勤監査役1,061株
- 朝 見 直 仁取締役生産開発統括部長881株
- 熊 谷 康 浩常務取締役 管理統括部長553株
- 上 甲 悌 二監査役
- 松 本 邦 生監査役
- 笠 藤 歩取締役
- 藤 井 英 彦取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 274億円 | 2.8億円 | 22.17円 | 10円 | 2.5% |
| 2012 | 329億円 | -91百万円 | -7.23円 | 5円 | — |
| 2013 | 406億円 | 14億円 | 110円 | 10円 | 10.6% |
| 2014 | 367億円 | 6.5億円 | 51.66円 | 10円 | 4.3% |
| 2015 | 409億円 | 3.6億円 | 28.36円 | 10円 | 2.3% |
| 2016 | 369億円 | -3.6億円 | -29.03円 | 10円 | — |
| 2017 | 364億円 | 4億円 | 31.6円 | 10円 | 2.7% |
| 2018 | 364億円 | 4.5億円 | 35.87円 | 11円 | 3% |
| 2019 | 358億円 | 5.1億円 | 40.52円 | 11円 | 3.4% |
| 2020 | 314億円 | 5.2億円 | 43.03円 | 11円 | 3.4% |
| 2021 | 370億円 | 10億円 | 83.5円 | 14円 | 6.1% |
| 2022 | 436億円 | 21億円 | 175.09円 | 24円 | 11.1% |
| 2023 | 448億円 | 20億円 | 162.84円 | 41円 | 9.1% |
| 2024 | 448億円 | 28億円 | 228.42円 | 69円 | 11.4% |
| 2025 | 444億円 | 15億円 | 124.29円 | 41円 | 5.6% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他46.3%
- その他法人25.5%
- 金融機関19.8%
- 外国法人等6.9%
- 証券会社1.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- アスレ電器株式会社電線の加工品販売連結 100%
- オーナンバインターコネクトテクノロジー株式会社電線の製造・加工連結 100%
- ユニオンマシナリ株式会社ハーネス加工用機械・部品などの製造・販売連結 100%
- CZECH REPUBLIC ONAMBA S．R．O．電線の加工品販売連結 100%
- PT. ONAMBA INDONESIA電線の加工・販売連結 100%
- UMT.INTERNATIONAL CO.,LTD.ハーネス用部品の製造・販売連結 100%
- VIETNAM ONAMBA CO.,LTD.電線の製造・加工連結 100%
- 杭州阿斯麗電器有限公司電線の加工・販売連結 100%
- 欧南芭電子配件(昆山)有限公司電線の製造・加工・販売連結 100%
- 欧南芭（上海）貿易有限公司電線の加工品販売連結 100%
- 株式会社ブライトン電線の加工・販売連結 97%
- 鈞星精密部件(恵州)有限公司ハーネス加工用機械・部品などの製造・販売連結 90%
- 鈞星精密部件有限公司ハーネス加工用機械・部品などの販売連結 90%
- O & S CALIFORNIA, INC.電線の加工・販売連結 87.7%
- SD VIETNAM INDUSTRIES LTD.電線の加工・販売持分 25%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / オーナンバインターコネクトテクノロジー㈱三重工場・三重県 / オーナンバインターコネクトテクノロジー㈱寺田工場・大阪府 / オーナンバインターコネクトテクノロジー㈱横田工場・栃木県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当22億円
- 荷造運送費8.4億円
- 研究開発費5.7億円
- 賞与・引当金1.3億円
- 退職給付費用61百万円
- 役員報酬・賞与26百万円
- 貸倒引当金繰入額0百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは5.5%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ．基本方針取締役の報酬は、経営の意思決定、経営目標の達成及び監督機能を発揮する対価とします。個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とします。報酬は取締役の任期に合わせた年度契約の定額報酬とインセンティブとしての年間業績に連動した業績連動報酬（役員賞与）で構成されます。企業価値の増大と持続的な成長を図るべく、インセンティブである業績連動報酬（役員賞与）を重視してまいります。役員退職慰労金はすでに廃止済みであり、引き続きガバナンス維持強化を図ってまいります。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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