主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 80.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 18% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.7倍
- 水準トレンド
- 0.82倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社3社、持分法適用会社1社で構成され、その事業の内容及び位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。 当社グループが営んでいる主な事業は、ステンレス関連事業であるステンレス管、ステンレス条鋼、ステンレス加工品、鋼管の製造販売であり、併せて、パイプ加工の省力化用としてパイプ切断機等の機械の製造販売であります。当社グループのセグメントは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、個々の連結会社を集約した「日本」と「インドネシア」の2つを報告セグメントとしております。 (日本)ステンレス関連事業に区分される、ステンレス管、条鋼、…
セグメント別売上構成
- 日本95.5%440億円
- インドネシア4.5%21億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、独創的なアイデアのもとに開発した製品を、経済的に生産して、適正なる価格で販売することにより、株主をはじめとする社会の方々に貢献するとともに、社業の発展をはかることを基本目的としております。経営活動においては、信用を第一とし、堅実経営に徹する一方で進取的な経営姿勢をとり、常に新しい分野へのチャレンジを行っております。 (2) 目標とする経営指標当社は、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.25%
- 2光通信株式会社7.08%
- 3森 明信5.79%
- 4大同生命保険株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)5.76%
- 5株式会社三菱UFJ銀行3.65%
- 6株式会社りそな銀行3.51%
- 7日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)3.50%
- 8公益財団法人森教育振興会3.24%
- 9阪和興業株式会社3.05%
- 10POSCO JAPAN株式会社2.62%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 433億円
- 前年比 -6.2%
- 純利益
- 34億円
- 前年比 -18.6%
- EPS
- 88.37円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 443億円
- 前年比 +2.3%
- 営業利益
- 41億円
- 前年比 -6.4%
- 純利益
- 32億円
- 前年比 -4.7%
- EPS / 配当
- 84.26円
- 配当 34円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社では、資産運用の一環として純投資目的で株式を保有する場合には、リスク等の評価や売買の権限などを適切に管理できる組織体制のもとで運用することとしておりますが、現時点ではその基準で運用している株式はないため、保有している株式はすべて政策保有株式であります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式の保有意義を以下のような基準で総合的に判定し、保有の適否を年一回取締役会で判断しております。その場で保有すべきでないと判断された株式は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名11百万円
- 社内取締役4名1.63億円
- 社外役員 (一括)4名18百万円
役員一覧
- 森 宏 明代表取締役社長執行役員430,000株
- 浅 野 弘 明取締役専務執行役員営業部門担当42,000株
- 奥 村 輝 一取締役(常勤監査等委員)39,000株
- 元 山 耕 一取締役常務執行役員技術・製造部門担当31,000株
- 新 田 竜 一取締役常務執行役員管理・資材部門担当17,000株
- 齋 藤 友 紀取締役(監査等委員)2,000株
- 岩 崎 泰 史取締役(監査等委員)
- 林 修 一取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 406億円 | 17億円 | 41.02円 | 9円 | 7.2% |
| 2013 | 375億円 | 8.6億円 | 20.47円 | 9円 | 3.4% |
| 2014 | 392億円 | 23億円 | 56.51円 | 10円 | 8.8% |
| 2015 | 403億円 | 23億円 | 55.98円 | 10円 | 8% |
| 2016 | 395億円 | 18億円 | 42.9円 | 10円 | 5.8% |
| 2017 | 390億円 | 22億円 | 272.86円 | 50円 | 6.9% |
| 2018 | 422億円 | 37億円 | 460.31円 | 55円 | 10.7% |
| 2019 | 440億円 | 34億円 | 431.08円 | 90円 | 9.2% |
| 2020 | 422億円 | 30億円 | 376.99円 | 90円 | 7.5% |
| 2021 | 351億円 | 25億円 | 315.69円 | 90円 | 6% |
| 2022 | 431億円 | 43億円 | 551.47円 | 130円 | 9.7% |
| 2023 | 487億円 | 53億円 | 681.33円 | 180円 | 10.9% |
| 2024 | 479億円 | 45億円 | 582.08円 | 230円 | 8.6% |
| 2025 | 461億円 | 41億円 | 106.95円 | 210円 | 7.5% |
| 2026 | 433億円 | 34億円 | 88.37円 | 36円 | 5.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人32.2%
- 金融機関30.6%
- 個人・その他29.7%
- 外国法人等6.6%
- 証券会社0.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- モリ金属㈱ステンレス管、ステンレス加工品連結 100%
- 関東モリ工業㈱ステンレス管、ステンレス条鋼、ステンレス加工品連結 100%
- PT.MORY INDUSTRIES INDONESIAステンレス管連結 95.4%
- Auto Metal Co.,Ltd.ステンレス管持分 40%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 〔1〕河内長野工場・大阪府 / 〕美原工場・大阪府 / 〔―〕東京支店・東京都 / 〔―〕大阪配送センター・大阪府 / 〔2〕関東配送センター・埼玉県 / 〔1〕東関東配送センター・茨城県 / 関東モリ工業㈱埼玉工場・埼玉県 / 〔6〕茨城工場・茨城県
費用内訳FY2026 有報
- 荷造運送費25億円
- 給料手当9.3億円
- 業務委託・手数料7.1億円
- 賞与・引当金1億円
- 退職給付費用33百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは5.9%(業種中央値 4.6%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a. 当社は役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を取締役会で決議することにより定めております。(基本報酬)取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等につきましては、株主総会で決議した報酬限度額の範囲内で役員報酬規程に則り、各取締役の役位並びに企業業績等を勘案して、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとなるよう、取締役会の委任を受けた管理部門担当取締役及び監査等委員である取締役の協議により決定しております。監査等委員である取締役の報酬につきましては、株主総会で決議した報酬限度額の範囲内で監査等委員会で協議・決定しております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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