株式コード

stocks/5451

ヨドコウ

プライム鉄鋼[ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
73.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 33% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.67倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社、20社)は、主として鉄鋼製品の製造・加工・販売及びこれらに付帯する事業を営んでおり、当社と主要な関係会社の事業に係る位置付け及び報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。 [鋼板関連事業]当社は、冷延鋼板、表面処理鋼板などの鋼板製品の製造・販売及び金属屋根壁材、エクステリア商品などの建材製品の製造・販売を行っております。関係会社事業内容高田鋼材工業㈱※1鋼板製品の加工・販売ヨドコウ商事㈱※1鋼板製品及び建材製品の販売福井ヨドコウ㈱※1建材製品の製造加工ヨドコウ興産㈱※2建材製品の加工並びに建材製品の販売Y.S.PANERIO㈱※3建築資材の製造・販売、…

セグメント別売上構成

  • 鋼板関連事業94.5%1,847億円
  • ロール事業1.7%34億円
  • グレーチング事業1.5%29億円
  • 不動産事業0.7%14億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針当社グループは、冷延鋼板、表面処理鋼板、建材商品、エクステリア商品、各種ロール、グレーチング等鉄鋼を素材とした各種製品の製造販売を中心に、また付帯事業として鋼板加工業、倉庫業、スポーツ施設の運営、不動産賃貸業等の事業活動を行っております。当社グループはこの事業活動を通じて、「咲かせよう。ひと、まち、みらい」を企業理念に掲げ、社会から信頼され、必要とされる存在価値のある企業を目指しております。企業理念の実現に向けて、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.91%
  • 2INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP(常任代理人みずほ銀行決済業務部)4.28%
  • 3INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST(常任代理人立花証券)3.66%
  • 4株式会社りそな銀行3.65%
  • 5株式会社みずほ銀行3.63%
  • 6ヨドコウ取引先持株会3.62%
  • 7株式会社扇商會2.91%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001(常任代理人みずほ銀行決済業務部)2.19%
  • 9株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.16%
  • 10阪和興業株式会社2.15%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1,954億円
純利益
174億円
EPS

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、事業の拡大と持続的成長のためにはさまざまな企業との協力関係が不可欠であるとの観点から、企業価値を向上させるための事業戦略上の重要性、取引先との事業上の関係等を総合的に判断し、政策的に株式を保有しております。なおこれ以外の株式を純投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容・保有方針及び保有の合理性を検証する方法 毎年、期末直前期の取締役会で、個別の政策保有株式の保有目的の妥当性や中長期的な保有の合理性について検証し、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役431百万円
  • 社内取締役42.01億円
  • 社外役員 (一括)743百万円

役員一覧

  • 服部 格取締役成長戦略推進担当(兼)営業本部管掌、経営企画本部管掌98,000
  • 隈元 稔夫取締役管理本部長(兼)国内関係会社担当83,000
  • 田中 栄一代表取締役社長74,000
  • 崎永 清一取締役鋼板開発室長(兼)工場統括29,000
  • 林 賢治監査役(常勤)24,000
  • 篠原 裕明監査役(常勤)11,000
  • 久世 勝之取締役
  • 俣野 朋子監査役
  • 小林 貞人取締役
  • 渡邉 りつ子監査役
  • 石原 美保取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,528億円38億円24.07円10円3%
20131,411億円25億円15.82円7.5円1.9%
20141,576億円33億円20.76円10円2.4%
20151,759億円26億円83.65円10円1.8%
20161,592億円-28億円-90.14円30円-1.9%
20171,542億円67億円224.27円70円4.8%
20181,738億円74億円247.98円75円5%
20191,674億円63億円211.08円70円4.1%
20201,541億円39億円131.14円70円2.6%
20211,460億円63億円215.6円75円4%
20222,017億円98億円339.77円102円5.9%
20232,203億円106億円367.13円111円6.1%
20242,040億円45億円154.29円200円2.4%
20252,085億円135億円467.03円351円7%
20261,954億円174億円120.49円91円8.8%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他28.0%
  • 外国法人等24.5%
  • その他法人23.5%
  • 金融機関22.1%
  • 証券会社1.8%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ヨドコウ興発㈱ゴルフ場、不動産賃貸連結 100%
  • 福井ヨドコウ㈱エクステリア商品等の製造及び加工連結 100%
  • 高田鋼材工業㈱鋼板の加工販売、倉庫業連結 100%
  • 淀鋼商事㈱鉄鋼卸業、運送業連結 100%
  • YSS社鉄鋼製品の製造及び販売連結 100%
  • PPT社カラー鋼板の製造、加工及び販売連結 77.2%
  • SYSCO社鉄鋼製品の製造及び販売連結 63.5%
  • 京葉鐵鋼埠頭㈱倉庫業連結 61%
  • ㈱佐渡島鉄鋼卸業持分 50%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

呉工場・広島県 / 市川工場・千葉県 / 大阪工場・大阪府 / 泉大津工場・大阪府 / 姫路事業所・兵庫県 / 本社ビル・大阪府 / 第二ビル・大阪府 / アルテビル・大阪府 / 支社ビル・東京都 / 高田鋼材工業㈱本社・大阪府 / 京葉鐵鋼埠頭㈱本社・千葉県 / 淀鋼商事㈱呉工場・広島県

費用内訳FY2026 有報

  • 荷造運送費52億円
  • 給料手当52億円
  • 研究開発費6.4億円
  • 賞与・引当金4.1億円
  • 退職給付費用1.1億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは7.9%(業種中央値 4.6%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役、監査役ならびに執行役員の報酬は、中長期的な会社の業績や潜在的リスクを反映させ、健全な企業家精神の発揮に資するようなインセンティブとして、中長期的な業績と連動する報酬の割合や、現金報酬と自社株報酬の割合を適切に設定して決定しております。1.取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項a.決定方針の決定方法当社は、2019年6月14日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容の決定に係る各報酬規程を、社外取締役の関与・助言を得た上で取締役会決議をもって制定し、方針として決定しておりましたが、2021年4月23日取締役会において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

補助金2特許182

補助金(交付実績)

  1. 2018/02/06文部科学省1,000万円

    文化財関係補助事業

  2. 2017/04/03文部科学省4,550万円

    文化財関係補助事業

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。