主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 85.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.4倍
- 水準トレンド
- 0.87倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社及び当社の関係会社(主に連結子会社10社及び持分法適用関連会社6社(2026年3月31日現在)により構成)の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 [ 鉄 鋼 事 業 (日 本)]H形鋼、溝形鋼、I形鋼、鋼矢板、縞H形鋼、造船用形鋼、鋳鋼品、船舶製缶品、重機械加工品を製造・販売しております。…
セグメント別売上構成
- 鉄鋼事業(タイ国)41.1%691億円
- 鉄鋼事業(日本)35.4%595億円
- Steel Indonesia16.6%280億円
- 軌道用品事業5.2%87億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは持株会社体制のもと、社会に貢献できる可能性をあらゆる角度から検討し、傘下の事業会社のそれぞれの特性と機能を活かし、活力と調和のとれたグループ経営を推し進めるとともに、世界市場をターゲットとした事業を展開してまいります。また、当社グループでは、2019年に創立75周年を迎えたことを機に、これまでの伝統を踏まえつつ、これからの当社グループの方針・理念をより明確にするため、…
中期経営計画・IR資料(大和工業公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1井 上 浩 行12.11%
- 2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)11.77%
- 3井上不動産㈲7.26%
- 4三井物産㈱7.23%
- 5㈱日本カストディ銀行(信託口)5.03%
- 6㈱SMBC信託銀行(㈱三井住友銀行退職給付信託口)4.48%
- 7井 上 喜 美 子2.75%
- 8㈱みずほ銀行2.65%
- 9SECカーボン㈱2.07%
- 10大和商事㈱1.84%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,604億円
- 前年比 -4.7%
- 純利益
- 624億円
- 前年比 +96%
- EPS
- 1,024.6円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,660億円
- 前年比 +3.5%
- 営業利益
- 45億円
- 前年比 +0.1%
- 純利益
- 470億円
- 前年比 -24.7%
- EPS / 配当
- 786.58円
- 配当 400円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当社が保有する株式のうち、当該株式の値上がりの利益や配当金の受け取り等利益確保を目的としているものを純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 (ア) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法当社は、投資目的以外の目的で保有する株式について、業務提携、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名27百万円
- 社内取締役8名4.80億円
- 社外監査役2名38百万円
- 社外取締役4名64百万円
役員一覧
- 井上 浩行取締役会長7,663,000株
- 小林 幹生代表取締役社長16,000株
- 塚本 一弘代表取締役常務執行役員 総務部・人事部・システム管理部・サステナビリティ経営統括部担当5,000株
- 中矢 憲護常勤監査役3,000株
- 赤松 清茂(注)2取締役3,000株
- 安福 武之助(注)1取締役2,000株
- 形山 成朗(注)3常勤監査役2,000株
- 中上 幹雄(注)3監査役1,000株
- 大木 伸夫取締役執行役員 技術統括部担当1,000株
- 髙橋 規(注)2取締役1,000株
- 武田 邦俊(注)2取締役0株
- ダムリ タンシェヴァヴォン取締役
- ピムジャイ ワンキアット(注)2取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,579億円 | 87億円 | 127.79円 | 30円 | 4.9% |
| 2013 | 1,589億円 | 77億円 | 112.82円 | 30円 | 4.1% |
| 2014 | 1,936億円 | 95億円 | 139.79円 | 32円 | 4.3% |
| 2015 | 1,875億円 | 134億円 | 196.4円 | 37円 | 5.1% |
| 2016 | 1,510億円 | 130億円 | 221.8円 | 45円 | 4.5% |
| 2017 | 1,421億円 | 113億円 | 169.24円 | 50円 | 3.9% |
| 2018 | 1,761億円 | 122億円 | 182.97円 | 50円 | 4.2% |
| 2019 | 2,013億円 | 228億円 | 340.78円 | 65円 | 7.5% |
| 2020 | 1,820億円 | 148億円 | 220.72円 | 100円 | 4.7% |
| 2021 | 1,360億円 | 50億円 | 75.29円 | 80円 | 1.6% |
| 2022 | 1,500億円 | 399億円 | 618.62円 | 160円 | 12.2% |
| 2023 | 1,804億円 | 653億円 | 1,025.49円 | 300円 | 16.5% |
| 2024 | 1,635億円 | 700億円 | 1,099.15円 | 400円 | 14.5% |
| 2025 | 1,683億円 | 318億円 | 502.51円 | 400円 | 5.9% |
| 2026 | 1,604億円 | 624億円 | 1,024.6円 | 400円 | 11.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 金融機関30.2%
- 個人・その他25.8%
- その他法人24.1%
- 外国法人等16.5%
- 証券会社3.5%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
ヤマトスチール㈱本社・兵庫県 / 大和軌道製造㈱本社・兵庫県 / 大和商事㈱本社・兵庫県 / ㈱松原テクノ本社 / ・コリア・ホールディングスカンパニーリミテッド本社
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費73億円
- 荷造運送費54億円
- 給料手当35億円
- 減価償却費11億円
- 減価償却費8.1億円
- 租税公課3.7億円
- 賞与・引当金2.6億円
- 退職給付費用2.1億円
- 研究開発費78百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは10.5%(業種中央値 4.6%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は取締役の報酬等の決定に関する方針を以下のとおり定めております。監査役の報酬につきましては、株主総会で決議された報酬等の額内で、監査業務の分担の状況等を考慮し、監査役の協議にて決定しております。・当社の取締役(社外取締役および非常勤取締役を除く)の報酬は、当社の経営監督責任に加えて、グループ経営に対する貢献責務、役位等を総合的に勘案して決定される固定報酬部分と、業績目標の達成度や個人評価等に応じて決定される業績連動報酬部分で構成する月額報酬を毎月一定の時期に支給するものとする。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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