主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 71.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 34% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.66倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、鉄鋼の製造、販売を主な事業内容としておりますが、各事業に関わる位置付け等は、次のとおりであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1) 鉄鋼鉄鋼製品については当社の鉄鋼事業部門が製造・販売を行っており、鉄鋼二次加工製品については、当社以外に連結子会社三泉シヤー㈱及び関連会社日鉄ボルテン㈱においても製造・販売を行っております。また、当社グループの製品等の輸送については、主として連結子会社三星海運㈱が行っております。当社製品の一部については、連結子会社中山通商㈱及び三星商事㈱を通じて販売しております。…
セグメント別売上構成
- 鉄鋼98.3%1,665億円
- エンジニアリング1.1%19億円
- 不動産0.6%9.8億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 1. 経営方針当社グループは、以下の「経営理念」、「行動指針」及び「グループビジョン」を経営の基本方針としております。 <経営理念>中山製鋼所グループは、公正な競争を通じて付加価値を創出し経済社会の発展を担うとともに、社会にとって有用な存在であり続けます。 <行動指針>① 法令や社会的規範を守り、高い倫理観を持って行動します。② 安全・防災・環境問題は企業の存在の基本条件と位置づけ、生産活動に優先して取り組みます。③ 社会的に有用な商品・サービスを開発、提供し、顧客の満足度と豊かさを実現します。…
大株主FY2026 有報
- 1阪和興業株式会社14.87%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注)10.02%
- 3エア・ウォーター株式会社8.73%
- 4丸一鋼管株式会社4.90%
- 5大阪瓦斯株式会社3.54%
- 6尼崎製罐株式会社2.35%
- 7BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SG FAO KAZUTAKA HOSAKA(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)2.02%
- 8株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注)1.83%
- 9中山持株共栄会1.62%
- 10日鉄物産株式会社1.50%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,483億円
- 前年比 -12.4%
- 純利益
- 25億円
- 前年比 -56.8%
- EPS
- 45.44円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,570億円
- 前年比 +5.9%
- 営業利益
- 34億円
- 前年比 -30.8%
- 純利益
- 35億円
- 前年比 +42.1%
- EPS / 配当
- 64.56円
- 配当 20円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、営業上の取引も踏まえ、政策的に必要であると判断する株式については純投資目的以外の目的である投資株式とし、それ以外は純投資目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式については、保有の意義が必ずしも十分でないと判断される銘柄については縮減を図り、取引先との安定的・長期的な取引関係の維持・強化等により、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名22百万円
- 社内取締役7名1.90億円
- 社外役員 (一括)5名25百万円
役員一覧
- 箱 守 一 昭代表取締役会長23,710株
- 内 藤 伸 彦代表取締役社長16,282株
- 森 川 昌 浩取締役専務執行役員16,270株
- 阪 口 光 昭取締役常務執行役員9,397株
- 柴 原 善 信取締役常務執行役員8,828株
- 大 穂 勝 也取締役常務執行役員3,559株
- 岸 田 良 平取締役(常勤監査等委員)2,000株
- 中 務 正 裕取締役
- 村 上 早百合取締役
- 津 田 和 義取締役(監査等委員)
- 角 田 昌 也取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,718億円 | -116億円 | -90.27円 | — | -33.5% |
| 2013 | 1,417億円 | -567億円 | — | — | — |
| 2014 | 1,323億円 | 661億円 | — | — | — |
| 2015 | 1,490億円 | 91億円 | — | — | 15.8% |
| 2016 | 1,322億円 | 41億円 | 7.64円 | — | 6.4% |
| 2017 | 1,240億円 | 58億円 | 107.28円 | 5円 | 8.4% |
| 2018 | 1,487億円 | 54億円 | 100.53円 | 8円 | 7.3% |
| 2019 | 1,537億円 | 35億円 | 63.99円 | 8円 | 4.4% |
| 2020 | 1,362億円 | 29億円 | 53.83円 | 10円 | 3.6% |
| 2021 | 1,110億円 | 24億円 | 43.58円 | 6円 | 2.8% |
| 2022 | 1,667億円 | 48億円 | 88.96円 | 16円 | 5.6% |
| 2023 | 1,885億円 | 102億円 | 188.92円 | 55円 | 11% |
| 2024 | 1,844億円 | 89億円 | 164.43円 | 50円 | 8.8% |
| 2025 | 1,693億円 | 57億円 | 105.14円 | 40円 | 5.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他46.2%
- その他法人34.1%
- 金融機関12.2%
- 外国法人等6.2%
- 証券会社1.3%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社船町工場・大阪府 / 清水工場・静岡県 / 都城工場・宮崎県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当28億円
- 福利厚生費6.2億円
- 賞与・引当金5.7億円
- 役員報酬・賞与4.3億円
- 賞与・引当金4億円
- 減価償却費3.7億円
- 退職給付費用1.5億円
- 福利厚生費97百万円
- 研究開発費20百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは2.3%(業種中央値 4.6%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(報酬全般)(a) 基本方針等当社の役員報酬の決定にあたっては、以下の3項目を基本方針(以下「基本方針」といいます。)として、2017年3月31日開催の取締役会において取締役の個人別の報酬等の内容の決定に関する方針を決議しております。 1.中長期的な視点でそれぞれの役員が持つ役割と責任を明確化し、その役割と責任に対する行動に相応しい水準とすること。2.連結経営における当社グループ全体としての収益の最大化の実現を図ること。3.社外取締役が過半数を占める報酬・指名諮問委員会の審議を経ることで、客観性及び透明性を確保すること。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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