主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 39.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 37% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.63倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社10社で構成され、建設・建材事業、工業製品・エンジニアリング事業における製品製造、販売並びに工事の設計、施工を主な内容としております。当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。建設・建材事業不燃建築材料の製造、販売及び工事の設計、施工……… 当社が製造、販売する他、子会社㈱エーアンドエー茨城、㈱エーアンドエー大阪が製造し、当社が仕入販売をしております。また、子会社㈱エーアンドエークレストが工事の設計、施工をしております。なお、セメント等原材料の一部はその他の関係会社太平洋セメント㈱より仕入れております。低圧メラミン化粧板の製造、…
セグメント別売上構成
- 工業製品・エンジニアリング事業56.8%247億円
- 建設・建材事業43.0%187億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社グループは、「建材に関する生産、化粧加工、施工の技術」と「熱、音、その他のエネルギーをコントロールする技術」をもとに、安全で安心でき、快適な環境を創造する事業を通じて、生活環境と社会基盤の充実並びに産業の発展に貢献する企業グループになることを目指しております。その実現のために、下記の方針により企業活動を展開していきます。1)お客様や市場の声を敏感に受け止め、新商品・新事業の研究・開発、探索・導入、そして市場投入を絶え間なく継続し、…
大株主FY2026 有報
- 1太平洋セメント株式会社42.42%
- 2明治安田生命保険相互会社(常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.98%
- 3INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)2.03%
- 4エーアンドエーマテリアル社員持株会1.80%
- 5ヨシダ トモヒロ1.78%
- 6株式会社不二商会1.10%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託E口)1.06%
- 8松井証券株式会社1.06%
- 9上田八木短資株式会社0.78%
- 10江藤 栄治0.69%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 457億円
- 前年比 +5.2%
- 純利益
- 17億円
- EPS
- 226.52円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 526億円
- 前年比 +15.1%
- 営業利益
- 21億円
- 前年比 +25.4%
- 純利益
- 12億円
- 前年比 -29.5%
- EPS / 配当
- 217.01円
- 配当 70円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、密接な取引関係を有する等、経営戦略等の観点から保有する合理性がある銘柄について、取引金額及び配当等の便益や株価変動リスクと資本コストとを比較検証し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名20百万円
- 社内取締役5名1.33億円
- 社外役員 (一括)7名37百万円
役員一覧
- 巻 野 徹代表取締役社長31,000株
- 髙 原 一 登取締役専務 執行役員8,800株
- 大 島 武 人取締役専務 執行役員7,200株
- 田 倉 榮 美取締役4,600株
- 松 井 雄 一 郎常勤監査役4,100株
- 大 橋 徹 也取締役副社長執行役員1,600株
- 菅 谷 朋 子取締役800株
- 鶴 見 真 利 子 (現姓:小林)監査役800株
- 中 谷 内 茂 樹監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 352億円 | 4.9億円 | 6.31円 | — | 6.8% |
| 2013 | 360億円 | -5.8億円 | -7.49円 | — | — |
| 2014 | 359億円 | 2億円 | 2.59円 | — | 3% |
| 2015 | 395億円 | 6.9億円 | 8.87円 | — | 9.9% |
| 2016 | 383億円 | 9.7億円 | 12.52円 | 2円 | 12.7% |
| 2017 | 393億円 | 20億円 | 25.55円 | 2.5円 | 22.5% |
| 2018 | 392億円 | 14億円 | 181.8円 | 25円 | 13.5% |
| 2019 | 413億円 | 20億円 | 258.88円 | 35円 | 16.7% |
| 2020 | 428億円 | 20億円 | 261.22円 | 55円 | 14.8% |
| 2021 | 372億円 | 7.3億円 | 95.35円 | 45円 | 5% |
| 2022 | 359億円 | 9.6億円 | 125.37円 | 45円 | 6.2% |
| 2023 | 392億円 | 9.3億円 | 121.76円 | 45円 | 5.8% |
| 2024 | 413億円 | 27億円 | 352.48円 | 50円 | 15.2% |
| 2025 | 434億円 | — | — | 60円 | -0.6% |
| 2026 | 457億円 | 17億円 | 226.52円 | 60円 | 9.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人47.6%
- 個人・その他35.9%
- 外国法人等6.4%
- 金融機関6.0%
- 証券会社4.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- アスク・サンシンエンジニアリング㈱工業製品・エンジニアリング事業連結 100%
- アスク沖縄㈱工業製品・エンジニアリング事業連結 100%
- ユニボード㈱建設・建材事業連結 100%
- ㈱エーアンドエークレスト建設・建材事業連結 100%
- ㈱エーアンドエー大阪建設・建材事業連結 100%
- ㈱エーアンドエー茨城建設・建材事業連結 100%
- 朝日珪酸工業㈱工業製品・エンジニアリング事業連結 100%
- ㈱アスクテクニカ工業製品・エンジニアリング事業連結 100%
- アスクテクニカインドネシア工業製品・エンジニアリング事業連結 99.9%
- 太平洋セメント㈱建設・建材事業持分
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 滋賀工場・滋賀県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費5.2億円
- 賞与・引当金2.1億円
- 退職給付費用1.7億円
- 減価償却費34百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは9.5%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役の報酬等に関する決議は、1991年6月27日開催の第117回定時株主総会であり、取締役の報酬限度額は月額18百万円以内(ただし、使用人分給与は含まない。)としております。また、監査役の報酬等に関する決議は、1993年6月29日開催の第119回定時株主総会であり、監査役の報酬限度額は月額5百万円以内としております。当社は、2021年2月10日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議し、2021年12月20日開催の取締役会において、当該決定方針の内容を一部改定(取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関し、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
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