株式コード

stocks/5331

ノリタケ

プライムガラス・土石製品[ 優待: 実施中 ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
8.5%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
75.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.84倍
25営業日で1.5倍以上
0
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社の企業集団は、子会社25社(内、連結子会社23社)及び関連会社4社(内、持分法適用会社3社)で構成され、工業機材事業、セラミック・マテリアル事業、エンジニアリング事業、食器事業を事業部門として、製造販売を主な事業内容とし、関連するサービス部門とともに事業活動を展開しております。 当社グループの事業に係わる上記事業部門の位置づけは次のとおりであり、セグメントの区分と同一であります。 工業機材事業製造面では、研削砥石の製造及び加工を当社他5社の子会社及び関連会社2社が行い、ダイヤモンド工具の製造を当社他1社の子会社が行っております。また、研磨布紙の製造を子会社である日本レヂボン株式会社及びその子会社1社が行い、…

セグメント別売上構成

  • 工業機材40.8%564億円
  • セラミック・マテリアル32.9%455億円
  • エンジニアリング21.0%291億円
  • 食器5.2%72億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末において当社が判断したものであります。2030年度を見据えた経営の方向性(1)VISION2030(2030年度のありたい姿)「マテリアル×プロセスの独自技術で変化する社会の欠かせない推進役へ」ノリタケグループは、創業者が「我カ社ノ精神」に記した"事業を通じて社会に貢献する"という姿勢を経営理念の核としてきました。今後の当社グループを取り巻く経営環境は、地政学リスクの顕在化、保護主義の台頭、カーボンニュートラルを始めとするサステナビリティに対する意識や、心身の幸福や健康に対する意識の高まり、生成AIやDXの進展など、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.08%
  • 2明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)8.97%
  • 3第一生命保険株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)7.24%
  • 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.22%
  • 5TOTO株式会社2.83%
  • 6日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)2.67%
  • 7株式会社三菱UFJ銀行2.54%
  • 8RE FUND 107-CLIENT AC(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.74%
  • 9ノリタケ取引先持株会1.54%
  • 10日本碍子株式会社1.46%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
1,429億円
前年比 +3.4%
純利益
142億円
前年比 +9.6%
EPS
254.64円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】 ① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動や配当によって利益を得ることを目的として保有する投資株式を「純投資目的である投資株式」、それ以外の目的で保有する投資株式を「純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)」として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先等との長期的かつ安定的な関係の構築を目的とし、当社の円滑な事業運営と中長期的な企業価値向上に繋がると判断した株式を保有することとしています。毎年、取締役会において、個別銘柄毎に取引状況、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員123百万円
  • 社内取締役42.36億円
  • 社外役員 (一括)540百万円

役員一覧

  • 加 藤   博代表取締役会長15,400
  • 東 山   明代表取締役社長執行役員研究開発センター、知財企画部担当5,768
  • 山 本 良 一取締役3,200
  • 夫 馬 裕 子取締役常務執行役員1,600
  • 岡 部   信取締役専務執行役員コーポレートサービス統括部、人財マネジメント部、経営企画室担当、食器事業部所管、Noritake U.S.A., Inc. 社長、Noritake Lanka Porcelain (Private) Limited 会長1,200
  • 中 村 吉 雅取締役常勤監査等委員1,000
  • 森 崎   孝取締役監査等委員600
  • 藤 岡 高 広取締役600
  • 猿 渡 辰 彦取締役監査等委員

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,022億円45億円31.99円8円7.6%
2013902億円16億円11.02円8円2.6%
2014887億円13億円8.91円6円2%
2015990億円21億円14.34円6円2.8%
20161,096億円44億円30.73円6円5.7%
20171,088億円41億円286.12円33円5.1%
20181,179億円134億円935.57円70円14.6%
20191,258億円97億円675.77円90円9.5%
20201,206億円34億円237.22円100円3.3%
20211,070億円28億円194.54円60円2.7%
20221,276億円91億円628.27円150円7.9%
20231,395億円100億円694.56円205円8.1%
20241,379億円115億円396.46円250円8.3%
20251,382億円129億円450.25円135円8.7%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 金融機関45.5%
  • 個人・その他21.3%
  • 外国法人等20.3%
  • その他法人11.9%
  • 証券会社1.0%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・愛知県 / 三好事業所・愛知県 / 夜須工場・福岡県 / 久留米工場・福岡県 / 神守工場・愛知県 / 松阪工場・三重県 / 小牧工場・愛知県 / 東京支社・東京都 / 菱和・岐阜県 / ノリタケの森・愛知県 / キヨリックス三重・三重県

費用内訳FY2025 有報

  • 減価償却費14億円
  • 賞与・引当金9.8億円
  • その他販管費5.5億円
  • 株式報酬1.1億円
  • 退職給付費用1億円
  • 退職給付費用55百万円
  • 減価償却費10百万円
  • 貸倒引当金繰入額10百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは8.7%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めており、2025年5月30日開催の取締役会決議により、一部を改定いたしました。改定後の決定方針の内容は以下のとおりです。当社は、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容の決定に関して、独立社外取締役を過半数として構成される指名・報酬委員会において審議し、その答申を受けて取締役会にて決定します。 1)月額固定報酬に関する方針当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、「月額固定報酬」、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達10特許1,733認定3

国の調達(受注)

  1. 2024/11/29国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構4,780万円

    NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境分野における革新的技術の国際共同研究開発革新的固体電解質セルを用いる中温水蒸気電解の国際共同研究開発

  2. 2023/09/21外務省177万円

    在外公館配備用規格食器(洋食用磁器)製作・納入業務

  3. 2022/07/20国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構8,844万円

    次世代ファインセラミックス製造プロセスの基盤構築・応用開発次世代ファインセラミックス製造プロセスの基盤構築・応用開発

  4. 2021/10/12外務省41万円

    在外公館配備用規格食器(洋食用磁器)の製作・納入

  5. 2020/09/30国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2,600万円

    燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業/共通課題解決型基盤技術開発/超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発(WP1 革新的高性能電極・部材の開発)

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • 広域的処理認定環境省
  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。