主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 5.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 82.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当企業グループは、当社、連結子会社12社（国内２社、海外10社）、非連結子会社５社（海外５社）および持分法適用の関連会社２社（国内１社、海外１社）で構成されております。当企業グループは、主に等方性黒鉛材料（注）を素材として、高機能分野におけるカーボン製品の製造、加工および販売を主たる事業としております。当企業グループのカーボン製品は様々な分野で使用されており、顧客が必要とする仕様も多岐にわたるため、多品種少量生産への対応が必要であります。当企業グループでは、1974年に国内外の企業に先駆けて等方性黒鉛材料を量産化し、続いて大型化も実現させたことで、使用用途も拡大してまいりました。…
セグメント別売上構成
- 日本52.4%242億円
- アジア27.0%125億円
- 欧州10.6%49億円
- 米国10.0%46億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当企業グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当企業グループが判断したものであります。 (1）会社の経営の基本方針当企業グループは、「Ｃ（カーボン）の可能性を追求し世界に貢献すること」を経営理念とし、「どこにもないモノをつくる」という創業来のパイオニア精神を忘れず、最高の品質と最高の技術を誰よりも先に提供し、人々の暮らしをより豊かにすることで、広く社会に貢献できる企業を目指しております。 (2）目標とする経営指標、…
中期経営計画・IR資料（東洋炭素公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）9.58%
- 2近藤朋子7.44%
- 3近藤尚孝5.82%
- 4近藤ホールディングス㈱5.55%
- 5㈱日本カストディ銀行（信託口）4.92%
- 6公益財団法人近藤記念財団3.98%
- 7ＮＴコーポレーション㈱2.98%
- 8近藤孝子2.96%
- 9森田純子2.86%
- 10野村信託銀行㈱（投信口）1.97%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 106億円
- 前年比 -7.8%
- 純利益
- 6.1億円
- 前年比 -52.3%
- EPS
- 29.05円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当企業グループでは、コーポレートガバナンス・コードを巡る環境の変化や株価変動リスクが財務状況に大きな影響を与え得ることに鑑み、中長期的な観点から、発行会社との取引関係の維持・強化や取引の円滑化を通じて、当企業グループの企業価値の増大に資すると認められる株式について、政策保有株式として保有します。保有の意義が乏しいと判断した株式につきましては、市場への影響およびその他事情に配慮したうえで、一部もしくは全てを売却するなどにより縮減を図ることとしております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査役3名30百万円
- 取締役5名1.26億円
- 社外監査役2名13百万円
- 社外取締役3名25百万円
役員一覧
- 近藤 尚孝取締役会長兼社長(代表取締役)会長執行役員社長執行役員最高経営責任者（CEO）管理本部担当 兼グローバル営業本部担当1,220,300株
- 濱田 達郎取締役専務執行役員経営企画本部長技術本部担当 兼 生産本部担当3,200株
- 坊木 斗志己常勤監査役2,200株
- 松尾 修介取締役1,100株
- 高坂 佳郁子取締役900株
- 内藤 牧男取締役100株
- 今井 和弘監査役
- 植村 淳子（現姓：岡野（注）５）監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 387億円 | 35億円 | 167.2円 | 25円 | 6.7% |
| 2012 | 284億円 | -2.1億円 | -10.17円 | 20円 | -0.4% |
| 2013 | 205億円 | -1.1億円 | -5.39円 | 11.5円 | -0.2% |
| 2014 | 341億円 | 13億円 | 64.02円 | 22円 | 2.3% |
| 2015 | 356億円 | 4億円 | 19.4円 | 25円 | 0.7% |
| 2016 | 325億円 | 2.8億円 | 13.71円 | 25円 | 0.5% |
| 2017 | 352億円 | 30億円 | 145.52円 | 30円 | 5.2% |
| 2018 | 411億円 | 49億円 | 234.52円 | 50円 | 8% |
| 2019 | 364億円 | 29億円 | 140.4円 | 50円 | 4.6% |
| 2020 | 312億円 | 27億円 | 126.95円 | 50円 | 4% |
| 2021 | 377億円 | 45億円 | 212.94円 | 60円 | 6.4% |
| 2022 | 438億円 | 52億円 | 247.08円 | 70円 | 6.9% |
| 2023 | 493億円 | 75億円 | 357.91円 | 110円 | 9.3% |
| 2024 | 531億円 | 100億円 | 474.95円 | 145円 | 11.2% |
| 2025 | 462億円 | 55億円 | 260.58円 | 145円 | 5.7% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他38.6%
- 金融機関23.3%
- 外国法人等21.2%
- その他法人14.7%
- 証券会社2.0%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
詫間事業所・香川県 / 東洋炭素生産技術センター・香川県 / 萩原工場・香川県 / いわき工場・福島県 / 本社・大阪府 / 近藤照久記念東洋炭素総合開発センター・大阪府 / 東炭化工㈱・香川県 / 大和田カーボン工業㈱・大阪府 / TOYO TANSO USA, INC. / TOYO TANSO EUROPES.P.A. / TOYO TANSO FRANCE S.A. / D GRAPHITTECHNOLOGIE GMBH
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当27億円
- 業務委託・手数料8.4億円
- 研究開発費6.4億円
- 賞与・引当金3.1億円
- 退職給付費用27百万円
- 役員報酬・賞与25百万円
- 貸倒引当金繰入額-35百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは5.7%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項（取締役の報酬等に関する事項）当社は、2021年２月26日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議し、2024年１月25日開催の取締役会において中長期インセンティブ報酬への業績指標の追加ならびにESG指標の新設を決議し、2025年３月28日開催の取締役会において短期インセンティブ報酬の業績指標の一部について変更することを決議しました。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度にかかる取締役の個人別の報酬等について、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2024/07/18国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,814万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム黒鉛材料の非化石原料化に向けた研究開発
認定・届出
- 物品の製造：A 物品の販売：Aデジタル庁
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