主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 77.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.84倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社及び当社の関係会社は、当社、子会社９社及び関連会社１社並びにその他の関係会社であるセイコーグループ株式会社及びキヤノン株式会社で構成されております。当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用関連会社、以下同じ。）は、当社、連結子会社９社及び持分法適用関連会社１社により構成されており、光事業及びエレクトロニクス事業機器向けガラス素材の製造・販売を主たる業務としております。当社は、主に素材の生産及び販売並びに製品の販売を行っており、連結子会社は、主に製品の加工と販売を行っております。また、関連会社は主に素材の生産を行っております。当社グループの事業別内容は、次のとおりであります。なお、…
セグメント別売上構成
- 光事業53.0%153億円
- エレクトロニクス事業47.0%136億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針「オハラグループは、常に個性的な新しい価値を創造して、強い企業を構築し、オハラグループ全員の幸福と社会の繁栄に貢献します」という経営理念を掲げ、全社員の行動規範としています。また、2020年度に策定したコーポレート・メッセージの実現を目指し、企業活動を進めています。 (2) 中長期的な会社の経営戦略及び目標とする経営指標①長期ビジョン2035「オハラグループは、常に個性的な新しい価値を創造して、強い企業を構築し、…
大株主FY2025 有報
- 1セイコーグループ株式会社19.30%
- 2キヤノン株式会社19.30%
- 3京橋起業株式会社19.20%
- 4三光起業株式会社6.80%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）4.90%
- 6株式会社トプコン2.80%
- 7セイコーインスツル株式会社2.50%
- 8オリンパス株式会社1.60%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385781 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）0.50%
- 10オハラ従業員持株会0.50%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 151億円
- 前年比 +9.6%
- 純利益
- 4.5億円
- 前年比 -40%
- EPS
- 18.98円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外の投資を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式については、取締役会において、保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等を具体的に精査し、個別の保有目的、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名18百万円
- 社内取締役4名1.54億円
- 社外監査役3名14百万円
- 社外取締役4名19百万円
役員一覧
- 齋藤 弘和代表取締役社長執行役員経営全般17,044株
- 中島 隆取締役専務執行役員コーポレート統轄6,635株
- 原田 洋宏常勤監査役4,550株
- 後藤 直雪取締役専務執行役員生産・技術統轄4,341株
- 鈴木 雅智取締役常務執行役員事業統轄 兼 事業推進センター長2,975株
- 飯塚 良成監査役800株
- 市村 誠取締役
- 戸倉 剛取締役
- 浅田 稔監査役
- 牧野 友香子取締役
- 米山 拓監査役
- 軒名 彰取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 317億円 | 4.8億円 | 19.55円 | 20円 | 1.2% |
| 2013 | 261億円 | -40億円 | -164.65円 | 10円 | -10.3% |
| 2014 | 248億円 | — | — | 10円 | 0% |
| 2015 | 228億円 | 5.5億円 | 22.43円 | 15円 | 1.3% |
| 2016 | 213億円 | -3.7億円 | -15.31円 | 10円 | -0.9% |
| 2017 | 246億円 | 15億円 | 62.23円 | 20円 | 3.9% |
| 2018 | 282億円 | 32億円 | 132.37円 | 30円 | 7.6% |
| 2019 | 234億円 | 4.7億円 | 19.16円 | 15円 | 1.1% |
| 2020 | 179億円 | -42億円 | -174.34円 | 10円 | -10.9% |
| 2021 | 235億円 | 15億円 | 59.99円 | 15円 | 3.8% |
| 2022 | 283億円 | 21億円 | 86.9円 | 20円 | 5% |
| 2023 | 281億円 | 16億円 | 64.54円 | 20円 | 3.4% |
| 2024 | 279億円 | 16億円 | 64.36円 | 23円 | 3.2% |
| 2025 | 289億円 | 17億円 | 71.04円 | 25円 | 3.4% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人68.9%
- 個人・その他22.7%
- 金融機関5.8%
- 外国法人等1.8%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社オーピーシーエレクトロニクス事業連結 100%
- OHARA GmbH光事業、エレクトロニクス事業連結 100%
- OHARA OPTICAL(M)SDN.BHD.光事業エレクトロニクス事業連結 100%
- Ohara Corporation光事業、エレクトロニクス事業連結 100%
- 台湾小原光学材料股份有限公司光事業エレクトロニクス事業連結 100%
- 台湾小原光学股份有限公司光事業エレクトロニクス事業連結 100%
- 小原光学（中山）有限公司光事業連結 100%
- 小原光学（香港）有限公司光事業エレクトロニクス事業連結 100%
- 株式会社オハラ・クオーツエレクトロニクス事業連結 78.9%
- 華光小原光学材料（襄陽）有限公司光事業持分 49%
- キヤノン株式会社事務機器、医療機器及び光学機器の製造販売持分 19.3%
- セイコーグループ株式会社時計、精密機器の製造販売及びシステムの開発販売持分 19.3%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社工場・神奈川県 / オーピーシー工場・神奈川県 / オハラ・クオーツ工場・和歌山県 / 台湾小原光学股份有限公司工場 / 台湾小原光学材料股份有限公司工場
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当17億円
- 研究開発費7.3億円
- 賞与・引当金5.1億円
- 退職給付費用1.5億円
- 役員報酬・賞与1.1億円
- 株式報酬20百万円
- 貸倒引当金繰入額-2百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは3.4%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ．決定方針当社は役員の報酬等の内容に係る決定方針を次のとおり定めております。・持続的な成長に向けた健全なインセンティブの一つとして機能させること・企業価値の最大化を図ることで株主の期待に応えるという意識を強く持たせること・その責務にふさわしい処遇とすること当該決定方針は、2016年１月28日開催の取締役会決議にて決定しております。また、取締役の個人別の報酬等について、役員報酬に係る決定プロセスの客観性と透明性を確保するため、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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