株式コード

stocks/5204

石塚硝子

スタンダードガラス・土石製品[ 3月決算 ][ 優待: 実施中 ]2.0倍

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.9%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
37.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 50% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
2.0倍
水準トレンド
0.51倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社の計21社で構成され、ガラスびん関連製品、ハウスウェア関連製品、紙容器関連製品、プラスチック容器関連製品、産業マテリアル関連製品、その他の製品の製造販売事業及びそれに付帯する事業を行っております。当社グループの主な事業内容は、次のとおりであります。包装容器関連ガラスびん関連ガラス製容器等を製造・販売しております。紙容器関連紙容器及び紙容器に係る充填機械を販売・メンテナンスしております。プラスチック容器関連PETボトル用プリフォーム等を製造・販売しております。ハウスウェア関連ガラス製及び陶磁器製食器等を製造・販売しております。…

セグメント別売上構成

  • Packaging Container61.0%363億円
  • プラスチック容器関連26.7%159億円
  • ハウスウェア関連22.3%132億円
  • ガラスびん関連18.9%113億円
  • 紙容器関連15.5%92億円
  • Industrial Materials7.8%47億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針 当社は2019年12月1日に創業200年を迎えるにあたり、新たな企業理念を制定しております。新たな企業理念では、次の100年に向けて、企業として更なる発展を続け当社グループのめざすべき姿を明確にしています。 <わたしたちの使命>くらしに彩り、豊かさと安心をお届けします。私たち石塚硝子はメーカーです。モノづくりを通じて社会に貢献することが私たちの存在意義です。ただし、私たちは単にモノを作って売っている訳ではありません。一つひとつの製品で、より良く、より便利に、…

中期経営計画・IR資料(石塚硝子公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1明治安田生命保険相互会社5.24%
  • 2株式会社みずほ銀行4.15%
  • 3BBH CO FOR ARCUS JAPAN VALUE FUND(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)3.78%
  • 4株式会社三菱UFJ銀行3.14%
  • 5東朋テクノロジー株式会社3.10%
  • 6第一生命保険株式会社2.86%
  • 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.82%
  • 8INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)2.30%
  • 9愛知時計電機株式会社2.29%
  • 10石塚芳三2.12%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
595億円
前年比 +6.3%
純利益
26億円
前年比 -15.2%
EPS
624.02円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方投資株式の区分については、もっぱら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(イ)保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、お客様や取引先の株式を保有することで中長期的な関係維持、取引拡大が可能となり、結果として当社の企業価値を高め、株主・投資家の皆様の利益につながると考える場合において、その株式を保有する方針としております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役216百万円
  • 社内取締役661百万円
  • 社外役員 (一括)422百万円

役員一覧

  • 石塚 久継代表取締役社長執行役員54,900
  • 杉浦  修取締役執行役員ウイストン株式会社社長12,000
  • 畔柳 博史取締役常務執行役員経営企画部長内部統制担当グループ連携担当未来挑戦部管掌11,400
  • 北山  聡常勤監査役8,200
  • 稲本 弘希取締役上席執行役員プラスチックカンパニー社長兼日本パリソン株式会社代表取締役社長6,800
  • 小栗  悟取締役2,500
  • 安北 千差取締役1,700
  • 平田 健人監査役100
  • 赤嶺 順也監査役100

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012569億円-4.1億円-11.73円4円-2.5%
2013565億円64百万円1.84円3円0.4%
2014590億円1.6億円3円0.9%
2015604億円7億円4%
2016734億円6.6億円18.83円3円3.6%
2017712億円15億円41.51円4円7.4%
2018710億円17億円476.75円45円7.7%
2019712億円15億円419.83円65円6.3%
2020737億円12億円281.89円48円4.8%
2021649億円-30億円-722.17円-12.6%
2022694億円23億円538.49円45円9.3%
2023567億円2.5億円60.26円35円1%
2024579億円47億円1,129.21円60円16.8%
2025560億円31億円739.09円65円9.5%
2026595億円26億円624.02円70円7.3%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他43.2%
  • 金融機関25.8%
  • その他法人19.6%
  • 外国法人等10.1%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.3%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

岩倉工場・愛知県 / 岩倉工場・愛知県 / 東京工場・茨城県 / 東京工場・茨城県 / 姫路工場・兵庫県 / 姫路工場・兵庫県 / 福崎工場・兵庫県 / 福崎工場・兵庫県 / 本社・愛知県 / 本社・愛知県 / 本社・愛知県 / 本社・愛知県

費用内訳FY2026 有報

  • 荷造運送費29億円
  • 賞与・引当金2.1億円
  • 減価償却費2億円
  • 退職給付費用1.2億円
  • 貸倒引当金繰入額18百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは7%(業種中央値 7.4%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方法役員報酬については、取締役会でその構成が決定されるコーポレートガバナンス委員会において、個人別報酬額算定方法及び報酬構成の原案を決定することとしております。 (取締役報酬)取締役会の決議により取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針という。)を定めており、取締役の月額報酬は、役位、職責、当社の業績、従業員の給与の水準を考慮しながら、総合的に勘案して決定する「固定報酬」と、譲渡制限付株式を付与する方法又は役員持株会を通じて市場から自己株式を取得する方法のいずれかによる「株価連動型報酬」並びに「業績評価報酬」としております。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許489

5204 石塚硝子 を取引するなら

広告

NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。

松井証券で口座を作る(無料・最短即日)→

1日50万円以下の現物取引なら手数料0円

DMM株なら1株から →

単元未満株対応・口座管理料0円

※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。