主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 85.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 19% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 1.19倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社及び当社の関係会社(当社、子会社33社及び関連会社11社(当連結会計年度末日現在)により構成)においては、ベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品、化工品、その他産業用製品、不動産、経営指導を主たる事業としております。各事業における当社及び主要関係会社の位置づけ等は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 事業主要製品地域会社名ベルト・ゴム製品ベルト製品搬送用製品ゴム製品通信機器、電子機器センサ製品感温性粘着テープ RFID製品 国内当社、㈱パワーテクノ、ニッタテクノソリューションズ㈱海外ニッタコーポレーションオブアメリカ、ニッタホールディングB.V.、…
セグメント別売上構成
- ホース・チューブ製品事業34.9%315億円
- ベルト・ゴム製品事業32.9%297億円
- 化工品事業14.4%130億円
- その他産業用製品事業12.8%115億円
- 経営指導事業2.5%23億円
- 不動産事業1.0%9.2億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 経営の基本方針現在、世界13の国と地域に展開するNITTAグループ(以下「当社グループ」といいます。)は、国や地域で異なるお客さまのご要望に、コツコツと応え続け、発明と改良の精神をもって、新たな顧客価値の創造に取り組んでいます。当社グループは、2017年3月に新たな経営理念(以下「理念」といいます。)を制定しました。この理念においては、当社グループを取り巻くステークホルダーに対する当社グループの役割として[使命]、使命達成のために当社グループ社員が持つべき考え方として[価値観]、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)10.73%
- 2新田ゴム工業㈱10.22%
- 3アイビーピー㈱8.27%
- 4合同会社オンガホールディングス5.14%
- 5㈱日本カストディ銀行(信託口)4.81%
- 6ニッタ取引先持株会3.54%
- 7ニッタ共栄会2.48%
- 8新田 忠1.79%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人)㈱みずほ銀行 決済営業部1.73%
- 10ニッタ従業員持株会1.58%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 918億円
- 前年比 +1.7%
- 純利益
- 135億円
- 前年比 +11.5%
- EPS
- 490.47円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 940億円
- 前年比 +2.4%
- 営業利益
- 62億円
- 前年比 +5.8%
- 純利益
- 123億円
- 前年比 -9.1%
- EPS / 配当
- 445.89円
- 配当 170円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式は保有しておらず、純投資目的以外の目的である投資株式は、事業提携の強化、取引関係の強化、情報収集等を主な目的として、政策的に必要と判断する企業の株式を保有しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式について、個別銘柄ごとに、保有による事業上のシナジー効果や、収益獲得への貢献度において所期した成果をあげているかを確認し、資本コスト面においても、当該企業の業績、保有コスト、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名35百万円
- 社内取締役6名1.69億円
- 社外役員 (一括)5名36百万円
役員一覧
- 石切山 靖順取締役会長27,000株
- 北 村 精 一代表取締役社長兼社長執行役員13,000株
- 萩 原 豊 浩取締役兼専務執行役員営業統括兼関連会社担当ゲイツ・ユニッタ・アジア株式会社代表取締役副社長12,000株
- 泉 敦取締役兼常務執行役員ニッタ・ムアー事業部長8,000株
- 懸 上 耕 一取締役 兼常務執行役員 コーポレートセンター長 兼経営戦略、購買担当5,000株
- 福 若 克 博監査役(常勤)2,000株
- 森 下 敏 彦監査役(常勤)0株
- 大 神 哲 明監査役
- 小 野 友 之取締役
- 松 浦 一 悦監査役
- 池 田 剛 久取締役
- 豊島 ひろ江取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 544億円 | 48億円 | 162.83円 | 30円 | 8.9% |
| 2013 | 508億円 | 38億円 | 131.75円 | 30円 | 6.7% |
| 2014 | 565億円 | 57億円 | 197.2円 | 35円 | 8.7% |
| 2015 | 601億円 | 75億円 | 257.08円 | 43円 | 9.9% |
| 2016 | 634億円 | 85億円 | 292.27円 | 52円 | 10.3% |
| 2017 | 644億円 | 79億円 | 271.26円 | 52円 | 9% |
| 2018 | 730億円 | 92億円 | 314.74円 | 63円 | 9.7% |
| 2019 | 892億円 | 90億円 | 307.78円 | 68円 | 8.8% |
| 2020 | 839億円 | 61億円 | 210.97円 | 70円 | 5.9% |
| 2021 | 787億円 | 47億円 | 164.62円 | 70円 | 4.4% |
| 2022 | 837億円 | 105億円 | 370.45円 | 100円 | 9.3% |
| 2023 | 880億円 | 109億円 | 387.27円 | 110円 | 8.8% |
| 2024 | 886億円 | 99億円 | 353.84円 | 122円 | 7.3% |
| 2025 | 903億円 | 121億円 | 436.73円 | 140円 | 8.2% |
| 2026 | 918億円 | 135億円 | 490.47円 | 160円 | 8.5% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人34.6%
- 個人・その他28.7%
- 金融機関17.9%
- 外国法人等17.5%
- 証券会社1.3%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 奈良工場・奈良県 / 名張工場・三重県 / 東京支店・東京都 / 名古屋支店・愛知県 / ニッタ化工品㈱明石工場 / ニッタ化工品㈱福島工場・福島県 / 韓国ニッタムアー㈱韓国工場
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費23億円
- 賞与・引当金6.4億円
- 退職給付費用2.3億円
- 減価償却費38百万円
- 貸倒引当金繰入額9百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは8.5%(業種中央値 6.7%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針a.取締役及び監査役の報酬についての株主総会の決議に関する事項当社取締役の金銭報酬の額は、2020年6月25日開催の第91期定時株主総会において、年額300百万円以内(うち社外取締役30百万円以内)と決議されております。また、譲渡制限付株式報酬については、当該金銭報酬とは別枠で、2019年6月21日開催の第90期定時株主総会において年額100百万円以内、株式数の上限を年50千株以内(社外取締役は付与対象外)と決議されております。当社監査役の金銭報酬の額は、1994年6月29日開催の第65期定時株主総会において年額80百万円以内と決議されております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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