株式コード

stocks/5185

フコク

プライムゴム製品[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
6.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
54.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.2倍
水準トレンド
1.01倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社フコク)及び連結子会社17社、持分法適用関連会社1社により構成されており、機能品事業、防振事業、ライフサイエンス事業、金属加工事業、ホース事業を主な事業として営んでおります。当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。次の5事業はセグメントの区分と同一であります。 機能品事業・・・・・・・・シール部品、ワイパーブレードラバー及びOA等の製品の製造販売であります。当社及び韓国フコク㈱、サイアムフコク㈱、㈱フコク東海ゴムインドネシア、フコクインディア㈱、フコクベトナム㈲、東莞フコク有限公司、フコクアメリカインク、フコクメキシコ㈱が製造しております。販売については、…

セグメント別売上構成

  • 機能品45.1%405億円
  • 防振42.6%382億円
  • 金属加工6.0%53億円
  • ホース5.3%47億円
  • Life Science1.1%9.8億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針と経営戦略 当社グループは、「Yes, We Do!」の創業の精神の下、お客様の要望に真摯に向き合い、創業以来のモノづくりで培った設計・試作・評価・量産のノウハウを集結させ、常に新しい価値創造に挑戦し続ける企業として、持続的な成長を遂げてまいりました。 現在、自動車産業は電動化や自動運転などの次世代技術への移行が進みつつあり、既存のビジネスモデルを超越した価値の創造が求められています。 当社グループは、これらの大きな変化をチャンスと捉え、より高い経営目標を達成するため、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行㈱11.80%
  • 2KAWAMOTO CMK㈱9.10%
  • 3J河本㈱7.40%
  • 4フコク取引先持株会6.50%
  • 5㈱日本カストディ銀行4.50%
  • 6渡邉 まり4.40%
  • 7㈱MWホールディングス3.80%
  • 8河本 太郎3.20%
  • 9河本 次郎3.10%
  • 10フコク従業員持株会2.20%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
900億円
前年比 +0.4%
純利益
11億円
前年比 -61%
EPS
73.67円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
850億円
前年比 -5.6%
営業利益
33億円
前年比 -13.3%
純利益
23億円
前年比 +100.9%
EPS / 配当
161.72円
配当 100

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当社の事業運営において、取引がある先の株式を純投資目的以外の目的である投資株式と考えており、それ以外の株式は純投資目的の株式と考えております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との取引関係等を勘案して、政策的に必要であると判断する上場株式について保有しております。この純投資目的以外の投資株式について、目的、便益、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員116百万円
  • 社内取締役496百万円
  • 社外取締役38百万円

役員一覧

  • 小川 隆取締役会長22,000
  • 大城 郁男代表取締役社長17,000
  • 江村 昌広取締役常務執行役員5,000
  • ロバートHヤンソン取締役4,000
  • 木村 尚取締役(監査等委員)2,000
  • 渡邊 泉取締役執行役員CTO 事業創造室長2,000
  • 松岡 善右取締役執行役員 CFOコーポレート本部長1,000
  • 小泉 寛取締役
  • 権 益俊取締役
  • 清水 裕子取締役
  • 藤原 康弘取締役(監査等委員)
  • 赤澤 義文取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012545億円23億円135.35円20円10.9%
2013569億円19億円110.53円20円8.1%
2014643億円25億円142.9円20円9.2%
2015701億円28億円161.99円20円9.1%
2016722億円20億円116.68円20円6%
2017707億円21億円128.15円20円6.5%
2018752億円-2.4億円-14.72円20円
2019779億円-27億円-162.45円20円
2020748億円3.1億円18.67円20円1.1%
2021632億円13億円75.69円22円4.2%
2022715億円21億円127.24円49円6.7%
2023823億円21億円132.61円50円6.3%
2024888億円31億円189.35円60円8.1%
2025897億円29億円181.87円75円7.1%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他57.5%
  • その他法人21.6%
  • 金融機関15.4%
  • 外国法人等4.0%
  • 証券会社1.4%
  • 外国個人0.1%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

上尾工場・埼玉県 / 群馬工場 / 群馬第二工場 / 愛知工場・愛知県 / 西尾工場・愛知県 / 末吉工業㈱本社工場上尾工場・埼玉県 / ㈱東京ゴム製作所本社工場・神奈川県 / 韓国フコク㈱本社保寧工場 / タイフコク㈱工場 / サイアムフコク㈱本社工場コラート第一、二、三工場 / イフコクパナプラスファウンドリー㈱本社工場第二工場 / フコクベトナム㈲本社工場第二、三工場

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費52億円
  • 給料手当47億円
  • 荷造運送費24億円
  • 減価償却費4.7億円
  • 賞与・引当金2.2億円
  • 退職給付費用2.2億円
  • 退職給付費用20百万円
  • 貸倒引当金繰入額16百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは2.5%(業種中央値 6.7%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項以下の方針は、独立社外取締役を委員長とし、委員の過半数を独立社外取締役で構成した指名・報酬委員会の答申を踏まえて取締役会で決定したものです。1.取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項ⅰ)基本方針当社の役員報酬制度は、必要な経営人材を確保、維持することができる水準とすることを前提に、職務に応じて、業務執行取締役については業績向上並びに企業価値向上に向けたインセンティブが働く報酬体系とすること、社外取締役及び監査等委員である取締役については監視、監督又は経営への助言といったそれぞれの職責に適する報酬体系とすることを基本方針とし、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許210

5185 フコク を取引するなら

広告

NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。

松井証券で口座を作る(無料・最短即日)→

1日50万円以下の現物取引なら手数料0円

DMM株なら1株から →

単元未満株対応・口座管理料0円

※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。