主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 63.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 0.95倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社222社(うち連結子会社222社)、及び関連会社等122社(うち持分法適用会社122社)により構成されており、「日本」「アジア・大洋州・インド・中国」「米州」「欧州・中近東・アフリカ」の報告セグメント及びその他のセグメント区分で以下の事業を行っております。 セグメントの名称主要な事業主要会社日本タイヤ事業ソリューション事業化工品・多角化事業[スポーツ、…
セグメント別売上構成
- 米州47.6%2兆1,072億円
- 日本22.4%9,936億円
- Europe Middle East And Africa18.8%8,318億円
- Asia Pacific India And China10.8%4,787億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは「最高の品質で社会に貢献」という使命のもと、ビジョンに「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」を掲げております。この使命・ビジョンに沿って、質を伴った成長を実現することで、企業と社会の双方の持続可能性を高めていくことを目指してまいります(2026年通期連結業績予想 売上収益４兆5,000億円、調整後営業利益5,150億円、調整後営業利益率11.4％、親会社の所有者に帰属する当期利益3,400億円)。 ■経営環境認識と対応方向性当社グループを取り巻く経営環境は、…
中期経営計画・IR資料（ブリヂストン公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)15.49%
- 2公益財団法人石橋財団12.02%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.45%
- 4株式会社永坂産業2.56%
- 5日本生命保険相互会社2.07%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.96%
- 7バークレイズ証券株式会社1.72%
- 8JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.28%
- 9SMBC日興証券株式会社1.20%
- 10全国共済農業協同組合連合会1.18%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1兆1,134億円
- 前年比 +5.2%
- 純利益
- 921億円
- 前年比 +21.4%
- EPS
- 72.23円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 4兆5,000億円
- 前年比 +1.6%
- 営業利益
- —
- 純利益
- 3,400億円
- 前年比 +3.9%
- EPS / 配当
- 270.87円
- 配当 125円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社では専ら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の当社の保有方針に合致する株式を政策保有株式と区分しております。なお、当社は純投資目的である投資株式を保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(ａ) 政策保有株式に関する保有方針 当社は、当社の事業戦略上の必要性、取引・協業関係の維持・強化を保有の目的として、当社の企業価値の向上に資するものを政策保有株式と定義し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 執行役7名10.67億円
- 社内取締役5名1.26億円
- 社外取締役10名2.11億円
役員一覧
- 石橋秀一取締役113,000株
- 坂野真人取締役39,200株
- 鈴木洋子取締役9,600株
- 吉見剛志取締役7,800株
- 松田 明取締役7,600株
- 山本謙三取締役7,200株
- デイヴィス・スコット(Scott Trevor Davis)取締役2,000株
- 中嶋康博取締役1,000株
- 小林柚香里取締役1,000株
- 板垣利明取締役800株
- 増田健一取締役
- 森川典子取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 3兆244億円 | 1,030億円 | 131.56円 | 22円 | 9.1% |
| 2012 | 3兆397億円 | 1,716億円 | 219.26円 | 32円 | 13.7% |
| 2013 | 3兆5,681億円 | 2,021億円 | 258.1円 | 57円 | 12.7% |
| 2014 | 3兆6,740億円 | 3,006億円 | 383.84円 | 100円 | 15.5% |
| 2015 | 3兆7,903億円 | 2,843億円 | 362.99円 | 130円 | 13.3% |
| 2016 | 3兆3,370億円 | 2,656億円 | 339.04円 | 140円 | 11.8% |
| 2017 | 3兆6,434億円 | 2,883億円 | 375.67円 | 150円 | 12.5% |
| 2018 | 3兆6,501億円 | 2,916億円 | 387.95円 | 160円 | 12.4% |
| 2019 | 3兆5,072億円 | 2,401億円 | 332.31円 | 160円 | 10% |
| 2020 | 2兆6,952億円 | — | — | 110円 | -1% |
| 2021 | 3兆2,461億円 | 3,940億円 | 559.56円 | 170円 | 16.5% |
| 2022 | 4兆1,101億円 | 3,003億円 | 432.29円 | 175円 | 10.7% |
| 2023 | 4兆3,138億円 | 3,313億円 | 483.99円 | 200円 | 10.5% |
| 2024 | 4兆4,301億円 | 2,850億円 | 416.19円 | 210円 | 8% |
| 2025 | 4兆4,295億円 | 3,273億円 | 246円 | 230円 | 8.9% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 外国法人等28.9%
- 金融機関26.4%
- 個人・その他25.6%
- その他法人14.3%
- 証券会社4.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ブリヂストンサイクル㈱自転車の製造及び販売連結 100%
- ブリヂストンスポーツ㈱ゴルフ用品の製造及び販売連結 100%
- ブリヂストンタイヤソリューションジャパン㈱国内市販用タイヤ販売の統括、自動車タイヤの販売及びソリューションビジネスの開発・展開連結 100%
- ブリヂストン化工品ジャパン㈱工業用ゴム製品並びに建材の販売及び施工連結 100%
- Bridgestone Americas Tire Operations, LLC自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone Americas, Inc.米州事業の統括連結 100%
- Bridgestone Argentina S.A.I.C.自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone Asia Pacific Pte. Ltd.アジア・大洋州・インド・中国タイヤ事業の統括及び自動車タイヤの販売連結 100%
- Bridgestone Australia Ltd.自動車タイヤの販売連結 100%
- Bridgestone Canada Inc.自動車タイヤの製造及び販売並びに自動車部品の販売連結 100%
- Bridgestone Europe NV/SA欧州・中近東・アフリカ事業の統括及び自動車タイヤの販売連結 100%
- Bridgestone Hispania Manufacturing, S.L.U.自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone India Private Ltd.自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone Middle East & Africa FZE自動車タイヤの販売連結 100%
- Bridgestone Mining Solutions Australia Pty. Ltd.建設・鉱山車両用タイヤの販売及び関連サービス連結 100%
- Bridgestone Poznan Sp. z o.o.自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone Retail Operations, LLC自動車タイヤの販売、自動車整備・補修及び用品の販売連結 100%
- Bridgestone Singapore Pte. Ltd.天然ゴムの売買連結 100%
- Bridgestone Specialty Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.建設・鉱山車両用タイヤ、航空機用タイヤの製造及び販売連結 100%
- Bridgestone Stargard Sp. z o.o.自動車タイヤの製造及び販売連結 100%
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当3,628億円
- その他販管費3,056億円
- 減価償却費1,278億円
- 広告宣伝費895億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは8.9%（業種中央値 7.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①当事業年度に係る取締役及び執行役の報酬等の額ａ．役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の額及び対象となる役員の員数役員区分報酬等の種類別の額(百万円)役員の員数(人)固定報酬業績連動報酬合計年次賞与株式報酬(PSU)株式報酬(RSU等)取締役(社内)126－－－1265取締役(社外)211－－－21110執行役3192472682331,0677合計6552472682331,40422(注)１執行役が取締役を兼務する場合の手当(取締役兼務加算報酬)は、取締役としての報酬等の合計に含めております。２上記の固定報酬の額(基本報酬、取締役兼務加算報酬、議長加算報酬及び委員長加算報酬の合計額)は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2022/03/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構13億円
グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発廃プラ・廃ゴムからの化学品製造技術の開発使用済タイヤ（廃ゴム）からの化学品製造技術の開発
- 2020/11/11国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構8,280万円
ムーンショット型研究開発事業／地球環境再生に向けた持続可能な資源循環を実現／非可食性バイオマスを原料とした海洋分解可能なマルチロック型バイオポリマーの研究開発
- 2018/09/21国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構475万円
植物等の生物を用いた高機能品生産技術の開発スマートセル関連技術の社会実装推進に向けて解決すべき新規課題の検討植物原料由来イソプレン及び高機能イソプレン誘導体製造技術の社会実装に向けた課題抽出
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
5108 ブリヂストン を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。