株式コード

stocks/5105

TOYO TIRE

プライムゴム製品[ 12月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
12.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
69.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.84倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業(タイヤの製造販売)及び自動車部品事業(自動車用部品の製造販売)を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容とその事業に係わる当社グループの位置付けは次のとおりであります。なお、これらの区分内容とセグメント情報における事業区分とは同一であります。 事業区分主な関係会社<タイヤ事業>タイヤ事業においては、各種タイヤ(乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用)、その他関連製品を製造及び販売しております。…

セグメント別売上構成

  • タイヤ事業92.1%5,477億円
  • 自動車部品事業7.9%472億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 ① 会社の経営の基本方針 当社グループは2017年1月1日付で「社是」「私たちの使命」「私たちのありたい姿」「私たちの持つべき価値観」を新たに理念体系として整備し、全役員・全従業員がこれらの理念を実践、体現することを基本的な経営姿勢としております。 当社グループは、理念に掲げた使命を果たし、ありたい姿を実現していくために、経営基盤の強化、よき企業風土の醸成、また、…

大株主FY2025 有報

  • 1三菱商事株式会社20.01%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)12.12%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.40%
  • 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3.58%
  • 5JPモルガン証券株式会社2.37%
  • 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.02%
  • 7THE NOMURA TRUST AND BANKING CO., LTD. AS THE TRUSTEE OF REPURCHASE AGREEMENT MOTHER FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.77%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510311(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.68%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.65%
  • 10日本証券金融株式会社1.39%

最新の決算(短信)

2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

今期実績

売上収益
1,310億円
前年比 -3.4%
純利益
155億円
前年比 +14.6%
EPS
100.5円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)のみ保有しております。専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、業務提携、取引の維持・強化等事業活動上の必要性を含め、合理性があると認める場合に限り、政策的な目的により株式を保有しております。また、毎年、取締役会で個別の政策保有について、その合理性を確認し、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役244百万円
  • 社内取締役53.49億円
  • 社外役員 (一括)874百万円

役員一覧

  • 清 水 隆 史代表取締役社長&CEO40,515
  • 守 屋   学取締役執行役員技術統括部門管掌13,907
  • 蓮 見 清 仁取締役執行役員事業統括部門管掌8,711
  • 髙 階   智監査役(常勤)7,700
  • 山 田 保 裕取締役会長6,410
  • 河 野 光 伸監査役(常勤)5,259
  • 北 尾 保 博監査役(注)20
  • 森 田   研取締役(注)10
  • 武 田   厚取締役(注)10
  • 福 田 健 次監査役(注)20
  • 米 田 道 生取締役(注)10
  • 荒 木 由季子取締役(注)10
  • 髙 橋   司監査役(注)20

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20113,206億円67億円52.78円5円8.3%
20122,911億円132億円104.06円7円14.1%
20133,702億円116億円91.3円12円9.6%
20143,938億円312億円245.97円45円19.6%
20154,078億円17億円13.19円45円1%
20163,816億円-123億円-96.54円45円-7.8%
20174,050億円155億円121.87円45円10.3%
20183,932億円106億円83.11円45円6.8%
20193,775億円245億円161.41円45円13%
20203,438億円117億円75.89円45円5.3%
20213,936億円414億円268.62円76円16.5%
20224,972億円480億円311.51円80円16%
20235,528億円723億円469.42円100円20.2%
20245,654億円748億円485.86円120円17.2%
20255,949億円636億円413.1円130円12.8%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 外国法人等35.9%
  • 金融機関23.2%
  • その他法人22.8%
  • 個人・その他11.3%
  • 証券会社6.9%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

仙台工場・宮城県 / 桑名工場・三重県 / 本社、タイヤ技術センター他・兵庫県 / 基盤技術センター・兵庫県 / 福島ゴム㈱・福島県 / ㈱トーヨータイヤジャパン・兵庫県 / Toyo Tire Serbia d.o.o.

費用内訳FY2025 有報

  • 荷造運送費402億円
  • 給料手当304億円
  • 荷造運送費166億円
  • 退職給付費用5.5億円
  • 役員報酬・賞与2.4億円
  • 貸倒引当金繰入額9百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは12.8%(業種中央値 7.3%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項a.取締役及び監査役の報酬についての株主総会の決議に関する事項取締役の報酬額は、2025年3月26日開催の第109回定時株主総会(以下「第109回定時株主総会」という。)において、年額900百万円以内(うち社外取締役分は年額100百万円以内。使用人兼務取締役の使用人分給与を含まない。同定時株主総会終結時の取締役の員数は8名。)と決議しております。また、2020年3月27日開催の第104回定時株主総会において、当社の取締役(社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。)に当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許5,191

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。