主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 10.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 51.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.94倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び関係会社)は、当社及び子会社158社、関連会社35社で構成され、当社グループが営んでいる主な事業の内容と事業を構成している各関係会社の当該事業における位置づけは次のとおりであります。なお、以下の3事業は「第5 経理の状況 1(1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメント情報におけるセグメントの区分と同一であります。 事業主要製品区分国内海外タイヤ乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、…
セグメント別売上構成
- タイヤ90.8%1兆1,213億円
- MB8.6%1,056億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 経営の基本方針当社グループでは、以下を経営方針とし、基本理念である「心と技術をこめたモノづくりにより幸せと豊かさに貢献します」の実現を目指しております。・技術の先端に挑戦し、新しい価値を創り出す ・独自の領域を切り拓き、事業の広がりを追求する ・人を大切にし、人を磨き、人が活躍する場をつくる ・社会に対する公正さと、環境との調和を大切にする (2) 目標とする経営指標 当社グループでは、2026年度までの中期経営計画において以下の財務目標の達成に向けて取り組んで参ります。…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)19.01%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)15.86%
- 3朝日生命保険相互会社6.91%
- 4株式会社みずほ銀行3.80%
- 5野村信託銀行株式会社(投信口)1.71%
- 6SMBC日興証券株式会社1.60%
- 7株式会社横浜銀行1.58%
- 8JPモルガン証券株式会社1.40%
- 9横浜ゴム取引先持株会1.40%
- 10第一生命保険株式会社1.22%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 3,038億円
- 前年比 +10.4%
- 純利益
- 147億円
- 前年比 +72.6%
- EPS
- 93.62円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、純投資目的以外の目的である投資株式 (政策保有株式) のみ保有しています。専ら株式の価値の変動または、株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする純投資目的である投資株式は、保有していません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 1) 政策保有に関する方針 当社は、企業の拡大・持続的発展のためには、様々な企業との協力関係が不可欠であると考え、当社の企業価値を向上させるための中長期的な視点に立ち、重要な協力関係にある企業との戦略上の結びつきや、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名46百万円
- 社内取締役6名5.37億円
- 社外役員 (一括)8名81百万円
役員一覧
- 山 石 昌 孝代表取締役会長兼CEO(経営全般/地域事業/企画・管理/MB/経営企画本部長)187,000株
- 松 尾 剛 太取締役監査等委員(常勤)43,000株
- 清 宮 眞 二代表取締役社長兼COO(技術/生産/品質保証/IT/TBR事業/プロギア/タイヤ生産本部長)40,000株
- Nitin Mantri取締役兼Co-COO(OHT事業/インド事業)19,000株
- 宮 本 知 昭取締役タイヤ国内リプレイス営業本部長兼 経営管理本部担当兼 CSR本部担当兼 平塚製造所長15,000株
- 結 城 正 博取締役経理部・IR室担当兼 タイヤ企画本部長12,000株
- 古 河 潤 一取締役1,000株
- 佐々木 伸 彦取締役0株
- 高 田 寿 子取締役0株
- 木 村 博 紀取締役監査等委員
- 河 野 宏 和取締役監査等委員
- 清 水 恵取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 4,651億円 | 116億円 | 34.68円 | 7円 | 7.1% |
| 2012 | 5,597億円 | 326億円 | 97.87円 | 20円 | 17.8% |
| 2013 | 6,016億円 | 350億円 | 108.32円 | 22円 | 14.7% |
| 2014 | 6,252億円 | 405億円 | 250.67円 | 26円 | 13.6% |
| 2015 | 6,299億円 | 363億円 | 226.07円 | 39円 | 11% |
| 2016 | 5,740億円 | 94億円 | 58.39円 | 52円 | 2.8% |
| 2017 | 6,463億円 | 400億円 | 249.32円 | 62円 | 11.1% |
| 2018 | 6,502億円 | 356億円 | 222.12円 | 62円 | 9.5% |
| 2019 | 6,505億円 | 420億円 | 261.61円 | 64円 | 10.6% |
| 2020 | 5,511億円 | 263億円 | 164.09円 | 64円 | 6.3% |
| 2021 | 6,708億円 | 655億円 | 408.47円 | 65円 | 13.9% |
| 2022 | 8,605億円 | 459億円 | 286.38円 | 66円 | 8.1% |
| 2023 | 9,853億円 | 672億円 | 419.32円 | 84円 | 9.9% |
| 2024 | 1兆947億円 | 749億円 | 467.81円 | 98円 | 9.2% |
| 2025 | 1兆2,350億円 | 1,054億円 | 668.55円 | 134円 | 11% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 金融機関57.8%
- 外国法人等20.9%
- 個人・その他12.3%
- 証券会社4.8%
- その他法人4.1%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・平塚製造所・神奈川県 / 三重工場・三重県 / 三島工場・静岡県 / 新城工場・愛知県 / 茨城工場・茨城県 / 尾道工場・広島県 / 長野工場 / ㈱ヨコハマタイヤジャパン本社・東京都 / 日本ジャイアントタイヤ㈱ 本社・工場・兵庫県 / TirePhilippines,Inc.本社・工場 / Co.,Ltd.本社・工場 / 税等を含んでおりません。 2 「本社・平塚製造所・神奈川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当944億円
- その他販管費812億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは11%(業種中央値 7.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項 1)取締役報酬①基本方針及び算定方法当社は取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の額の決定に関する方針を定めており、その内容は、透明性と公平性を確保すべく、諮問機関である役員人事・報酬委員会を設置し、その審議のうえ取締役会にて決定するというものであります。取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、内容が当該方針と整合していることを確認し、当該方針に沿うものであると判断しております。なお、当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬限度額は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2022/03/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構3.2億円
グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発廃プラ・廃ゴムからの化学品製造技術の開発炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発
- 2020/07/29国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構787万円
NEDO先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム高効率エタノール直接合成触媒プロセスの開発
認定・届出
- 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
5101 横浜ゴム を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。