主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 50.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 25% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 1.25倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社22社(うち連結子会社13社)により構成され、家庭用品事業と総合環境衛生事業を展開しております。また、当社のその他の関係会社として、持株会社である大塚ホールディングス㈱があり、同企業グループは医療関連、ニュートラシューティカルズ関連(注)、消費者関連及びその他(倉庫・運送業、液晶・分光事業及び化学薬品等)の事業活動を展開しております。当社グループの事業の内容と、当社と主な関係会社との事業上の位置付けは、次のとおりであります。なお、これらは報告セグメントと同一の区分であります。(注) ニュートラシューティカルズとは、栄養「nutrition」＋薬「pharmaceuticals」の造語であり、…
セグメント別売上構成
- 家庭用品事業81.1%1,453億円
- 総合環境衛生事業18.9%339億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日(2026年３月24日)現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、経営理念「生命と暮らしに寄り添い、地球との共生を実現する。」を掲げ、人々の健康と快適な生活の実現に真摯に向き合い、高品質な商品を提供し続けることで、社会と共に着実な成長を遂げております。また、経営理念の実現に向け、以下の行動様式(アースポリシー)及び価値観(アースバリュー)を定めております。…
大株主FY2025 有報
- 1大塚製薬株式会社10.06%
- 2株式会社大塚製薬工場8.91%
- 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）8.69%
- 4アース製薬社員持株会4.86%
- 5大鵬薬品工業株式会社2.74%
- 6株式会社日本カストディ銀行（信託口）2.06%
- 7大塚化学株式会社1.83%
- 8株式会社中国銀行1.55%
- 9大塚エステート株式会社1.09%
- 10JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人みずほ銀行決済営業部）0.97%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 479億円
- 前年比 +7%
- 純利益
- 45億円
- 前年比 -4.7%
- EPS
- 204.02円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動及び配当による利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との安定的・中長期的な取引関係維持・強化等を目的に、中長期的な企業価値の向上の観点から、政策投資として対象企業の株式を保有しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名18百万円
- 社内取締役5名8.02億円
- 社外役員 (一括)7名61百万円
役員一覧
- 大塚 達也取締役会長157,400株
- 川端 克宜代表取締役社長 CEO(兼)グループ各社取締役会長93,400株
- 降矢 良幸取締役 副社長執行役員53,300株
- 唐瀧 久明取締役 最上執行役員 管理部門担当37,300株
- 社方 雄取締役 最上執行役員営業本部本部長16,400株
- 村山 泰彦常勤監査役6,700株
- 三上 直子取締役700株
- 生川 友佳子監査役700株
- ジャーマン・ルース マリー取締役200株
- 岡 俊子取締役100株
- ハロルド・ジョージ・メイ取締役
- 林 達郎監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 1,110億円 | 33億円 | 164.67円 | 95円 | 8.2% |
| 2012 | 1,255億円 | 17億円 | 85.22円 | 95円 | 4.2% |
| 2013 | 1,357億円 | 30億円 | 147.86円 | 105円 | 7% |
| 2014 | 1,459億円 | 17億円 | 84.47円 | 110円 | 3.9% |
| 2015 | 1,597億円 | 12億円 | 57.69円 | 110円 | 2.7% |
| 2016 | 1,685億円 | 34億円 | 166.6円 | 115円 | 7.7% |
| 2017 | 1,797億円 | 22億円 | 109.2円 | 115円 | 5% |
| 2018 | 1,811億円 | -1.4億円 | -7.06円 | 115円 | -0.3% |
| 2019 | 1,895億円 | 13億円 | 61.8円 | 100円 | 3.1% |
| 2020 | 1,960億円 | 35億円 | 170.65円 | 115円 | 7.4% |
| 2021 | 2,038億円 | 71億円 | 323.76円 | 118円 | 12.4% |
| 2022 | 1,523億円 | 53億円 | 240.47円 | 118円 | 8.6% |
| 2023 | 1,583億円 | 41億円 | 185.57円 | 118円 | 6.3% |
| 2024 | 1,693億円 | 35億円 | 158.26円 | 120円 | 5.1% |
| 2025 | 1,792億円 | 52億円 | 240円 | 125円 | 7.3% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他43.8%
- その他法人28.3%
- 金融機関13.2%
- 外国法人等11.8%
- 証券会社2.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 白元アース㈱家庭用品連結 100%
- アース・ペット㈱家庭用品連結 100%
- ペットフード工房㈱家庭用品連結 100%
- ㈱バスクリン家庭用品連結 100%
- EARTH HOME PRODUCTS (MALAYSIA) SDN.BHD.家庭用品連結 100%
- Earth Corporation Vietnam家庭用品連結 100%
- Earth(Thailand)Co.,Ltd.家庭用品連結 100%
- 天津阿斯化学有限公司家庭用品連結 100%
- 安斯(上海)投資有限公司家庭用品連結 100%
- 安速日用化学(蘇州)有限公司家庭用品連結 100%
- EARTH HOMECARE PRODUCTS (PHILIPPINES),INC.家庭用品連結 66.7%
- アース環境サービス㈱総合環境衛生連結 66.4%
- ㈱プロトリーフ家庭用品連結 50.2%
- 大塚ホールディングス㈱持株会社持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 北日本支店他８拠点・宮城県 / 坂越工場・兵庫県 / 赤穂工場・兵庫県 / ㈱バスクリン本社及び静岡工場他・東京都 / 白元アース㈱本社及び埼玉工場他・東京都 / アース・ペット㈱本社及び徳島工場他・東京都 / アース環境サービス㈱本社及び彩都総合研究所他・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当212億円
- その他販管費160億円
- 広告宣伝費99億円
- 研究開発費36億円
- 減価償却費20億円
- 地代家賃17億円
- その他販管費17億円
- 販売促進費13億円
- 賞与・引当金3.5億円
- 減価償却費1.8億円
- 貸倒引当金繰入額55百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは6.7%（業種中央値 6.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役報酬体系は「基本報酬」、「短期インセンティブ（業績連動賞与）」、「長期インセンティブ（譲渡制限付株式報酬）」で構成されております。当社の役員報酬等の総額は、2021年３月26日開催の第97期定時株主総会で取締役の報酬年額10億円（当該株主総会終結時の員数は９名であります。）及び2005年３月30日開催の第81期定時株主総会で監査役の報酬年額４千万円（当該株主総会終結時の員数は４名であります。）の範囲内と承認されております。また、2023年３月24日開催の第99期定時株主総会において、…
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