主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 80.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月16日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 1.16倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月11日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(東洋ドライルーブ株式会社)・子会社6社及び関連会社2社により構成されており、ドライルーブ製品の開発・製造・販売及びドライルーブ製品の自動車機器、電気・電子機器の駆動伝達部等へのコーティング加工並びにドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。国内においては、当社がドライルーブ製品の開発・製造・販売、ドライルーブ製品のコーティング加工、ドライルーブ製品のコーティング加工法の技術指導を行い、長野ドライルーブ株式会社、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループの製品:ドライルーブ(=摩擦摩耗抑止潤滑被膜)は、摩擦摩耗により発生するエネルギーのロスを減少させ、摩擦摩耗による性能の低下を防止します。また、ドライルーブ(=電気制御被膜)は、絶縁膜・導通膜などの機能を持ち、電気から発生するエネルギーを制御します。更にドライルーブ(=熱制御被膜)は、発熱被膜・放熱被膜・断熱被膜などを新たに開発しており、熱から発生するエネルギーを制御します。その他にも撥水撥油被膜、耐薬防錆被膜、光学用途被膜など8分類の製品ラインナップを揃え、…
大株主FY2025 有報
- 1飯野 光彦23.10%
- 2飯野 光俊8.40%
- 3飯野 玲子8.00%
- 4株式会社スター・ライツ・クリエイト7.80%
- 5飯野 佐保里5.30%
- 6株式会社TNNアドバイザーズ4.40%
- 7株式会社ウベモク3.80%
- 8川村 美也子2.50%
- 9中野 香2.40%
- 10宮下 英尚2.10%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 40億円
- 前年比 +4%
- 純利益
- 4.6億円
- 前年比 -11.7%
- EPS
- 116.03円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との良好な取引関係の維持発展などの政策的な目的により株式を保有することとしております。保有する政策保有株式については、毎年、取締役会において、個別銘柄ごとに、定量的(営業取引の状況、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名17百万円
- 社内取締役6名1.25億円
- 社外役員 (一括)2名4百万円
役員一覧
- 飯野 光彦代表取締役社長306,290株
- 飯野 光俊専務取締役111,800株
- 柳 任取締役(監査等委員)18,630株
- 武藤 和彦取締役群馬事業部長6,400株
- 梶田 哲二常務取締役4,700株
- 小林 昭仁取締役1,800株
- 山口 秀巳社外取締役(監査等委員)1,800株
- 鈴木 茂生取締役管理部長1,100株
- 池本 優子社外取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 42億円 | 2.4億円 | 180.56円 | 30円 | 5.1% |
| 2013 | 47億円 | 3.2億円 | 241.42円 | 30円 | 6.4% |
| 2014 | 51億円 | 3億円 | 227.81円 | 30円 | 5.5% |
| 2015 | 48億円 | 3.3億円 | 251.67円 | 32円 | 5.7% |
| 2016 | 46億円 | 55百万円 | 41.36円 | 32円 | 0.9% |
| 2017 | 49億円 | 3.6億円 | 273.11円 | 34円 | 5.9% |
| 2018 | 55億円 | 5.8億円 | 441.02円 | 38円 | 8.9% |
| 2019 | 55億円 | 5.1億円 | 381.73円 | 39円 | 7.2% |
| 2020 | 56億円 | 2.6億円 | 197.82円 | 40円 | 3.6% |
| 2021 | 64億円 | 4.5億円 | 342.13円 | 41円 | 6% |
| 2022 | 37億円 | 5.8億円 | 435.02円 | 45円 | 7.1% |
| 2023 | 39億円 | 3.3億円 | 251.2円 | 47円 | 3.8% |
| 2024 | 47億円 | 6.2億円 | 466.23円 | 57円 | 6.7% |
| 2025 | 52億円 | 7億円 | 530.93円 | 96円 | 7% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他77.4%
- その他法人18.5%
- 外国法人等2.1%
- 証券会社1.9%
- 金融機関0.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 大分ドライルーブ株式会社ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工連結 100%
- 株式会社真永ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工連結 100%
- DRILUBE VIETNAM CO.,LTD.ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工連結 100%
- 広州徳来路博科技有限公司ドライルーブ製品のコーティング加工連結 100%
- DRILUBE(THAILAND)CO.,LTD.ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工連結 99.9%
- 長野ドライルーブ株式会社ドライルーブ製品のコーティング加工・表面処理加工連結 90.9%
- 昆山三民塗頼表面処理技術有限公司ドライルーブ製品のコーティング加工・金属熱処理持分 50%
- 中山市三民金属処理有限公司ドライルーブ製品のコーティング加工・金属熱処理持分 26.2%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本 社・東京都 / 技術開発センター・神奈川県 / 群馬事業部・群馬県 / であります。2.愛知事業部には、工場用地・岐阜県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当2.4億円
- 役員報酬・賞与1.6億円
- 研究開発費1.2億円
- 業務委託・手数料78百万円
- 賞与・引当金68百万円
- 退職給付費用10百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは7%(業種中央値 6.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に関する事項当社は、2021年2月12日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。1.基本方針当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。具体的には、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 事業継続力強化計画認定中小企業庁
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