主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 87.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.7倍
- 水準トレンド
- 0.96倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社13社及び関連会社１社により構成されており、薬品事業及び装置事業を行っております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであり、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。区 分主要な製品、…
セグメント別売上構成
- 薬品事業85.2%242億円
- 装置事業14.8%42億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社グループは、企業理念「表面処理技術から未来を創造する」のもと、創業以来、装飾・防錆めっき技術から発展した様々な表面処理技術の提供で、自動車、エレクトロニクスなどの産業の成長を支えてまいりました。これからも、長年培った知見と研究・開発力で、新たな表面処理技術を追究し、ものづくりを支え、世界中の人々の豊かな生活に貢献してまいります。 (2) 経営戦略及び経営環境の対処すべき課題当社グループの主要分野である電子分野では、半導体関連市場における、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.61%
- 2STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）4.09%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口)3.80%
- 4日本パーカライジング株式会社3.64%
- 5荏原実業株式会社3.21%
- 6株式会社S・D・PA3.21%
- 7日本化学産業株式会社2.98%
- 8神谷理研株式会社2.56%
- 9栄電子工業株式会社2.56%
- 10TPR株式会社2.54%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 297億円
- 前年比 +4.6%
- 純利益
- 91億円
- 前年比 +21%
- EPS
- 365.74円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 334億円
- 前年比 +12.6%
- 営業利益
- 123億円
- 前年比 +1.2%
- 純利益
- 88億円
- 前年比 -3%
- EPS / 配当
- 357.44円
- 配当 180円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合は「純投資目的」として当該株式を保有いたします。それ以外の理由で投資株式を保有する場合は当該株式を「純投資以外の目的である投資株式」として保有いたします。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社グループは、事業戦略上、協力関係が必要であるか総合的に勘案したうえで、中長期的な企業価値を向上させることを目的として、取引先等の上場株式を保有する場合があります。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名19百万円
- 社内取締役6名2.23億円
- 社外役員 (一括)8名30百万円
役員一覧
- 木村 昌志取締役会長(代表取締役)最高経営責任者(CEO)24,399株
- 新 隆徳常務取締役常務執行役員熊本事業所長22,636株
- 井上 洋二取締役常務執行役員経営戦略室長21,862株
- 大森 晃久取締役社長(代表取締役)最高執行責任者(COO)17,103株
- 荒明 文彦取締役常務執行役員生産本部長9,509株
- 池側 浩文常務取締役常務執行役員管理本部長7,182株
- 松浦 光芳監査役200株
- 二瓶 晴郷取締役
- 山本 眞弓取締役
- 市川 充監査役
- 板垣 昌幸取締役
- 河藤 小百合監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 123億円 | 7.4億円 | 208.98円 | 60円 | 12.2% |
| 2013 | 146億円 | 11億円 | 306.43円 | 80円 | 15.5% |
| 2014 | 165億円 | 18億円 | 62.51円 | 110円 | 20% |
| 2015 | 198億円 | 32億円 | 113.57円 | 90円 | 27.2% |
| 2016 | 198億円 | 34億円 | 483.51円 | 120円 | 23.4% |
| 2017 | 208億円 | 41億円 | 295.1円 | 130円 | 24.3% |
| 2018 | 231億円 | 49億円 | 176.31円 | 85円 | 23.7% |
| 2019 | 249億円 | 50億円 | 178.55円 | 45円 | 20.9% |
| 2020 | 223億円 | 44億円 | 163.97円 | 48.5円 | 17.7% |
| 2021 | 212億円 | 47億円 | 178.33円 | 50円 | 17.8% |
| 2022 | 243億円 | 64億円 | 243.82円 | 57円 | 20.9% |
| 2023 | 271億円 | 60億円 | 232.62円 | 66円 | 16.9% |
| 2024 | 249億円 | 55億円 | 216.95円 | 70円 | 13.8% |
| 2025 | 284億円 | 75億円 | 297.71円 | 76円 | 16.7% |
| 2026 | 297億円 | 91億円 | 365.74円 | 95円 | 17.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人34.0%
- 外国法人等25.3%
- 個人・その他20.8%
- 金融機関18.6%
- 証券会社1.4%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- JCU AMERICA, S.A. DE C.V.薬品事業装置事業連結 100%
- JCU CHEMICALS INDIA PVT. LTD.薬品事業装置事業連結 100%
- JCU INTERNATIONAL, INC.薬品事業装置事業連結 100%
- JCU KOREA CORPORATION薬品事業装置事業連結 100%
- JCU MALAYSIA SDN. BHD薬品事業装置事業連結 100%
- JCU VIETNAM CORPORATION薬品事業装置事業連結 100%
- JCU(THAILAND) CO., LTD.薬品事業装置事業連結 100%
- JCU(上海)貿易有限公司薬品事業装置事業連結 100%
- JCU(深圳)貿易有限公司薬品事業装置事業連結 100%
- JCU表面技術(湖北)有限公司薬品事業装置事業連結 100%
- PT. JCU INDONESIA薬品事業装置事業連結 100%
- 台湾JCU股份有限公司薬品事業装置事業連結 100%
- YUKEN SURFACE TECHNOLOGY,S.A. DE C.V.樹脂めっき加工製品の製造販売持分 26%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
総合研究所・神奈川県 / 生産本部・新潟県 / 大阪支店・大阪府 / 名古屋支店・愛知県 / 熊本事業所・熊本県 / 本社・東京都
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費42億円
- 給料手当26億円
- 研究開発費12億円
- 賞与・引当金7.6億円
- 減価償却費7.4億円
- 退職給付費用1.8億円
- 貸倒引当金繰入額11百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは17.7%（業種中央値 6.5%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①取締役及び監査役の報酬等の額・取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬（基本報酬）、業績連動報酬等及び株式報酬により構成し、個人別の報酬額については取締役会決議に基づき代表取締役会長がその具体的内容について委任を受け、その委任事項を適切に行使するにあたり、指名報酬諮問委員会に原案を諮問し答申を得るものとし、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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