主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 83.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.6倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】(1) 当社グループの事業内容について当社グループは、当社および連結子会社6社で構成されております。連結子会社は、台湾・中国・欧州(ベルギー)・タイ・インドにあり、世界の電子基板・電子部品市場を包括できる体制をとっております。当社グループの事業内容は、電子基板・電子部品用薬品の製造販売および電子基板用機械、電子基板用資材の販売であります。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。連結の範囲から除外いたしました MEC(HONG KONG)LTD.は清算中であることから、従来「香港(香港、珠海)」としていた報告セグメントの名称を「珠海(中国)」に、…
セグメント別売上構成
- 日本37.4%78億円
- SUZHOUCHINA18.9%40億円
- 台湾18.6%39億円
- 欧州6.7%14億円
- タイ5.3%11億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 経営の基本方針当社グループは、企業価値の源泉である社是「仕事を楽しむ」を掲げ、経営理念「わたしたちは『独創の技術』『信頼の品質』『万全のサービス』を信条に、自由に着想し、グローバルな事業活動を通して界面価値創造を実現することで豊かで潤いのある社会と環境づくりに貢献します。」を基本方針として事業を展開しております。 それぞれの人生で大切な時間をかける仕事を、精一杯楽しみ、どのような仕事も自分たちのこととして真剣に取り組み、その成果が人々の豊かな暮らしに役立つ。私たちは、…
中期経営計画・IR資料(メック公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.77%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)9.56%
- 3株式会社マエダホールディングス6.52%
- 4前田和夫3.95%
- 5GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL (常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)3.77%
- 6メック取引先持株会3.05%
- 7前田耕作3.01%
- 8野村信託銀行株式会社(投信口)2.48%
- 9BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS (常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.41%
- 10ゴールドマン・サックス証券株式会社 BNYM (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.95%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 61億円
- 前年比 +38.5%
- 純利益
- 15億円
- 前年比 +220.8%
- EPS
- 83.69円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動または株式に係る配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式に区分し、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社が保有する上場株式は、純投資目的以外の保有目的であり、当該会社との取引関係を維持発展させることを目的としております。なお、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社外取締役4名1.79億円
- 社外役員 (一括)5名40百万円
役員一覧
- 前 田 和 夫代表取締役社長726,900株
- 住 友 貞 光取締役常務執行役員20,800株
- 谷 口 哲 也取締役常務執行役員3,150株
- 髙 尾 光 俊取締役(監査等委員)3,000株
- 橋 本 薫取締役(監査等委員)600株
- 宮 下 英 二取締役(監査等委員)500株
- ルシンダ ローマン 太田取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 63億円 | 59百万円 | 2.94円 | 8円 | 0.7% |
| 2013 | 67億円 | 6.3億円 | 31.24円 | 10円 | 7.6% |
| 2014 | 91億円 | 13億円 | 66.98円 | 14円 | 12.1% |
| 2015 | 91億円 | 15億円 | 76.26円 | 18円 | 12.5% |
| 2016 | 93億円 | 16億円 | 76.26円 | 20円 | 13% |
| 2017 | 96億円 | 16億円 | 84.86円 | 22円 | 11.3% |
| 2018 | 113億円 | 18億円 | 92.85円 | 26円 | 12% |
| 2019 | 109億円 | 12億円 | 65.16円 | 26円 | 7.9% |
| 2020 | 120億円 | 16億円 | 84.09円 | 26円 | 9.5% |
| 2021 | 150億円 | 29億円 | 155.28円 | 35円 | 15.4% |
| 2022 | 163億円 | 31億円 | 161.22円 | 45円 | 13.8% |
| 2023 | 140億円 | 23億円 | 122.29円 | 45円 | 9.6% |
| 2024 | 182億円 | 23億円 | 122.38円 | 45円 | 8.9% |
| 2025 | 209億円 | 50億円 | 272.14円 | 96円 | 17.5% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他32.4%
- 外国法人等27.0%
- 金融機関23.3%
- 証券会社8.9%
- その他法人8.3%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- MEC CHINA SPECIALTY PRODUCTS(SUZHOU) CO.,LTD.電子基板・部品資材事業連結 100%
- MEC EUROPE NV.電子基板・部品資材事業連結 100%
- MEC FINE CHEMICAL(ZHUHAI) LTD.電子基板・部品資材事業連結 100%
- MEC SPECIALTY CHEMICAL(THAILAND) CO.,LTD.電子基板・部品資材事業連結 100%
- MEC TAIWAN COMPANY LTD.電子基板・部品資材事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・尼崎事業所・兵庫県 / 東初島事業所・兵庫県 / 東京営業所・東京都 / 長岡工場・新潟県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当20億円
- 研究開発費14億円
- 荷造運送費8.7億円
- 賞与・引当金2.7億円
- 退職給付費用89百万円
- 役員報酬・賞与56百万円
- 貸倒引当金繰入額2百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは17.5%(業種中央値 6.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、独立社外取締役が過半数で構成される指名報酬諮問委員会の答申を経て、2021年2月17日開催の取締役会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、指名報酬諮問委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。 a.基本方針当社の取締役の報酬は、以下の基本方針としております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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