主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -6.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 47.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 1.00倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社64社および関連会社3社で構成され、化粧品、化粧用具、美容食品および医薬品の販売を主な事業内容とし、更に各事業に関連する研究およびその他のサービス等の事業活動を展開しています。 当社グループ各社の事業に係る位置づけおよびセグメントとの関連は、以下のとおりです。なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記」の「6. 事業セグメント」をご参照ください。 事業区分主な事業の内容主要な会社日本事業化粧品事業(化粧品、化粧用具の販売等)ヘルスケア事業(美容食品、…
セグメント別売上構成
- China And Travel Retail Business35.3%3,422億円
- 日本事業30.4%2,953億円
- 欧州事業14.5%1,411億円
- 米州事業11.0%1,066億円
- アジアパシフィック事業7.6%733億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の記載内容のうち、歴史的事実でないものは、有価証券報告書提出日(2026年3月23日)現在における当社グループの将来に関する見通しおよび計画に基づいた将来予測です。これらの将来予測には、リスクや不確定な要素などの要因が含まれており、実際の成果や業績などは、記載の見通しとは異なる可能性があります。 ① 企業理念 THE SHISEIDO PHILOSOPHY当社は、1872年の創業当時から「『美と健康』を通じてお客さまのお役に立ち、社会へ貢献する」ことを目指してきました。そして、2019年には、100年先も輝きつづけ、世界中の多様な人たちから信頼される企業になるべく、…
中期経営計画・IR資料(資生堂公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注)117.10%
- 2GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)5.44%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注)15.13%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.41%
- 5NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.31%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.23%
- 7みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行1.75%
- 8THE BANK OF NEW YORK 134104(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.59%
- 9NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)1.49%
- 10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.48%
最新の決算(短信)
2026年12月期 第1四半期 決算短信
今期実績
- 売上収益
- 2,320億円
- 前年比 +1.6%
- 純利益
- 84億円
- 前年比 +127.1%
- EPS
- 20.95円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方 当社は、保有目的が「純投資目的である投資株式」と「純投資目的以外の目的である投資株式」の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式については「純投資目的である投資株式」に区分し、それ以外の株式については「純投資目的以外の目的である投資株式」に区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、株式の政策保有を以下の方針で行っており、必要最低限の保有水準としています。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 取締役11名1.88億円
- 執行役5名8.81億円
- 社外取締役8名1.32億円
役員一覧
- 藤原 憲太郎取締役9,300株
- 大石 佳能子社外取締役〈独立〉4,800株
- 吉田 猛取締役4,600株
- 得能 摩利子社外取締役〈独立〉3,500株
- 廣藤 綾子取締役2,200株
- 安野 裕美取締役2,000株
- 岩原 紳作社外取締役〈独立〉1,800株
- 後藤 靖子社外取締役〈独立〉1,700株
- 野々宮 律子社外取締役〈独立〉1,500株
- 畑中 好彦社外取締役〈独立〉1,400株
- 中嶋 康博社外取締役〈独立〉300株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2011 | 6,824億円 | 145億円 | 36.47円 | 50円 | 4.9% |
| 2012 | 6,777億円 | -147億円 | -36.9円 | 50円 | -5.1% |
| 2013 | 7,620億円 | 261億円 | 65.65円 | 20円 | 8.4% |
| 2014 | 7,777億円 | 337億円 | 84.44円 | 20円 | 9.4% |
| 2015 | 7,631億円 | 232億円 | 58.17円 | 20円 | 6% |
| 2016 | 8,503億円 | 321億円 | 80.41円 | 20円 | 8.2% |
| 2017 | 1兆51億円 | 227億円 | 56.95円 | 27.5円 | 5.6% |
| 2018 | 1兆948億円 | 614億円 | 153.74円 | 45円 | 14.1% |
| 2019 | 1兆1,315億円 | 736億円 | 184.18円 | 60円 | 15.6% |
| 2020 | 9,209億円 | -117億円 | -29.19円 | 40円 | -2.4% |
| 2021 | 1兆100億円 | 469億円 | 117.43円 | 50円 | 9.3% |
| 2022 | 1兆674億円 | 342億円 | 85.6円 | 100円 | 6% |
| 2023 | 9,730億円 | 217億円 | 54.43円 | 60円 | 3.6% |
| 2024 | 9,906億円 | -108億円 | -27.06円 | 40円 | -1.7% |
| 2025 | 9,700億円 | -407億円 | -101.83円 | 40円 | -6.6% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 外国法人等46.9%
- 金融機関29.0%
- 個人・その他17.9%
- その他法人3.9%
- 証券会社2.2%
- 外国個人0.1%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 掛川工場・静岡県 / 大阪工場・大阪府 / 那須工場・栃木県 / 大阪茨木工場・大阪府 / 福岡久留米工場・福岡県 / 支社・事業部・東京都 / ㈱資生堂パーラー銀座本店・東京都 / 匿名組合セラン汐留オフィス・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当1,685億円
- 研究開発費256億円
- 退職給付費用69億円
- 減価償却費69億円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは-6.6%(業種中央値 6.3%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】役員報酬の内容(イ) 提出会社の役員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別総額および対象となる役員の員数役員区分および対象となる役員の員数(名)連結報酬等の種類別の総額(百万円)合計(①+②)(百万円)基本報酬等賞与現金報酬計①長期インセンティブ(株式報酬)②取締役(11名、2025年3月退任の2名を含む)223-223△34188 うち社外取締役(8名)132-132-132執行役(5名)318221539341881合計5412217623071,070 (注) 1 当社は、執行役を兼務する取締役に対しては、取締役としての報酬を支給していません。そのため、執行役を兼務する取締役2名の報酬等は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- DX認定制度経済産業省
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