株式コード

stocks/4816

東映アニメーション

スタンダード情報・通信業[ 優待: 実施中 ]1.7倍 3日連続

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
14.7%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
84.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.7倍
水準トレンド
0.87倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、連結子会社7社及び関連会社3社で構成され、主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等の企画・製作及び放映権等の販売を行う映像製作・販売事業、製作した作品の商品化権等に基づき当社作品のキャラクターの使用をライセンス許諾しロイヤリティを得る版権事業、キャラクター商品等を販売する商品販売事業を主な事業として取り組んでおります。 当社は、2025年3月31日現在でテレビアニメ作品244タイトル、劇場アニメ作品275タイトル、その他にTVSP等を合わせまして、総コンテンツ数にして約14,000本を保有しております。当社テレビアニメ作品の代表作としては以下のものがあります。…

セグメント別売上構成

  • 版権事業49.9%503億円
  • 映像製作・販売事業37.0%373億円
  • 商品販売事業9.1%92億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針・世界の子どもたちに「夢」と「希望」を提供する“創発企業”となる。 当社はこの経営理念の下、1956年の創業以来半世紀以上の長きにわたり、日本アニメーション界のパイオニアとして、テレビアニメ作品244タイトル、劇場アニメ作品275タイトル、総コンテンツ数約14,000本に及ぶ日本最大・世界有数の規模のアニメーション作品を製作して参りました。 これらの多彩なライブラリー作品群、そして今後創作する新作品/新作話からなる魅力的かつインパクトのある「IP(=intellectual property)」を事業戦略の軸とし、…

大株主FY2026 有報

  • 1東映株式会社34.17%
  • 2株式会社テレビ朝日20.00%
  • 3株式会社フジ・メディア・ホールディングス8.31%
  • 4JP MORGAN CHASE BANK 380815(常任代理人 株式会社みずほ銀行)4.90%
  • 5東映ビデオ株式会社3.31%
  • 6株式会社バンダイナムコホールディングス2.76%
  • 7東映ラボ・テック株式会社2.54%
  • 8みずほ信託銀行株式会社退職給付信託フジテレビジョン口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行1.94%
  • 9みずほ信託銀行株式会社退職給付信託ソニーグループ口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行1.89%
  • 10株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.78%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
937億円
前年比 -7.1%
純利益
251億円
前年比 +6.1%
EPS
122.67円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、中長期的な観点から、発行企業との取引関係の維持・強化や業務提携等を通して、当社の企業価値の向上に資すると判断した株式について保有しております。また、保有の適否については、継続的に保有先企業の財政状態、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役218百万円
  • 社内取締役103.32億円
  • 社外役員 (一括)520百万円

役員一覧

  • 高木 勝裕代表取締役社長63,000
  • 森下 孝三代表取締役会長60,000
  • 辻 秀典常務取締役経営管理本部長兼コンプライアンス担当6,000
  • 山田 喜一郎常務取締役製作本部長兼営業企画本部副本部長4,000
  • 篠原 智士常務取締役営業企画本部長3,000
  • 布施 稔取締役経営管理本部副本部長兼業務効率改善担当2,000
  • 鈴木 篤志取締役営業企画本部副本部長兼企画特命担当2,000
  • 伊東 浩治取締役経営管理本部副本部長兼財務戦略担当1,000
  • 中山 正久常勤監査役
  • 今村 健志監査役
  • 吉村 文雄取締役
  • 和田 耕一監査役
  • 多田 憲之取締役
  • 小林 直治監査役
  • 清水 賢治取締役
  • 角南 源五取締役
  • 重村 一取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012330億円32億円227.13円60円9.9%
2013336億円33億円238.36円60円9.5%
2014310億円23億円57.02円45円6.2%
2015303億円24億円59.56円45円6.1%
2016336億円51億円377.21円95円11.9%
2017407億円72億円528.05円130円14.9%
2018460億円78億円191.76円145円14.3%
2019557億円114億円277.95円70円18.2%
2020548億円114億円279.62円70円16.1%
2021516億円111億円270.62円70円13.9%
2022570億円128億円313.46円94円14.2%
2023875億円209億円511.12円155円19.9%
2024887億円188億円91.93円155円15.3%
20251,008億円236億円115.52円41円16.6%
2026937億円251億円122.67円44円15.5%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人70.9%
  • 外国法人等14.0%
  • 個人・その他8.1%
  • 金融機関6.3%
  • 証券会社0.7%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱タバック映像製作・販売連結 100%
  • 東映アニメーション音楽出版㈱映像製作・販売版権連結 100%
  • TA KZ Film Kft.映像制作・販売連結 100%
  • TOEI ANIMATION ENTERPRISES LTD.映像製作・販売版権連結 100%
  • TOEI ANIMATION EUROPE S.A.S.映像製作・販売版権連結 100%
  • TOEI ANIMATION INCORPORATED映像製作・販売版権連結 100%
  • TOEI ANIMATION PHILS., INC.映像製作・販売連結 100%
  • 東映㈱映像製作・販売その他持分 41%
  • ㈱AMAZONLATERNA映像製作・販売持分 29.5%
  • 東映ビデオ㈱映像製作・販売持分 24.6%
  • ㈱東映京都スタジオその他持分 21.2%
  • ㈱テレビ朝日映像製作・販売持分 20%
  • ㈱テレビ朝日ホールディングス持分 20%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・中野オフィス・東京都 / 大泉スタジオ・東京都 / 寮・施設等・東京都 / ㈱タバック本社・東京都 / 本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • 広告宣伝費32億円
  • 業務委託・手数料18億円
  • 賞与・引当金4.3億円
  • 株式報酬84百万円
  • 退職給付費用82百万円
  • 貸倒引当金繰入額73百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは15.5%(業種中央値 11.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】当社の役員の報酬等は、「基本報酬」及び「業績連動型株式報酬」により構成されますが、非常勤取締役、社外取締役及び監査役については「基本報酬」のみにより構成されております。「業績連動型株式報酬」は取締役の報酬と、当社の業績及び株主価値との連動性をより明確にし、当社の中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、役員報酬BIP信託による業績連動型株式報酬制度を2019年に導入しました。①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めており、「基本報酬」については、株主総会で決定された報酬総額の範囲内において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許407認定1

認定・届出

  • 前払式支払手段(自家型)発行者届出金融庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。