主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 62.9%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 44% 上回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 1.44倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当連結会計年度末現在、当社、連結子会社4社、非連結子会社1社及び関連会社1社で構成され、スポーツクラブの経営及びその関連事業を営んでおります。また、その他の関係会社として、セントラルトラスト株式会社があります。 事業内容と当社、当社の子会社及び関連会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。 [スポーツクラブ経営事業] 当社グループは、会員制スポーツクラブ経営を主たる業務としており、セントラルスイムクラブ、セントラルスポーツクラブ、セントラルフィットネスクラブ、セントラルウェルネスクラブ、ザバススポーツクラブ、スタジオヨガピス、セントラルスポーツジムスタ、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当連結会計年度における我が国の経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善、賃上げなどを背景に緩やかな回復基調となった一方で、物価上昇の長期化による節約志向の高まりなどから個人消費には力強さを欠く状況が続きました。また、海外経済の減速懸念や金融市場の変動等もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。フィットネス業界におきましては、小型店舗業態の拡大や健康意識の高まり、運動習慣への関心の高まりなどを背景に、全体として回復傾向にあります。 経営理念・経営方針『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』 当社グループは経営理念として上記を掲げ、…
大株主FY2026 有報
- 1セントラルトラスト株式会社30.71%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)5.72%
- 3後藤 忠治5.34%
- 4後藤 聖治5.11%
- 5セントラルスポーツ社員持株会3.30%
- 6株式会社りそな銀行1.74%
- 7BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)0.58%
- 8村井 良孝0.55%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.54%
- 10株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.52%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 489億円
- 前年比 +4.9%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -5.5%
- EPS
- 114.7円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 505億円
- 前年比 +3.3%
- 営業利益
- 32億円
- 前年比 +17.5%
- 純利益
- 15億円
- 前年比 +14.4%
- EPS / 配当
- 131.24円
- 配当 40円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】 ① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容今後も持続的に成長していくためには、様々な企業との協力関係が不可欠であります。そのために、中長期的な観点から、発行会社との取引関係の維持・強化や取引の円滑化を通じて、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名14百万円
- 社内取締役5名1.67億円
- 社外役員 (一括)2名3百万円
役員一覧
- 後藤 忠治取締役会長(代表取締役)598,000株
- 後藤 聖治取締役社長執行役員(代表取締役)573,000株
- 河本 勝取締役(監査等委員)5,000株
- 松田 友治取締役常務執行役員4,000株
- 鶴田 一彦取締役 執行役員3,000株
- 岩﨑 厚宏取締役(監査等委員)0株
- 原田 睦巳取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 464億円 | 8.6億円 | 75.17円 | 25円 | 6.3% |
| 2013 | 469億円 | 13億円 | 112.09円 | 35円 | 8.9% |
| 2014 | 483億円 | 12億円 | 105.33円 | 35円 | 7.9% |
| 2015 | 509億円 | 13億円 | 117.7円 | 35円 | 8.3% |
| 2016 | 517億円 | 19億円 | 170.29円 | 52円 | 11.1% |
| 2017 | 527億円 | 27億円 | 241.85円 | 72.5円 | 14.4% |
| 2018 | 536億円 | 29億円 | 259.45円 | 78円 | 13.9% |
| 2019 | 543億円 | 26億円 | 234.19円 | 78円 | 11.6% |
| 2020 | 534億円 | 21億円 | 190.37円 | 57円 | 8.8% |
| 2021 | 360億円 | -24億円 | -211.03円 | 5円 | -10.1% |
| 2022 | 403億円 | 15億円 | 137.52円 | 41円 | 6.7% |
| 2023 | 436億円 | 7.9億円 | 70.86円 | 31円 | 3.3% |
| 2024 | 454億円 | 12億円 | 103.62円 | 36円 | 4.8% |
| 2025 | 466億円 | 14億円 | 121.37円 | 50円 | 5.4% |
| 2026 | 489億円 | 13億円 | 114.7円 | 40円 | 4.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他57.3%
- その他法人31.0%
- 金融機関8.2%
- 外国法人等2.4%
- 証券会社1.0%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱セントラルスポーツプラザスポーツクラブ経営連結 100%
- Central SportsU.S.A., Inc.持株会社連結 100%
- MeridianCentral,Inc.ゴルフ場の経営連結 100%
- セントラルトラスト㈱投資会社持分
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 亀有・東京都 / 亀有・東京都 / センター南・神奈川県 / センター南・神奈川県 / 大宮宮原・埼玉県 / 大宮宮原・埼玉県 / 南宇都宮・栃木県 / 南宇都宮・栃木県 / 前橋・群馬県 / 前橋・群馬県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当8.5億円
- その他販管費7.7億円
- 研究開発費1.3億円
- 賞与・引当金77百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは4.9%(業種中央値 9.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①当社は、2021年2月26日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しており、内容は以下のとおりであります。・基本方針当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。具体的には、取締役の報酬は固定報酬としての基本報酬及び業績連動報酬等により構成し、監督機能を担う監査等委員である社外取締役については、その職務を鑑み、基本報酬のみを支払うこととする。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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