主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 69.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 1.15倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社連結子会社(株式会社ティー・ツー・クリエイティブ、株式会社モット、Qetic株式会社)により構成されており、当社グループが強みとする体験領域をコアとするプロモーション全般の企画・制作並びにそれに付帯する業務を行っております。当社グループの事業は単一セグメントでありますが、企画・制作するプロモーション業務をカテゴリー別に分類すると、「リアルイベント」・「ハイブリッドイベント」・「統合プロモーション」及び「その他」と分類しております。 (1)業務範囲当社は、プロモーション業務の企画から制作の実施までを受注し、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中における将来に関する事項は、有価証券報告書提出日(2025年9月24日)現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社は、1976年にイベント・プロモーションを企画、制作、施工、運営する会社として設立以来、イベント・プロモーションを行う会社として、「人と人とのコミュニケーションを大切にする心豊かな社会作りに貢献すること」を目標としてまいりました。2022年2月にパーパス「新しい時代の体験を創る」を制定し、…
中期経営計画・IR資料(テー・オー・ダブリュー公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.44%
- 2真木 勝次9.62%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.77%
- 4ライク株式会社2.54%
- 5今津 秀1.32%
- 6佐竹 一郎1.29%
- 7テーオーダブリュー従業員持株会1.05%
- 8小山 俊哉0.96%
- 9小林 雄二0.92%
- 10舛森 丈人0.91%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 138億円
- 前年比 +10.1%
- 純利益
- 9.1億円
- 前年比 -0.6%
- EPS
- 22.12円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社では、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資株式を「保有目的が純投資目的である投資株式」と区分しており、それ以外を「保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式」として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、営業上の取引先との関係維持・強化、資本・業務提携による関係強化、業界や競合他社の動向把握・情報収集等、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役4名1.67億円
- 社外役員 (一括)4名26百万円
役員一覧
- 舛 森 丈 人取締役兼執行役員CFO兼管理本部長373,000株
- 村 津 憲 一代表取締役社長356,000株
- 市 川 公 彦常務取締役兼執行役員228,000株
- 雨 宮 淳 平代表取締役副社長兼チーフガバナンス オフィサー 兼グループCHRO HR室長132,000株
- 萩 原 新太郎取締役(監査等委員)41,000株
- 今 西 由 加取締役 (監査等委員)
- 吉 川 友 貞取締役(監査等委員)
- 柳 澤 大 輔取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 139億円 | 5.1億円 | 44.61円 | 32円 | 10% |
| 2013 | 123億円 | 4.3億円 | 37.64円 | 28円 | 8.2% |
| 2014 | 122億円 | 6.4億円 | 28.9円 | 28円 | 11.7% |
| 2015 | 134億円 | 8.2億円 | 36.93円 | 33円 | 13.7% |
| 2016 | 152億円 | 11億円 | 48.35円 | 22円 | 16.1% |
| 2017 | 163億円 | 12億円 | 53.74円 | 26円 | 15.8% |
| 2018 | 167億円 | 12億円 | 53.75円 | 27円 | 14.4% |
| 2019 | 163億円 | 13億円 | 59.88円 | 29円 | 14.9% |
| 2020 | 193億円 | 16億円 | 35.26円 | 25円 | 16.2% |
| 2021 | 122億円 | 4.6億円 | 10.14円 | 12.9円 | 4.5% |
| 2022 | 111億円 | 6億円 | 13.22円 | 14円 | 5.8% |
| 2023 | 118億円 | 3.6億円 | 8.61円 | 14.4円 | 3.8% |
| 2024 | 175億円 | 14億円 | 34.71円 | 14円 | 15.9% |
| 2025 | 178億円 | 11億円 | 27.72円 | 15円 | 11.8% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他75.3%
- 金融機関16.2%
- その他法人3.6%
- 外国法人等2.4%
- 証券会社2.4%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社ティー・ツー・クリエイティブイベント制作・運営・演出連結 100%
- 株式会社モットTVCM・WEB動画の企画・制作連結 100%
- Qetic株式会社デジタルコンテンツの企画制作・運用連結 100%
- 株式会社エスピー・リング東京イベント制作・運営持分 20.1%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 本社・東京都 / 関西支社・大阪府 / 関西支社・大阪府 / 名古屋支社・愛知県 / 名古屋支社・愛知県 / ㈱ティー・ツー・クリエイティブ本社・東京都 / ㈱ティー・ツー・クリエイティブ本社・東京都 / ㈱モット本社・東京都 / ㈱モット本社・東京都 / Qetic㈱本社・東京都 / Qetic㈱本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費4億円
- 業務委託・手数料1.6億円
- 役員報酬・賞与1.6億円
- 交際費25百万円
- 減価償却費12百万円
- 退職給付費用9百万円
- 退職給付費用7百万円
- 賞与・引当金4百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは11.8%(業種中央値 10.3%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項(取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項)当社は、2021年2月12日開催の取締役会において、「取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、決定方針)」を決議いたしました。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、監査等委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次のとおりです。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金(交付実績)
- 2023/05/09農林水産省1,100万円
農林水産物・食品輸出促進対策事業/マーケットイン輸出ビジネス拡大支援事業/日本食・食文化の魅力発信による日本産品海外需要拡大事業/日本食・食文化普及の人材育成支援事業
- 2022/05/11農林水産省700万円
農林水産物・食品輸出促進対策事業/マーケットイン輸出ビジネス拡大支援事業
- 2020/05/14農林水産省700万円
農林水産物・食品輸出促進対策事業/農林水産物・食品の輸出対策/海外需要創出等支援対策事業/日本食・食文化の魅力発信による日本産品海外需要拡大事業
- 2019/05/10農林水産省700万円
農林水産物・食品輸出促進対策事業/農林水産物・食品の輸出対策/海外需要創出等支援対策事業/日本食・食文化の魅力発信による日本産品海外需要拡大事業
国の調達(受注)
- 2026/01/14国税庁1,450万円
令和7年度 マスター・オブ・ワイン向け日本ワイン関連イベント等の運営業務の委託
- 2023/10/10国税庁2,500万円
令和5年度海外の専門家による日本産酒類普及事業の運営業務の委託
- 2023/09/01国税庁700万円
租税特別措置法第87条及び日本農林規格等に関する法律の改正に伴う有機酒類の活用に関するセミナー実施等業務の委託
- 2022/01/19経済産業省2,270万円
令和3年度補正廃プラスチックの資源循環高度化調査等委託費(プラスチック資源循環促進法の施行に向けた理解促進のための説明会開催等支援)
- 2021/12/17国税庁1,640万円
令和3年度海外の日本産酒類専門家育成に係る研修等運営業務の委託
認定・届出
- 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。