株式コード

stocks/4687

TDCソフト

プライム情報・通信業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
16.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
73.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.94倍
25営業日で1.5倍以上
5
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社の企業集団は、当社、国内連結子会社2社、国内非連結子会社1社の4社で構成されております。主な事業の内容は、次のとおりです。区分内容システム開発コンサルテーション、開発から運用・管理までの一貫したシステム開発サービスの受託及びソフトウェアの設計、開発並びに保守の受託、自社製品の開発・製造・販売、他社製品の仕入・販売及びそれに付帯するサービスの提供 企業集団の系統図は、次のとおりであります。

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)会社の経営の基本方針当社は1962年の創業以来、自主自立の精神で、企業理念『わが社は、最新の情報技術を提供し、お客様の繁栄に寄与するとともに、社員の生きがいを大切にし、社会と共に発展することを目指します。』に則り、経営を続けてまいりました。今後も当社はこの精神のもと、『情報通信技術で社会とお客様の繁栄に寄与し、最も信頼されるパートナー企業となる』ことを経営ビジョンに掲げ、できる限りお客様に近い位置に存在し、お客様の真のニーズ・課題を、共に考え、解決案を提案し、実現していく企業を目指してまいります。 (2)目標とする経営指標当社グループは、…

大株主FY2026 有報

  • 1有限会社野﨑事務所13.10%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)9.00%
  • 3TDC社員持株会8.40%
  • 4野 﨑 聡3.40%
  • 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.00%
  • 6株式会社IDホールディングス2.50%
  • 7野 﨑 哲2.40%
  • 8野村信託銀行株式会社(投信口)2.30%
  • 9藤 井 吉 文2.30%
  • 10株式会社みずほ銀行(株式会社日本カストディ銀行)2.20%

最新の決算(短信)

決算短信補足資料 (2 MB)

今期実績

売上収益
484億円
前年比 +8.9%
純利益
39億円
前年比 +13%
EPS

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式の検証にあたっては、毎年、保有株式ごとに保有に伴うメリットやリスクが資本コストに見合っているか、および中長期的な関係維持、シナジー創出等の保有目的に沿っているかをもとに検証し、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役113百万円
  • 社内取締役83.57億円
  • 社外役員 (一括)730百万円

役員一覧

  • 野 﨑  聡常勤監査役1,610,000
  • 河 合 靖 雄取締役金融分野担当法人分野担当金融決済システム事業本部長205,000
  • 小 田 島 吉 伸取締役グループ経営担当グループビジネス本部長152,000
  • 小 林 裕 嘉代表取締役社長関西支社担当100,000
  • 高 瀬 美 佳 子取締役システム開発本部担当47,000
  • 熊 田  稔取締役イノベーション&テクノロジー分野担当コンサルティング分野担当R&D推進室担当人事・労務分野担当デジタルテクノロジー本部長コーポレート統括本部長 兼務39,000
  • 村 上 知 也取締役金融分野担当公共分野担当金融システム事業本部長公共・社会基盤システム事業本部長スマートSI推進室長 兼務37,000
  • 岡 松 宏 明監査役5,000
  • 尾 崎 集 一取締役コーポレート分野担当管理本部長3,000
  • 倉 本 昌 和取締役2,000
  • 森  徹 宏常勤監査役2,000
  • 川崎 久実子取締役1,000
  • 梶  保 夫取締役営業分野担当 ソリューション分野担当 セールス&マーケティング本部長1,000
  • 中 川 順 三取締役0
  • 山 本 裕 子取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012167億円3.9億円65.44円25円6.6%
2013171億円3.4億円56.27円25円5.5%
2014190億円4.2億円68.12円25円6.4%
2015194億円5.7億円23.41円28円8.2%
2016209億円7.8億円65.03円40円9.8%
2017230億円12億円96.75円32円13.6%
2018239億円12億円103.73円35円12.8%
2019266億円15億円61.02円22円13.5%
2020278億円15億円62.29円24円12.7%
2021273億円17億円71.03円24円13.3%
2022309億円21億円85.82円30円14.3%
2023352億円25億円104.33円45円15.7%
2024397億円31億円64.9円48円17.7%
2025444億円34億円72.86円27円17.4%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他49.1%
  • 金融機関20.6%
  • その他法人20.4%
  • 外国法人等9.1%
  • 証券会社0.8%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • エールビジネスコンサルティング株式会社コンピュータソフトウェアの開発及び販売等連結 100%
  • TDCフューテック株式会社コンピュータソフトウェアの開発、販売及び賃貸等連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本 社 他・東京都 / 関西支社・大阪府

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当12億円
  • 賞与・引当金3.4億円
  • 役員報酬・賞与2.7億円
  • 役員報酬・賞与1.6億円
  • 研究開発費1.3億円
  • 退職給付費用58百万円
  • 株式報酬5百万円
  • 株式報酬1百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは17.5%(業種中央値 11.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1)取締役の個人別の報酬等の決定方法ⅰ)取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の決定方法企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能し、株主利益とも連動し、かつ、中期経営計画も踏まえた報酬体系を構築すべく、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針(以下、決定方針という)を、2021年2月24日開催の取締役会において決議いたしました。ⅱ)決定方針の概要当社の取締役の報酬等の額は、取締役会の一任を受けた代表取締役が下記の方針を勘案して個別決定するものとする。なお、代表取締役は、株主総会において承認を得た報酬等の上限額の範囲内において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許6認定4

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省
  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。