主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 67.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 1.03倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、提出会社、連結子会社13社、関連会社3社及びその他の関係会社1社で構成されており、テーマパーク及びホテルなどの経営・運営を主たる事業としております。当連結会計年度における、報告セグメントごとの主な事業内容及び各事業に携わっている主要な関係会社等は、次のとおりです。 主な事業内容主要な関係会社等(注)報告セグメントテーマパークテーマパークの経営・運営㈱オリエンタルランド(当社)ほか5社ホテルホテルの経営・運営㈱ミリアルリゾートホテルズほか1社その他イクスピアリの経営・運営㈱イクスピアリモノレールの経営・運営 ほか㈱舞浜リゾートラインほか5社 (注)「主要な関係会社等」欄に記載している会社名及び会社数は、当社を除き全て連結子会社です。 主な事業の系統は、次の図のとおりです。
セグメント別売上構成
- テーマパーク81.3%5,521億円
- ホテル16.3%1,105億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、「自由でみずみずしい発想を原動力に すばらしい夢と感動 ひととしての喜び そしてやすらぎを提供する」という企業使命のもと、日本国民はもとより、海外の人々からも広く愛され、親しまれる企業であり続けること、あらゆるステークホルダーから信頼と共感を集め、その成果であるキャッシュ・フローの最大化を達成することで、長期持続的な企業価値の向上を目指してまいります。またその過程において、気候変動や少子高齢化の進行など、企業を取り巻く社会状況が大きく変化する中で、50年、…
大株主FY2026 有報
- 1京成電鉄株式会社20.05%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.60%
- 3三井不動産株式会社5.86%
- 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.23%
- 5千葉県4.03%
- 6STATE STREET BANK WEST CLIENT- TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.27%
- 7みずほ信託銀行株式会社退職給付信託 みずほ銀行口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行1.22%
- 8みずほ信託銀行株式会社 (一般財団法人オリエンタルランド子どものハピネス財団信託口)1.10%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.95%
- 10STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.91%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 7,045億円
- 純利益
- 1,219億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、次のとおり区分しております。純投資目的である投資株式:株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的とした株式純投資目的以外の目的である投資株式:上記以外の株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社では、コア事業であるテーマパーク事業を持続的に成長・発展させるため、事業に関係する企業との長期的・友好的な協力関係が必須であると考えております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査役4名90百万円
- 取締役12名4.29億円
- 社外監査役3名55百万円
- 社外取締役5名74百万円
役員一覧
- 加賀見 俊夫代表取締役取締役会議長1,094,000株
- 髙野 由美子代表取締役会長(兼)CEO130,000株
- 鈴木 茂常勤監査役116,000株
- 高橋 渉代表取締役社長(兼)COO社長執行役員91,000株
- 金木 有一取締役常務執行役員オペレーション本部長20,000株
- 田尻 邦夫取締役8,000株
- 眞下 幸人常勤監査役1,000株
- 三枝 紀生監査役
- 渡邉 光一郎取締役
- 甲斐中 辰夫監査役
- 花田 力取締役
- 茂木 友三郎取締役
- 菊池 節取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 3,601億円 | 321億円 | 384.98円 | 100円 | 8.7% |
| 2013 | 3,955億円 | 515億円 | 616.96円 | 120円 | 12.6% |
| 2014 | 4,736億円 | 706億円 | 211.33円 | 120円 | 15.2% |
| 2015 | 4,663億円 | 721億円 | 215.72円 | 140円 | 13.6% |
| 2016 | 4,654億円 | 739億円 | 221.26円 | 35円 | 12.4% |
| 2017 | 4,777億円 | 824億円 | 248.39円 | 37.5円 | 12.7% |
| 2018 | 4,793億円 | 812億円 | 246.7円 | 40円 | 11.7% |
| 2019 | 5,256億円 | 903億円 | 274.65円 | 42円 | 11.8% |
| 2020 | 4,645億円 | 622億円 | 189.23円 | 44円 | 7.7% |
| 2021 | 1,706億円 | -542億円 | -165.51円 | 26円 | -6.9% |
| 2022 | 2,757億円 | 81億円 | 24.63円 | 28円 | 1.1% |
| 2023 | 4,831億円 | 807億円 | 49.29円 | 40円 | 10.2% |
| 2024 | 6,185億円 | 1,202億円 | 73.39円 | 13円 | 13.5% |
| 2025 | 6,794億円 | 1,242億円 | 75.62円 | 14円 | 12.9% |
| 2026 | 7,045億円 | 1,219億円 | 74.34円 | 15円 | 11.7% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他34.4%
- その他法人27.5%
- 金融機関19.8%
- 外国法人等13.1%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱イクスピアリイクスピアリの経営・運営連結 100%
- ㈱ミリアルリゾートホテルズホテルの経営・運営連結 100%
- ㈱舞浜リゾートラインモノレールの経営・運営連結 100%
- 京成電鉄㈱鉄道事業及び不動産業持分 20.14%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
東京ディズニーランド及び東京ディズニーランドホテル・千葉県 / 東京ディズニーシー・ファンタジースプリングスホテル・千葉県 / ]OLC新浦安ビル・千葉県 / ]ディズニーアンバサダーホテル及びイクスピアリ・千葉県 / -]東京ディズニーリゾート・トイ・ストーリーホテル・千葉県 / 京都ブライトンホテル・京都府 / イトンホテル、東京ディズニーセレブレーションホテル・千葉県 / イクスピアリ・千葉県 / ディズニーリゾートライン・千葉県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当231億円
- 業務委託・手数料173億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは11.7%(業種中央値 8.6%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社では、取締役及び監査役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針(以下、「決定方針」という)について、その原案を指名・報酬委員会に諮問し、取締役会において決議しております。取締役の報酬は、持続的な成長に向けた健全なインセンティブのひとつとして機能するよう、経営目標の達成度や個人ごとの目標達成度・会社への貢献度を考慮し、取締役会より委任された指名・報酬委員会が株主総会で決議された限度額の範囲内において決定し、現金報酬と株式報酬を定期的に支給することとしております。ただし、社外取締役は現金報酬のみを支給いたします。監査役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 前払式支払手段(自家型)発行者届出金融庁
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