主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 57.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 1.13倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当企業グループは当社、連結子会社56社及び持分法適用関連会社５社により構成されております。当企業グループが営んでいる事業内容は、次のとおりであります。 区分主要な事業の内容主要な会社色材・機能材関連事業有機顔料、加工顔料、プラスチック用着色剤、カラーフィルター用材料、インクジェット材料、リチウムイオン電池材料 等国内トーヨーカラー、東洋ビジュアルソリューションズ 海外Toyo Ink Compounds Vietnam、珠海東洋色材、台湾東洋先端科技、Toyo Ink Europe Specialty Chemicals、LioChem、LioChem e-Materials、…
セグメント別売上構成
- パッケージ関連事業26.2%918億円
- ポリマー・塗加工関連事業25.7%901億円
- 色材・機能材関連事業23.4%821億円
- 印刷・情報関連事業23.1%810億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当企業グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当企業グループは、2024年より、商号・理念体系を新たにしました。新商号artience（読み方：アーティエンス、英語表記artience Co., Ltd.）は、「art」と「science」を融合した言葉です。artは色彩をはじめとした五感や心への刺激に加え、リベラルアーツの観点、scienceは技術や素材、合理性を表現しています。新たな理念体系は、経営の基本的な考え方となるCorporate Philosophy（経営哲学）「人間尊重の経営」、…
中期経営計画・IR資料（ａｒｔｉｅｎｃｅ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1TOPPANホールディングス㈱22.03%
- 2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)12.58%
- 3㈱日本カストディ銀行(信託口)6.34%
- 4㈱日本触媒3.50%
- 5artienceグループ社員持株会2.81%
- 6artienceグループ取引先持株会2.06%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部）2.03%
- 8THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT（常任代理人㈱三菱UFJ銀行）1.72%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部）1.53%
- 10BNYMSANV RE BNYMIL RE WS MORANT WRIGHT NIPPON YIELD FUND（常任代理人㈱三菱UFJ銀行）1.12%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 883億円
- 前年比 +7.5%
- 純利益
- 66億円
- 前年比 +123%
- EPS
- 139.89円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする保有株式を純投資目的である投資株式、それ以外の保有株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、業務提携、取引関係の維持・強化、原材料の安定調達などの経営戦略の一環として、必要と判断する企業の株式を政策的に保有しております。そして、これらの政策保有上場株式について、毎年、取締役会において、経済合理性を検証しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 全役員14名3.18億円
- 監査等委員4名58百万円
- 社内取締役10名2.60億円
- 社外取締役6名42百万円
- 社外役員 (一括)9名76百万円
役員一覧
- 髙島 悟代表取締役社長グループＣＥＯ42,800株
- 佐藤 哲章取締役品質保証・生産・環境、サステナビリティ、購買、物流担当15,100株
- 濱田 弘之取締役副社長経営全般、コーポレート部門担当14,300株
- 加野 雅之取締役常勤監査等委員11,900株
- 横井 裕取締役監査等委員4,900株
- 安達 知子取締役3,600株
- 木村 恵子取締役監査等委員2,400株
- 藤本 欣伸取締役1,200株
- 小杉 乃里子取締役200株
- 立藤 幸博取締役100株
- 松本 実取締役監査等委員
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,453億円 | 72億円 | 24.26円 | 12円 | 5.1% |
| 2013 | 2,487億円 | 87億円 | 29.2円 | 12円 | 5.8% |
| 2014 | 2,867億円 | 133億円 | 222.98円 | 14.5円 | 6.9% |
| 2015 | 2,832億円 | 118億円 | 198.09円 | 15.5円 | 5.8% |
| 2016 | 2,685億円 | 127億円 | 40.87円 | 16円 | 6.1% |
| 2017 | 2,403億円 | 104億円 | 42.95円 | 16円 | 4.8% |
| 2018 | 2,902億円 | 118億円 | 203.81円 | 53円 | 5.4% |
| 2019 | 2,799億円 | 85億円 | 145.72円 | 90円 | 3.9% |
| 2020 | 2,577億円 | 60億円 | 103.06円 | 90円 | 2.8% |
| 2021 | 2,880億円 | 95億円 | 169.36円 | 90円 | 4.4% |
| 2022 | 3,159億円 | 93億円 | 171.49円 | 90円 | 4.3% |
| 2023 | 3,221億円 | 97億円 | 183.69円 | 90円 | 4.2% |
| 2024 | 3,511億円 | 185億円 | 352.53円 | 100円 | 7.3% |
| 2025 | 3,500億円 | 103億円 | 210.5円 | 100円 | 3.9% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人30.2%
- 個人・その他26.1%
- 金融機関22.4%
- 外国法人等19.7%
- 証券会社1.6%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 十条センター・東京都 / 研究所・埼玉県 / トーヨーカラー㈱岡山工場・岡山県 / 東洋インキ㈱寝屋川センター・大阪府 / トーヨーカラー㈱富士製造所・静岡県 / トーヨーケム㈱川越製造所・埼玉県 / 守山工場・滋賀県 / 神戸工場・兵庫県 / 千葉工場・千葉県 / 東洋インキ㈱埼玉製造所・埼玉県 / 東洋ビジュアルソリューションズ㈱守山製造所・滋賀県
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費205億円
- 給料手当141億円
- 荷造運送費82億円
- 研究開発費43億円
- 福利厚生費35億円
- 賞与・引当金25億円
- 減価償却費21億円
- 減価償却費3.1億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは3.8%（業種中央値 6.3%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針については、社外取締役を委員長とする指名・報酬に関する諮問委員会（以下「諮問委員会」といいます。）での審議を経て取締役会で決定しております。その概要は以下のとおりです。当社において、役員報酬制度は、コーポレート・ガバナンスにおける重要事項として認識しており、その認識のもと以下の５つの基本ポリシーを設定しております。また、諮問委員会において、客観的な視点を取り入れながら運用いたします。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2020/07/27国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,416万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム体温でＩｏＴデバイスを駆動する熱化学電池の開発
- 2017/08/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構3,000万円
ＩｏＴ推進のための横断技術開発プロジェクトＦｉｅｌｄ Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ搭載型大面積分散ＩｏＴプラットフォームの研究開発
4634 ａｒｔｉｅｎｃｅ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。