主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- —
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 12.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 35% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.65倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】(1) 企業理念当社の企業理念は、“「がん」だけを見ることなく、「がん患者」の全体を診ることにより、安心して家族のがん患者に勧められる治療法を提供すること”です。 (2) 創薬方法の特徴１) 医薬品の研究開発プロセス一般的な医薬品の研究開発プロセスには、新しい開発化合物を探索する「基礎研究」、実験動物等を用い開発化合物の有効性及び安全性を確認する「前臨床試験」、患者への投与により有効性及び安全性を確認する「臨床試験」の段階があります。また、開発の進捗にあわせた製造規模と品質確保のため、原薬・製剤にかかる製造法開発も随時行う必要があります。医薬品の販売承認を取得するには、これらの品質、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において、当社が判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社は、“「がん」だけを見ることなく、「がん患者」の全体を診ることにより、安心して家族のがん患者に勧められる治療法を提供すること”を企業理念としております。この企業理念の実現のため、当社は、独自の「モジュール創薬」に基づく、抗がん剤の研究開発を行います。モジュール創薬は、既存の抗がん剤等を「モジュール」(構成単位)として利用し、創意工夫(用法用量・結合様式等)を加えて「アセンブリ」(組み立て)することで臨床上の有効性と安全性のバランスを向上させた新規抗がん剤を創製する方法です。…
中期経営計画・IR資料（Ｄｅｌｔａ－Ｆｌｙ Ｐｈａｒｍａ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1江島 淸8.55%
- 2日本ケミファ株式会社4.42%
- 3モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社3.51%
- 4宮崎 羅貴1.96%
- 5東京短資株式会社1.95%
- 6三洋化成工業株式会社1.54%
- 7江平 文茂1.54%
- 8南方 俊祐0.98%
- 9田鍋 隆0.94%
- 10飯塚 健蔵0.87%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- —
- 純利益
- -16億円
- EPS
- -140.45円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- —
- 営業利益
- -13億円
- 純利益
- -13億円
- EPS / 配当
- -102.47円
- 配当 0円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名4百万円
- 社内取締役3名54百万円
- 社外監査役2名5百万円
- 社外取締役3名11百万円
役員一覧
- 江島 淸代表取締役社長832,000株
- 飯塚 健蔵取締役研究開発部門担当85,000株
- 木村 正弥監査役15,000株
- 前田 真明常勤監査役
- 小南 欽一郎取締役
- 山本 昇平監査役
- 岸井 幸生取締役
- 谷口 明史取締役
- 黒滝 健一取締役管理部門担当
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2015 | 4.1億円 | -2.9億円 | -127.65円 | — | — |
| 2016 | 1.5億円 | -6億円 | -185.53円 | — | — |
| 2017 | 9億円 | 3.1億円 | 88.31円 | — | 49.5% |
| 2018 | 1.5億円 | -2.5億円 | -71.2円 | — | — |
| 2019 | — | -6.7億円 | -170.16円 | — | — |
| 2020 | 1億円 | -16億円 | -348.32円 | — | — |
| 2021 | 3億円 | -8.6億円 | -187.34円 | — | -41.7% |
| 2022 | 3億円 | -9.7億円 | -178.58円 | — | — |
| 2023 | — | -13億円 | -234.51円 | — | — |
| 2024 | — | -14億円 | -198.78円 | — | — |
| 2025 | — | -17億円 | -195.58円 | — | — |
| 2026 | — | -16億円 | -140.45円 | — | — |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他83.0%
- その他法人8.3%
- 証券会社6.0%
- 外国法人等2.1%
- 金融機関0.4%
- 外国個人0.2%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・徳島県 / 東京事務所・東京都
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を、以下のとおり決議しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。ａ．基本方針当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。具体的には、業務執行取締役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。