主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- —
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 80.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 33% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.4倍
- 水準トレンド
- 0.67倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社は、新規の「がん免疫治療薬」の開発に領域を定める、探索研究から早期臨床試験段階にある複数のパイプラインを有する創薬ベンチャーです。事業モデル、技術の特徴は以下のとおりであります。 (1) 事業モデル 当社の事業モデルは、新規がん免疫治療薬を自社創製もしくは導入し、探索研究から早期臨床試験までを手掛け、国内外の製薬会社に開発製造販売権をライセンスアウトし、ライセンス先からライセンス収入を得るものです。 医薬品開発は上市までに一般的に10年以上かかり、投資回収までが長く、開発後期段階になるほど要する資金が大きくなるため、ベンチャーで創薬を事業として成立させるためには、開発投資を早期に回収できる仕組みが必要ですが、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社は、「私たちは、がん免疫治療分野の最先端を切り拓くことにより、一人ひとりが自らの力でがんを克服する世界を実現します。」を経営理念として、新規がん免疫治療薬を創製することによって、現在進行しているがん治療革新の一翼を担いたいと考えております。これを実現するために、当社は①開発領域をがん免疫治療薬に特化し、②シーズ導入・創製において国内外のアカデミアやベンチャー企業と広く連携するオープンイノベーションを進めながら、…
大株主FY2026 有報
- 1楽天証券株式会社1.69%
- 2株式会社ＳＢＩ証券1.33%
- 3湯 細亜1.22%
- 4三菱ＵＦＪ eスマート証券株式会社1.12%
- 5BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACC FOR THIRD PARTY（常任代理人 香港上海銀行東京支店）0.83%
- 6岸間 健0.82%
- 7中里 武彦0.78%
- 8松井証券株式会社0.71%
- 9ＢＮＰパリバ証券株式会社0.71%
- 10明尾 寛0.66%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- —
- 前年比 -92.6%
- 純利益
- -13億円
- EPS
- -11.7円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- —
- 営業利益
- -20億円
- 純利益
- -19億円
- EPS / 配当
- -13.24円
- 配当 0円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】該当事項はありません。
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役4名84百万円
- 社外監査役3名14百万円
- 社外取締役1名9百万円
役員一覧
- 永井 健一代表取締役社長240,000株
- 山田 亮取締役185,000株
- 中村 徳弘取締役創薬研究部長
- 山口 芳泰監査役
- 岸野 努監査役（常勤）
- 竹内 弘高取締役
- 阿部 武敏監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2億円 | 28百万円 | 2.33円 | — | — |
| 2013 | 4.5億円 | 2.2億円 | 18.22円 | — | — |
| 2014 | 9.3億円 | — | 1.46円 | — | 10% |
| 2015 | 8.2億円 | -4.1億円 | -20.6円 | — | — |
| 2016 | 8.2億円 | -9.9億円 | -35.28円 | — | — |
| 2017 | 5.3億円 | -11億円 | -32.74円 | — | — |
| 2018 | 3.5億円 | -16億円 | -41.25円 | — | — |
| 2019 | 1.6億円 | -19億円 | — | — | — |
| 2020 | 11百万円 | -19億円 | -44.2円 | — | — |
| 2021 | 3百万円 | -17億円 | -36.14円 | — | — |
| 2022 | 15百万円 | -15億円 | -28.55円 | — | — |
| 2023 | 5百万円 | -15億円 | -24.9円 | — | — |
| 2024 | — | -12億円 | -18.21円 | — | — |
| 2025 | 1百万円 | -12億円 | -14.12円 | — | — |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他85.0%
- 証券会社8.2%
- 外国法人等4.7%
- その他法人1.3%
- 金融機関0.5%
- 外国個人0.4%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本店・神奈川県 / 本社事業所・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費13億円
- 役員報酬・賞与74百万円
- 給料手当43百万円
- 業務委託・手数料35百万円
- 給料手当34百万円
- 減価償却費3百万円
- 退職給付費用1百万円
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項１）取締役の個人別の報酬等の内容についての決定方針に関する事項（ア）当該方針の決定の方法報酬等の決定に関する基本方針及び取締役が受ける個人別の報酬等の基本方針を2021年２月12日に開催した取締役会において決定致しました。（イ）当該方針の内容の概要ⅰ当社の役員報酬制度は、当社の中長期的な業績の向上と企業価値の増大に向けて健全なインセンティブとして機能し、株主及び従業員に対する説明責任を果たしうる公正で合理性の高い制度とする。ⅱ当社の取締役の報酬は、優秀な人材が確保できる報酬内容で、かつ取締役が、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。