主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 3.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 66.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.93倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】(1)当社グループの事業の内容について 当社グループは、当社、連結子会社であるDaito Pharmaceuticals America, Inc.及び大桐製薬(中国)有限責任公司によって構成されており、原薬及び製剤(医療用医薬品・一般用医薬品)の製造販売及び仕入販売、原薬及び製剤に係る製造受託、並びに健康食品他の販売を主な事業としております。 なお、当社グループは医薬品事業のみの単一セグメントであるため、販売品目毎の内容を記載しております。 <当社の主な販売品目>① 原薬…原薬とは医薬品(注1)を製造するための原材料(医薬品原料)であり、当社グループはその製造販売、仕入販売及び製造業務受託を行っております。…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)会社の経営の基本方針 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 当社グループは、顧客及びステークホルダーから選ばれ続ける企業を目指し、社是、経営理念、行動指針のもと、法令を遵守し、地球環境への配慮も行いながら、高品質な医薬品の安定供給に努め、人々の健やかな生活に貢献することを願って事業活動を展開しております。今後においては、更なる品質の向上を図るとともに、医薬品の新たな分野、新たな技術への挑戦を行い、世界を舞台として優れた医薬品を提供する企業に成長することを目指しております。(社是) 創造 闘志 誠実 一、…
中期経営計画・IR資料(ダイト公式IR)古い順・最後が最新
- サステナビリティレポートSpecial Feature 01/02 (1,108KB)
- サステナビリティレポートThe Daito Group CSR Policy (760KB)
- 2023サステナビリティレポートCSR Report 2023
- 2024決算説明資料the financial results briefing materials for institutional investors dated July 17, 2024
- 2025決算説明資料The Financial Results Briefing Materials for Institutional Investors dated July 17, 2025
- 2026決算説明資料2026/01/14 FYE May 2026 2Q Financial Results Presentation Materials [English] PDF (2,986KB) PDF (2,986KB)最新
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.29%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.31%
- 3JAPAN ABSOLUTE VALUE FUND (常任代理人 立花証券株式会社)8.14%
- 4オウ ショウ2.77%
- 5株式会社オオツガ2.66%
- 6笹山 眞治郎2.30%
- 7二幸商事株式会社2.13%
- 8BNP PARIBAS SYDNEY/2S/JASDEC/AUSTRALIAN RESIDENTS(常任代理人 香港上海銀行東京支店カストディ業務部)2.04%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 3856321.95%
- 10ダイト従業員持株会1.90%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 367億円
- 前年比 +0.3%
- 純利益
- 23億円
- 前年比 +86.2%
- EPS
- 76.53円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、株式投資について、専ら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(政策保有株式に関する方針) 当社は、販売先との取引関係維持・強化、医薬品原料・資材の円滑な調達、取引金融機関との円滑な資金調達などの観点から、当社の事業戦略にとって必要と思われる企業に対しては、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名21百万円
- 社内取締役4名1.31億円
- 社外取締役4名22百万円
役員一覧
- 大津賀保信代表取締役会長65,610株
- 日詰和重取締役常務執行役員42,190株
- 堀 仁志取締役(監査等委員)36,178株
- 松森浩士代表取締役社長 兼CEO28,600株
- 埜村益夫取締役(常勤監査等委員)2,420株
- 小松紀美子取締役
- 山本一三取締役(監査等委員)
- 石田 徹取締役執行役員
- 西能 淳取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 272億円 | 14億円 | 155.1円 | 30円 | 12.1% |
| 2013 | 290億円 | 18億円 | 194.13円 | 30円 | 12.1% |
| 2014 | 312億円 | 18億円 | 166.58円 | 30円 | 11.1% |
| 2015 | 341億円 | 22億円 | 183.51円 | 30円 | 10.5% |
| 2016 | 364億円 | 26億円 | 205.07円 | 30円 | 11.1% |
| 2017 | 380億円 | 27億円 | 212.26円 | 33円 | 10.5% |
| 2018 | 399億円 | 30億円 | 243.08円 | 33円 | 10.8% |
| 2019 | 411億円 | 35億円 | 280.73円 | 38円 | 11.4% |
| 2020 | 450億円 | 39億円 | 309.66円 | 46円 | 11.7% |
| 2021 | 487億円 | 42億円 | 311.02円 | 46円 | 10.9% |
| 2022 | 435億円 | 47億円 | 335.41円 | 60円 | 10.5% |
| 2023 | 451億円 | 36億円 | 250.39円 | 60円 | 7.3% |
| 2024 | 469億円 | 33億円 | 210円 | 60円 | 6.4% |
| 2025 | 506億円 | 19億円 | 62.74円 | 70円 | 3.7% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他28.6%
- 外国法人等27.9%
- 金融機関25.4%
- その他法人14.1%
- 外国個人2.8%
- 証券会社1.2%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 大和薬品工業株式会社医薬品事業連結 100%
- Daito Pharmaceuticals America, Inc.医薬品事業連結 100%
- 大桐製薬(中国)有限責任公司医薬品事業連結 70%
- 千輝薬業(安徽)有限責任公司(中国)医薬品事業持分 21%
- 安徽鼎旺医薬有限公司(中国)医薬品事業持分 21%
- 株式会社フェルゼンファーマ医薬品事業持分 20%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社、工場、研究所・富山県 / 東京支店・東京都 / 大阪支店・大阪府 / 大和薬品工業㈱本社・工場・富山県 / 有限責任公司本社・工場
費用内訳FY2025 有報
- 研究開発費25億円
- 給料手当8.2億円
- 減価償却費1.6億円
- 退職給付費用21百万円
- 株式報酬16百万円
- 賞与・引当金10百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは3.7%(業種中央値 2.7%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1. 取締役(監査等委員以外)の個人別の報酬等の決定方針は取締役会にて決議しております。また、社外取締役及び監査等委員の報酬については、基本報酬のみとしております。会社業績に左右されない報酬体系とすることで、経営に対する独立性を担保しております。2. 取締役(社外取締役及び監査等委員以外)の報酬等は、業績の向上を通じて企業価値及び株主価値の持続的な向上を図る機能にも配慮し、個々の取締役の報酬等の決定に際しては、各職責を踏まえ適正な水準とすることを基本としております。また、取締役(社外取締役及び監査等委員以外)報酬は、世間水準および会社業績や、…
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