主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 54.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 1.09倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループが営んでいる主な事業内容と、当該事業に係る各社の位置づけは次のとおりです。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 経営方針当社グループは、究極的に成し遂げようという事業の志である「一人ひとりの、生きるに、活きる。」を起点とし、基本的な価値観である経営理念「自然と健康を科学する」、社会から必要とされる存在意義である企業使命「漢方医学と西洋医学の融合により、世界で類のない最高の医療提供に貢献します」を基本理念として掲げ、理念に基づく経営を継続的に実践しています。 (2) 経営戦略等当社グループでは、2022年４月１日、…
中期経営計画・IR資料（ツムラ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行㈱信託口15.67%
- 2ＢＡＮＫ ＯＦ ＣＨＩＮＡ （ＨＯＮＧ ＫＯＮＧ） ＬＩＭＩＴＥＤ－ＰＩＮＧ ＡＮ ＬＩＦＥ ＩＮＳＵＲＡＮＣＥ ＣＯＭＰＡＮＹ ＯＦ ＣＨＩＮＡ，ＬＩＭＩＴＥＤ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)10.06%
- 3㈱日本カストディ銀行信託口6.82%
- 4ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮ Ｄ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)4.59%
- 5BRIGHT RIDE LIMITED(常任代理人 三田証券㈱)2.22%
- 6ツムラグループ従業員持株会2.05%
- 7Ｊ．Ｐ． ＭＯＲＧＡＮ ＢＡＮＫ ＬＵＸ ＥＭＢＯＵＲＧ Ｓ．Ａ． ３８４５１３ (常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)1.85%
- 8株式会社三菱ＵＦＪ銀行1.77%
- 9ＴＨＥ ＢＡＮＫ ＯＦ ＮＥＷ ＹＯＲＫ ＭＥＬＬＯＮ １４００４４(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)1.57%
- 10野村信託銀行株式会社（投信口）1.56%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,926億円
- 純利益
- 281億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式の縮減に取り組んでおり、2028年３月末までに原則ゼロとする方針を掲げております。現在保有している株式については、当社の資本コストを勘案した上で、取締役会にて取引先との関係維持、取引拡大、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名25百万円
- 社内取締役3名2.52億円
- 社外役員 (一括)5名62百万円
役員一覧
- 加藤 照和代表取締役社長ＣＥＯ(最高経営責任者)49,300株
- 杉井 圭取締役ＣＯＯ(最高執行責任者)10,900株
- 三宅 博（注）１取締役5,000株
- 望月 明美（注）２取締役監査等委員4,500株
- 永渕 富弘取締役監査等委員3,600株
- 岡田 正（注）１取締役1,500株
- 江口 真理子（注）１取締役200株
- 土屋 智恵子（注）２取締役監査等委員0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 955億円 | 134億円 | 190.45円 | 60円 | 14.1% |
| 2013 | 1,056億円 | 154億円 | 217.98円 | 62円 | 14.1% |
| 2014 | 1,101億円 | 181億円 | 255.94円 | 64円 | 14.6% |
| 2015 | 1,104億円 | 141億円 | 199.58円 | 64円 | 10.1% |
| 2016 | 1,126億円 | 126億円 | 178.06円 | 64円 | 8.3% |
| 2017 | 1,150億円 | 125億円 | 179.46円 | 64円 | 8.1% |
| 2018 | 1,179億円 | 145億円 | 200.55円 | 64円 | 8.3% |
| 2019 | 1,209億円 | 146億円 | 190.87円 | 64円 | 7.4% |
| 2020 | 1,232億円 | 138億円 | 179.96円 | 64円 | 6.8% |
| 2021 | 1,164億円 | 153億円 | 200.4円 | 64円 | 7.2% |
| 2022 | 1,295億円 | 188億円 | 246.21円 | 64円 | 8.2% |
| 2023 | 1,400億円 | 165億円 | 215.63円 | 64円 | 6.7% |
| 2024 | 1,508億円 | 167億円 | 219.83円 | 85円 | 6.4% |
| 2025 | 1,811億円 | 324億円 | 427.15円 | 136円 | 11.4% |
| 2026 | 1,926億円 | 281億円 | 376.28円 | 147円 | 9% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等46.4%
- 金融機関31.8%
- 個人・その他13.1%
- その他法人5.6%
- 証券会社3.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社ロジテムツムラ医薬品事業連結 100%
- TSUMURA USA, INC.医薬品事業連結 100%
- 天津津村製薬有限公司医薬品事業連結 100%
- 平村(深セン)医薬有限公司医薬品事業連結 100%
- 津村(中国)有限公司医薬品事業連結 100%
- 深セン津村薬業有限公司医薬品事業連結 100%
- 白山林村中薬開発有限公司医薬品事業連結 100%
- 盛実百草薬業有限公司医薬品事業連結 97.7%
- 平安津村薬業有限公司医薬品事業連結 80%
- 上海津村製薬有限公司医薬品事業連結 63%
- 平安津村有限公司医薬品事業連結 56%
- 株式会社夕張ツムラ医薬品事業連結 25%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
静岡工場・静岡県 / 茨城工場 / 研究所 / 石岡センター・茨城県 / 全国営業所・東京都 / 本社・東京都 / 未定 / ロジテムツムラ本社・静岡県 / 夕張ツムラ事務所及び工場・北海道 / 深セン津村薬業有限公司 事務所及び工場 / 上海津村製薬有限公司 事務所及び工場 / 天津津村製薬有限公司 事務所及び工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当215億円
- 研究開発費85億円
- 退職給付費用12億円
- 株式報酬5.9億円
- 株式報酬63百万円
- 貸倒引当金繰入額57百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは8%（業種中央値 4.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】 2026年６月23日（有価証券報告書提出日）現在は以下のとおりです。①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、「自然と健康を科学する」という経営理念と「漢方医学と西洋医学の融合により、世界で類のない最高の医療提供に貢献します」という企業使命からなる基本理念を追い求めていくため、基本理念に基づいた長期経営ビジョンおよび当該ビジョンを実現するためのマイルストーンである中期経営計画を策定し、基本理念・長期経営ビジョン・中期経営計画が一体となる経営をこれまで実践してきました。今般、創業の原点50年・100年という未来を結ぶ社会的使命として、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
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