株式コード

stocks/4471

三洋化成工業

プライム化学[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
9.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
81.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.2倍
水準トレンド
0.90倍
25営業日で1.5倍以上
0
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社6社で構成され、生活・健康産業関連分野、石油・輸送機産業関連分野、プラスチック・繊維産業関連分野、情報・電気電子産業関連分野、環境・住設産業関連分野他の各産業関連製品の製造・販売、技術供与が主な事業内容であります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の5分野は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。…

セグメント別売上構成

  • 石油・輸送機産業関連分野37.8%483億円
  • プラスチック・繊維産業関連分野20.7%265億円
  • 情報・電気電子産業関連分野17.6%225億円
  • 生活・健康産業関連分野13.7%176億円
  • 環境・住設産業関連分野他10.1%129億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末日において当社グループが判断したものであります。 Ⅰ 中東情勢への対応中東情勢の緊迫化を背景に、各種原料の安定供給に対する懸念が生じております。また、原油価格の上昇や供給の不安定化に伴い、原料価格も上昇基調にあります。当社では、前中期経営計画期間中(2023~2025年度)に進めた海外サプライヤーを含む調達先の多様化を活かして原料の安定確保に努めるとともに、顧客への適切な価格転嫁を推進しております。現時点において、…

大株主FY2026 有報

  • 1豊田通商株式会社19.24%
  • 2東レ株式会社17.18%
  • 3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.67%
  • 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.88%
  • 5ENEOSホールディングス株式会社4.76%
  • 6株式会社日本触媒3.39%
  • 7三洋化成従業員持株会2.61%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.41%
  • 9MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)1.31%
  • 10THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.75%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
1,279億円
前年比 -10.1%
純利益
156億円
前年比 +276.6%
EPS
706.89円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 株式保有に関して、キャピタルゲインや配当を目的とする株式を「純投資目的」とし、それ以外の、経営政策の観点から保有する株式を「純投資目的以外」と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 特定投資株式については、保有に至った背景が戦略的な関係の構築にあり、当該提携関係が現状でも共同事業の収益性に密接に関連するケース以外は縮減する方針であります。保有継続可否については、個別銘柄ごとに、その簿価及び時価、与信リスク、直近3年間の取引等を総合的に勘案して、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役227百万円
  • 社内取締役72.23億円
  • 社外監査役349百万円
  • 社外取締役334百万円

役員一覧

  • 樋口 章憲取締役相談役4,000
  • 原田 正大代表取締役社長執行役員社長事業本部統括2,300
  • 須崎 裕之取締役常務執行役員サステナビリティ担当経営戦略部門担当1,700
  • 白井 文取締役取締役会議長1,600
  • 竹内 昌監査役(常勤)1,600
  • 西村 健一取締役執行役員企業倫理担当間接部門担当1,300
  • 奥 喜之取締役常務執行役員全社安全担当生産部門担当200
  • 小畑 英明取締役100
  • 中野 雄介監査役
  • 佐野 由美取締役
  • 富永 浩史取締役
  • 川渡 秀一監査役
  • 黒目 泰一監査役(常勤)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,410億円37億円33.59円15円4.3%
20131,427億円42億円189.46円15円4.7%
20141,652億円49億円223.01円15円5.2%
20151,670億円59億円266.44円15.5円5.6%
20161,580億円69億円62.83円17円6.2%
20171,502億円102億円462.28円64円8.7%
20181,617億円93億円420.57円110円7.4%
20191,616億円53億円242.5円125円4.1%
20201,555億円77億円347.87円140円6%
20211,448億円73億円330.34円150円5.4%
20221,625億円67億円303.76円170円4.7%
20231,750億円57億円257.57円170円3.9%
20241,595億円-85億円-384.99円170円-6%
20251,423億円42億円187.79円170円3%
20261,279億円156億円706.89円170円10.6%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人46.4%
  • 個人・その他23.9%
  • 金融機関16.0%
  • 外国法人等12.2%
  • 証券会社1.5%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • サンノプコ㈱紙パルプ薬剤、塗料用薬剤、各種工業用薬剤等の製造販売連結 100%
  • 三洋化成ロジスティクス㈱運送・倉庫業連結 100%
  • SDPグローバル㈱高吸水性樹脂の製造販売連結 100%
  • サンヨーケミカル・アメリカInc.米国子会社の統括会社 潤滑油添加剤、ウレタンビーズ等の販売連結 100%
  • サンヨーケミカル・テキサス・インダストリーズLLCウレタンビーズの製造連結 100%
  • 三洋化成精細化学品(南通)有限公司界面活性剤・ウレタン樹脂等の製造販売連結 100%
  • 三洋化成(上海)貿易有限公司界面活性剤・ウレタン樹脂等の販売連結 100%
  • 韓国三洋化成(株)潤滑油添加剤・帯電防止剤等の販売連結 100%
  • SDPグローバル(マレーシア)SDN.BHD.高吸水性樹脂の製造販売連結 100%
  • サンヨーカセイ(タイランド)リミテッド界面活性剤・帯電防止剤・ウレタン樹脂等の製造販売連結 79.2%
  • サンアプロ㈱特殊触媒等の製造販売連結 50%
  • サンケミカル㈱ポリウレタンフォーム原料等の製造連結 50%
  • ㈱サン・ペトロケミカル合成ゴム原料の製造持分 50%
  • 塩浜ケミカル倉庫㈱倉庫業持分 50%
  • サンライズ・ケミカルLLC合成ゴム原料の製造持分 50%
  • 豊田通商㈱総合商社持分 19.3%
  • 東レ㈱繊維等の製造販売持分 17.2%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

名古屋工場・愛知県 / 衣浦工場・愛知県 / 京都工場・京都府 / 鹿島工場・茨城県 / 本社・研究所・京都府 / 桂研究所・京都府 / サンケミカル㈱川崎工場・神奈川県 / サンノプコ㈱名古屋事業所・愛知県 / リミテッドラヨン工場

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費53億円
  • 荷造運送費52億円
  • 給料手当41億円
  • その他販管費39億円
  • 減価償却費19億円
  • 福利厚生費11億円
  • 退職給付費用1.9億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは10.4%(業種中央値 6.5%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ.取締役の報酬等の決定方針等当社の取締役の報酬等については、企業業績向上に向け優秀な人材の確保につながるとともに、職責に見合った報酬水準、報酬体系となるよう設計することを基本方針としており、その妥当性については、社外取締役を過半数とする指名・報酬委員会において検証しております。なお、取締役の報酬等の決定に関する基本方針は、取締役会で審議・決定しております。・取締役の報酬等の決定に関する基本方針の内容の概要は以下のとおり。ⅰ.基本報酬:各取締役の役割と責任を基準に、中長期及び当該事業年度の業績状況や他社水準も勘案の上決定し、月例で支給いたします。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許4,040認定2

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • 物品の製造: 物品の販売: 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。