主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 12.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 82.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近営業日の出来高は、直近25営業日の平均の 3.9倍 です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 3.9倍
- 水準トレンド
- 0.87倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】(1) 事業の内容当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社(石原化美(上海)商貿有限公司、石原化美(上海)科技有限公司、キザイ株式会社)の計4社で構成されており、電子関連分野、自動車用品分野、工業薬品分野の3つの分野で、金属表面処理剤及び機器等、電子材料、自動車用化学製品等、工業薬品の4つの事業を行っております。 当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (電子関連分野)1 金属表面処理剤及び機器等:① 錫系および銅めっき液・・・パソコン、携帯電話、AV機器などは、半導体、…
セグメント別売上構成
- 金属表面処理剤及び機器等55.3%131億円
- 工業薬品25.5%60億円
- 自動車用化学製品等15.7%37億円
- 電子材料3.5%8.4億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、自己開発、商品開発、市場開発の「三つの開発」を企業理念とし、ニッチ市場といわれる事業分野で高い市場占有率を維持し、基幹となる3つの分野で事業をバランスよく展開し、各々の収益力を高め、総体として会社の業績の伸長をはかってまいります。このような事業活動を通じて常に新しいニーズの創造・発掘に取り組み、会社の発展を通じて、株主、取引先、従業員など関係各位の信頼と期待に応え、社会に貢献していくことを経営の基本方針にしております。当基本方針に基づき設定しました、…
大株主FY2026 有報
- 1石原ケミカル取引先持株会8.41%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.89%
- 3日本生命保険相互会社5.55%
- 4株式会社三井住友銀行5.07%
- 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.75%
- 6CGML PB CLIENTACCOUNT/COLLATERAL(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店)4.35%
- 7大阪中小企業投資育成株式会社3.06%
- 8株式会社みずほ銀行2.90%
- 9株式会社池田泉州銀行2.34%
- 10日本化学産業株式会社2.01%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 235億円
- 前年比 -0.8%
- 純利益
- 30億円
- 前年比 +20.4%
- EPS
- 217.33円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 256億円
- 前年比 +9.2%
- 営業利益
- 38億円
- 前年比 -2.1%
- 純利益
- 28億円
- 前年比 -7%
- EPS / 配当
- 201.97円
- 配当 48円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は純投資目的で株式を保有しておらず、業務提携による関係強化等、純投資以外の経営戦略上重要な目的を併せ持つ政策保有株式のみ保有しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名11百万円
- 社内取締役7名2.21億円
- 社外役員 (一括)4名17百万円
役員一覧
- 内 田 衛常務取締役33,000株
- 山 口 恭 正取締役常勤監査等委員27,000株
- 藤 本 昭 彦代表取締役社長23,000株
- 谷 田 豊常務取締役生産本部長14,000株
- 住 勝 哉取締役 管理本部長経理部長IR室長6,000株
- 伊 内 祥 哉常務取締役 開発本部長4,000株
- 伊 藤 善 隆取締役営業本部長 第五営業部長4,000株
- 大 槻 和 子取締役監査等委員
- 有 原 邦 夫取締役
- 永 野 卓 美取締役監査等委員
- 芝 池 勉取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 155億円 | 3.7億円 | 50.09円 | 30円 | 2.8% |
| 2013 | 163億円 | 3.7億円 | 49.72円 | 30円 | 2.7% |
| 2014 | 164億円 | 6.7億円 | 89.64円 | 30円 | 4.7% |
| 2015 | 157億円 | 6.9億円 | 91.84円 | 30円 | 4.6% |
| 2016 | 146億円 | 5.4億円 | 72.69円 | 32円 | 3.5% |
| 2017 | 146億円 | 5.7億円 | 76.97円 | 32円 | 3.6% |
| 2018 | 150億円 | 9億円 | 114.82円 | 42円 | 5.3% |
| 2019 | 158億円 | 11億円 | 139.26円 | 38円 | 6.3% |
| 2020 | 168億円 | 11億円 | 129.36円 | 40円 | 5.6% |
| 2021 | 170億円 | 15億円 | 187.32円 | 43円 | 7.6% |
| 2022 | 190億円 | 21億円 | 130.01円 | 39円 | 9.8% |
| 2023 | 203億円 | 17億円 | 110.32円 | 34円 | 7.8% |
| 2024 | 207億円 | 19億円 | 127.56円 | 36円 | 8.5% |
| 2025 | 236億円 | 25億円 | 173.43円 | 40円 | 11% |
| 2026 | 235億円 | 30億円 | 217.33円 | 44円 | 12.7% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他50.9%
- 金融機関28.2%
- その他法人13.0%
- 外国法人等6.0%
- 証券会社1.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- キザイ株式会社金属表面処理剤及び機器等連結 100%
- 石原化美(上海)商貿有限公司金属表面処理剤及び機器等、自動車用化学製品等連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
滋賀工場・滋賀県 / 滋賀工場・滋賀県 / 神戸工場・兵庫県 / 神戸工場・兵庫県 / 配送センター・滋賀県 / 配送センター・滋賀県 / 本社・兵庫県 / 本社・兵庫県 / 東京支店・東京都 / 東京支店・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費13億円
- 荷造運送費5.6億円
- 賞与・引当金1.2億円
- 退職給付費用58百万円
- 役員報酬・賞与37百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは12.7%(業種中央値 6.5%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役(監査等委員である取締役並びに社外取締役を除く。)の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は、各事業年度および中長期にわたる企業価値の向上並びに持続的な成長へのインセンティブとして有効に機能し、各取締役の職務執行の対価として十分かつ適正な水準で支給することを基本方針としております。社外取締役の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は、高い独立性の確保の観点から、月額報酬のみを支給することとしており、当該方針の決定については、取締役会の決議により決定しております。監査等委員である取締役の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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