主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 15.0%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 69.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 45% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.55倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループの事業構成は、「ソフトウェア事業」、「センシング事業」および「その他事業」の３つとなっております。（下図、「当社グループの事業セグメントと事業構成図」参照）。なお、事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。当連結会計年度に新たに連結子会社とした株式会社リザーブマートは、「その他事業」に記載しております。…
セグメント別売上構成
- Software Business Areas82.0%40億円
- センシング事業17.7%8.6億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針・経営戦略当社グループは、設立初期から大切にしている “Creating Life of Your Dreams“ ～半歩先の技術で人々の生活を豊かに～ を実現することで、未来社会が抱える課題を解決し、貢献したいと考えております。そして、人々の生活の便利を実現するために、“世の中のニーズを敏感に察知し、半歩先のソフトウェア技術で「未知の課題」を解決すること”が、当社グループの使命であり、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社Ｏｆｆｉｃｅ Ｈａｔ15.29%
- 2株式会社アイシン7.52%
- 3オークマ株式会社7.52%
- 4株式会社ＳＮＡ7.04%
- 5武田 英幸4.18%
- 6大西 秀一4.10%
- 7服部 博行3.33%
- 8ヴィッツ従業員持株会3.24%
- 9脇田 周爾2.95%
- 10森川 聡久2.45%
最新の決算（短信）
2026/04/13 決算短信 2026年８月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） PDF （492KB） PDF （492KB）
今期実績
- 売上収益
- 26億円
- 前年比 +12%
- 純利益
- 2.5億円
- 前年比 +10.9%
- EPS
- 62.63円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、当社の成長戦略に沿った業務提携関係の構築に繋がり、当社の企業価値向上に寄与すると考えられるもの等、それら以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容該当事項はありません。 ｂ．銘柄数及び貸借対照表計上額該当事項はありません。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役6名94百万円
- 社外監査役3名7百万円
- 社外取締役3名3百万円
役員一覧
- 服部博行取締役社長（代表取締役）743,000株
- 武田英幸専務取締役166,900株
- 大西秀一取締役副社長（代表取締役）163,800株
- 尾関和磨取締役3,200株
- 井川真由美取締役
- 山田洋取締役
- 杉山幸隆常勤監査役
- 東幸哉監査役
- 益川路隆取締役
- 藤城徳州監査役
- 領木正人取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2015 | 15億円 | 4百万円 | 1.5円 | 1500円 | 4.3% |
| 2016 | 18億円 | 51百万円 | 18.24円 | 2500円 | 40.4% |
| 2017 | 22億円 | 1.4億円 | 49.49円 | 5500円 | 59.2% |
| 2018 | 24億円 | 1.4億円 | 46.98円 | 6000円 | 35.5% |
| 2019 | 23億円 | 2.3億円 | 69.76円 | 8円 | 21.8% |
| 2020 | 22億円 | 2.2億円 | 54.76円 | 6円 | 12.6% |
| 2021 | 22億円 | 2.1億円 | 50.19円 | 6円 | 10.4% |
| 2022 | 23億円 | 1.8億円 | 42.21円 | 8円 | 8.1% |
| 2023 | 25億円 | 1.3億円 | 32.46円 | 8円 | 5.9% |
| 2024 | 35億円 | 2.8億円 | 67.71円 | 14円 | 11.6% |
| 2025 | 49億円 | 4.2億円 | 106.49円 | 15円 | 16.1% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他49.6%
- その他法人36.8%
- 外国法人等8.8%
- 証券会社4.7%
- 金融機関0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- テスコ株式会社センシング事業連結 100%
- 株式会社アトリエソフトウェア事業連結 100%
- 株式会社イーガーソフトウェア事業連結 100%
- 株式会社スクデット・ソフトウェアソフトウェア事業連結 100%
- 株式会社リザーブマートその他連結 100%
- 株式会社ヴィッツ沖縄ソフトウェア事業連結 100%
- 株式会社クリスタライトソフトウェア事業連結 60%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 本社・愛知県 / 大阪支社・大阪府 / 大阪支社・大阪府 / 札幌支社・北海道 / 札幌支社・北海道 / 長野支社・長野県 / 長野支社・長野県 / 沖縄分室・沖縄県 / 沖縄分室・沖縄県 / アトリエ本社・東京都 / アトリエ本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当2.6億円
- 役員報酬・賞与1.4億円
- 賞与・引当金54百万円
- 研究開発費42百万円
- 減価償却費28百万円
- 減価償却費25百万円
- 退職給付費用13百万円
- 退職給付費用2百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは16%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年３月16日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。2026年11月までに発生する取締役の報酬につきましては、当該決定方針に基づき支給を行っております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、指名報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2019/04/01経済産業省2,080万円
平成３１年度中小企業経営支援等対策費補助金（戦略的基盤技術高度化支援事業）（自律的自動運転の実現を支える人工知能搭載システムの安全性立証技術の研究開発）
- 2019/04/01経済産業省2,118万円
平成３１年度中小企業経営支援等対策費補助金（戦略的基盤技術高度化支援事業）「積雪寒冷地域の交通弱者移動支援のための雪道走行を可能とする自動運転技術の開発」
4440 ヴィッツ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。