株式コード

stocks/4420

イーソル

スタンダード情報・通信業[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
10.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
72.1%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
1.05倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは、当社(イーソル株式会社)、連結子会社(イーソルトリニティ株式会社、eSOL Europe S.A.S.、株式会社KMCホールディングス及びその子会社2社)から構成されており、組込みソフトウェア事業を主体に2つの事業セグメントを展開しております。なお、次の2事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1)組込みソフトウェア事業当社グループは、1975年の設立以来、組込みソフトウェア事業を主要な事業基盤としております。組込みソフトウェア事業は、国内外の顧客(自動車関連メーカー、デジタル家電メーカー、産業機器メーカー、…

セグメント別売上構成

  • 組込みソフトウエア事業95.0%115億円
  • センシングソリューション事業5.0%6億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針当社は、組込みソフトウェア技術をコアコンピタンスとしてグループを拡大・発展させるため、2011年11月に経営理念としての『eSOL Spirit』を制定しております。 (2)当社グループの現状の認識について当社グループの主たる事業である組込みソフトウェア事業は、…

大株主FY2025 有報

  • 1イーソル従業員持株会10.59%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.74%
  • 3株式会社KAM7.16%
  • 4株式会社ビーオービー6.09%
  • 5株式会社アバールデータ4.06%
  • 6山田 光信2.68%
  • 7中村 二三夫2.21%
  • 8笠谷 喜代年2.20%
  • 9野村信託銀行株式会社(信託口)2.03%
  • 10INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブブローカーズ証券株式会社)1.86%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
32億円
前年比 +11%
純利益
2.4億円
前年比 +110.7%
EPS
12円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、以下のように区分しております。a.保有目的が純投資目的である投資株式株式価値の変動や株式に係る配当等によって利益を得ることを目的として保有する投資株式b.保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式相手方との協議・対話を踏まえ、事業活動の円滑な推進のための取引関係の維持・強化や事業戦略等を総合的に勘案し、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員16百万円
  • 社内取締役51.06億円
  • 社外取締役311百万円

役員一覧

  • 上山 伸幸取締役212,560
  • 権藤 正樹代表取締役社長CEO兼CTO172,632
  • 高野 憲一郎取締役(常勤監査等委員)78,240
  • 佃 明彦取締役エンジニアリング本部長51,900
  • 宇田 智之常務取締役CBOビジネスマネジメント本部長2,758
  • 中井戸 信英取締役
  • 日高 雄三郎取締役(監査等委員)
  • 若林 宏之取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201449億円1.8億円438.3円12.9%
201554億円1.7億円406.57円10.6%
201666億円2.7億円16.28円14.8%
201775億円3.5億円21.36円16.1%
201888億円5.2億円122.08円15.5%
201996億円6.6億円32.41円5.5円13.9%
202090億円6.8億円33.23円5.5円12.4%
202189億円2億円9.86円5.5円3.5%
202289億円-3.6億円-17.56円5.5円
202396億円1.4億円6.7円5.5円2.5%
2024119億円8.9億円45.74円5.5円16.8%
2025121億円6億円31.18円5.5円11%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他63.2%
  • その他法人17.7%
  • 金融機関11.8%
  • 外国法人等4.8%
  • 証券会社2.5%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • イーソルトリニティ株式会社組込みソフトウェア事業連結 100%
  • 株式会社KMCホールディングス組込みソフトウェア事業連結 100%
  • eSOL Europe S.A.S.組込みソフトウェア事業連結 100%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / サービスセンター・埼玉県 / 大阪オフィス・大阪府 / 中部オフィス・愛知県 / イーソルトリニティ㈱本社・東京都

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当8.6億円
  • 研究開発費4.3億円
  • 退職給付費用26百万円
  • 賞与・引当金20百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは11%(業種中央値 11.1%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ.役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針の内容及び決定方針当社の取締役の報酬は、株主と同じ目線での経営に向けたインセンティブとして十分に機能するような報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。それぞれの報酬構成は以下のとおりであります。取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、月例報酬、譲渡制限付株式報酬及び業績連動型株式報酬(いずれも支給対象は業務執行取締役に限る。)により構成しております。月例報酬については、株主総会にて決定する報酬総額の限度内で、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達4特許45認定1

国の調達(受注)

  1. 2020/08/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2.3億円

    高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発セキュアオープンアーキテクチャ向けコンパイラバックエンドおよび対応ランタイム環境の設計・開発

  2. 2018/09/18国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構5.0億円

    高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発革新的AIエッジコンピューティング技術の開発スケーラブルなエッジHPCを実現するOS統合型プラットフォームの研究開発

  3. 2017/09/14国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構4,801万円

    ロボット活用型市場化適用技術開発プロジェクトロボットのプラットフォーム化技術開発(ソフトウェア)オープンソースロボットソフトウェアのプラットフォーム化技術開発

  4. 2017/07/28国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構3,121万円

    IoT推進のための横断技術開発プロジェクトドメイン特化型IoTプラットフォームの研究開発

認定・届出

  • 物品の製造: 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。