主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 1.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 79.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 56% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.2倍
- 水準トレンド
- 0.44倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社は、「データと知恵で未来をつくる」という企業理念のもと、誰もが新しいデジタル時代の道具であるビッグデータとテクノロジーをマーケティングに活用できるようにすること、そしてあらゆる企業や自治体の持続的な成長や業務品質の向上に貢献することを目指しております。 また、当社データを活用することで、企業は市場への過剰な商品投下を抑制し、在庫削減と廃棄ロス削減を通じてコスト効率を向上させることが可能になります。これにより、大量生産・大量消費の時代からの脱却を促し、顧客と社会のサステナビリティへの貢献を目指します。 一般的には、日本の小売市場は消費者ニーズが多様化し、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、本書提出日現在において、当社が判断したものであります。(1) 経営方針 当社は「データと知恵で未来をつくる」という企業理念のもと、誰もが新しいデジタル時代の道具であるビッグデータとテクノロジーをマーケティングに活用できるようにすること、そしてあらゆる企業の持続的な成長に貢献することを目指しております。また、当社データを活用することで、企業は市場への過剰な商品投下を抑制し、在庫削減と廃棄ロス削減を通じてコスト効率を向上させることが可能になります。これにより、大量生産・大量消費の時代からの脱却を促し、顧客と社会のサステナビリティへの貢献を目指します。 当社は、…
中期経営計画・IR資料（Ｔｒｕｅ Ｄａｔａ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社プラネット24.32%
- 2第一生命保険株式会社9.10%
- 3AGB Nielsen Media Research B.V.6.62%
- 4米倉 裕之3.79%
- 5セキ株式会社3.72%
- 6株式会社タケオホールディングス3.51%
- 7株式会社博報堂3.51%
- 8株式会社博報堂プロダクツ3.51%
- 9伊藤忠商事株式会社2.48%
- 10株式会社大木1.50%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 19億円
- 前年比 +20.3%
- 純利益
- 80百万円
- 前年比 +508.5%
- EPS
- 16.63円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、株式価値の変動又は配当による利益を享受することを目的として保有する株式を純投資株式とし、それ以外の目的で保有する株式を純投資目的以外の目的の株式としています。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 該当事項はありません。 ③保有目的が純投資目的である投資株式銘柄数及び貸借対照表計上額区分当事業年度前事業年度銘柄数（銘柄）貸借対照表計上額の合計表（千円）銘柄数（銘柄）貸借対照表計上額の合計表（千円）非上場株式37,485333,820非上場株式以外の株式－－－－ 区分当事業年度受取配当金の合計額（千円）売却損益の合計額（千円）評価損益の合計額（千円）含み損益減損処理額非上場株式－－－26,335非上場株式以外の株式－－－－
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名1百万円
- 社内取締役2名47百万円
- 社外取締役6名17百万円
役員一覧
- 米倉 裕之代表取締役社長183,400株
- 島崎 尚子取締役上席執行役員23,000株
- 結城 義晴取締役15,000株
- 伊藤 久美取締役
- 保井 俊之取締役(監査等委員)
- 村山 利栄取締役(監査等委員)
- 玉生 弘昌取締役
- 石原 弘隆取締役(監査等委員)
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018 | 10億円 | 1百万円 | 19.9円 | — | 0.1% |
| 2019 | 11億円 | 1百万円 | 27.96円 | — | 0.1% |
| 2020 | 10億円 | -97百万円 | -21.81円 | — | — |
| 2021 | 12億円 | -61百万円 | -13.69円 | — | — |
| 2022 | 13億円 | 15百万円 | 3.43円 | — | 1.7% |
| 2023 | 14億円 | 34百万円 | 7.23円 | — | 3.5% |
| 2024 | 16億円 | 60百万円 | 12.68円 | — | 5.7% |
| 2025 | 16億円 | 13百万円 | 2.76円 | — | 1.2% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人45.5%
- 個人・その他35.4%
- 金融機関9.2%
- 外国法人等7.5%
- 証券会社2.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社プラネットEDI基幹プラットフォームの構築・提供・運用持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは1.2%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針当社の役員報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針は以下のとおりであります。a. 取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の決定方法当社では、中長期的な成長に貢献できる人材を確保し、企業価値の持続的な向上を図る原動力となる取締役の報酬制度について、中期経営計画も踏まえた報酬体系を構築すべく、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針（以下、「決定方針」という。）を、2021年２月17日の取締役会において決議いたしました。 b. 決定方針の内容の概要当社の取締役の報酬は基本報酬とし、将来的に業績連動報酬及び株式報酬の導入を検討するものとする。また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造： 物品の販売： 役務の提供等：Bデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。